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FISCO BTC Index
5/3 4:55:22
14,086,984
前日に動いた銘柄 part1：IPS、日東工業、ミライアルなど
2018/12/11 7:15
FISCO
*07:15JST 前日に動いた銘柄 part1：IPS、日東工業、ミライアルなど
銘柄名<コード>10日終値⇒前日比
日立<6501> 3254 +32
英原発計画断念も視野との報道。
IPS<4335> 907 +150
RPAホールディングス<6572>子会社らと中小企業向けに
ERPデータ入力業務の自動化ソリューション提供。
アイサンテクノロジー<4667> 2841 +39
ティアフォーと高精度三次元地図データベースの共同開発に合意。
あさひ<3333> 1451 +9
11月の既存店売上高は前年同月比13.5％増。
日東工業<6651> 2068 +270
いちよし証券ではレーティングを引き上げ。
ミライアル<4238> 1060 +113
第3四半期好決算を評価の動きに。
田淵電機<6624> 164 +11
債務免除同意で事業再生ADRが成立。
ベステラ<1433> 1608 +117
先週末に発表した第3四半期決算を好感。
アカツキ<3932> 5560 +410
スクエニとの共同タイトルが200万ダウンロード突破と。
サイバネットシステム<4312> 707 +54
AI搭載の大腸内視鏡診断支援ソフトウェア薬機法承認を手掛かりに。
第一工業製薬<4461> 2943 +58
東海東京証券では新規に買い推奨としている。
石油資源開発<1662> 2412 +106
原油市況の上昇が買い手掛かりに。
パイオニア<6773> 64 -24
ファンドの株式買い取り価格にサヤ寄せ。
ポールHD<3657> 2134 -316
第3四半期増益率鈍化で出尽くし感も強まる。
キャリアインデックス<6538> 1720 -219
天井到達感から見切り売りの動きが続く。
ジャパンディスプレイ<6740> 59 -7
液晶パネル減産伝わり再建進展の遅れ懸念も。
エイチーム<3662> 1521 -149
第1四半期の低調スタートを嫌気。
インターアクション<7725> 2053 -200
25日線も割り込み引き続き見切り売りが優勢。
オプトラン<6235> 1879 -196
10月安値も割り込んで見切り売り圧力強まる。
ブレインパッド<3655> 6480 -670
マザーズ株安など個人投資家のマインド低下の影響も。
サイバーエージェント<4751> 4695 -385
短期的な利益成長踊り場との見方も。
GMOインターネット<9449> 1385 -88
先週末にはSMBC日興証券が目標株価を下げ。
ニチコン<6996> 789 -51
今期最終損益を赤字に下方修正。
ベクトル<6058> 1679 -174
25日線レベルでは上値の重さも意識。
インフォマート<2492> 1135 -95
特に悪材料観測されないが高値期日も接近で。
レーザーテック<6920> 3245 -255
半導体株安の流れに押される。
《FA》
関連銘柄 27件
1433
東証プライム
887
時価総額 7,974百万円
9/4 15:00
-38(-4.11%)
-38(-4.11%)
プラント解体工事会社。工場やタンク等のプラント解体工事を手掛ける。特許工法を多数保有。人材サービス等も。工事監督の採用を積極化。26.1期売上120億円目標。脱炭素解体ソリューション等を重点戦略に掲げる。 記：2024/05/06
1662
東証プライム
5,440
時価総額 1,476,960百万円
9/4 15:00
-290(-5.06%)
-290(-5.06%)
石油開発最大手。日本政府が筆頭株主。北海道、秋田県、山形県、新潟県に油ガス田を保有。海外はイラク・ガラフ油田など。E&P事業は売上伸長。北米、中東における原油販売量の増加が寄与。人件費増が重し。 記：2024/09/04
2492
東証プライム
306
時価総額 79,386百万円
9/4 15:00
-16(-4.97%)
-16(-4.97%)
外食業界中心に、見積や受注、納品、請求、入金等のBtoBプラットフォームを提供。利用企業数は104万社超。FOOD事業は卸売企業向けサービスが順調。中期経営計画では26.12期売上高200億円目標。 記：2024/06/24
3333
東証プライム
1,592
時価総額 41,776百万円
9/4 15:00
+28(1.79%)
+28(1.79%)
大手自転車専門店チェーン。都市近郊で、大型専門店「サイクルスペースあさひ」を全国展開する。中古自転車も扱う。EC事業を拡大。24年2月期は価格改定やEC強化が寄与も、仕入れコストの上昇等が影響した。 記：2024/04/10
3655
東証プライム
851
時価総額 18,978百万円
9/4 15:00
-44(-4.92%)
-44(-4.92%)
データ活用支援を行うプロフェッショナルサービス事業が主力。自社製・他社製プロダクトの提供等も手掛ける。伊藤忠商事、りそなHDと資本業務提携。プロフェッショナルサービス事業は順調。有償稼働率が回復。 記：2024/06/18
3657
東証プライム
420
時価総額 16,026百万円
9/4 15:00
-9(-2.1%)
-9(-2.1%)
ゲームなどのデバッグ（不具合の検証・検出）、ソフトウェア第三者検証、サーバー監視等を手掛ける。アニメ制作やゲームパブリッシング等も。29.1期ROE15％以上目標。M&Aの積極活用で新規事業の拡大図る。 記：2024/05/10
3662
東証プライム
730
時価総額 14,446百万円
9/4 15:00
-12(-1.62%)
-12(-1.62%)
引越し比較・予約サイト「引越し侍」、車査定・車買取サイト「ナビクル」等の運営を行うライフスタイルサポート事業が主力。ゲームアプリの運営、EC事業等も。M&Aでデジタルマーケティング領域を強化図る。 記：2024/08/23
3932
東証プライム
2,067
時価総額 29,157百万円
9/4 15:00
-72(-3.37%)
-72(-3.37%)
モバイルゲームの開発・運用等を行うゲーム事業が主力。「HykeComic」のコミック事業も。ソニーグループ、コーエーテクモHDと資本業務提携。ゲーム事業では次世代運営ゲームの開発力強化などに取り組む。 記：2024/08/05
4238
東証スタンダード
1,247
時価総額 12,620百万円
9/4 15:00
-71(-5.39%)
-71(-5.39%)
シリコンウェハ搬送容器で世界トップシェア。継手のほか、成形機事業、樹脂・金属加工事業も手掛ける。製品設計から金型製作、成形、検査まで一貫して行う。中期経営計画では29.1期営業利益47億円目指す。 記：2024/05/06
4312
東証スタンダード
1,095
時価総額 35,123百万円
2/8 15:00
+2(0.18%)
+2(0.18%)
製造業支援の解析ソフトをライセンス販売。ITソリューション、ビッグデータ可視化ツール等も。ITソリューションサービス事業は増収。23.12期3Qは増収。富士ソフトがTOB実施、成立なら同社株は上場廃止へ。 記：2023/12/02
4335
東証スタンダード
990
時価総額 2,441百万円
9/4 15:00
-16(-1.59%)
-16(-1.59%)
独SAP社製ERPソフトの導入支援・保守を行うITベンダー。自社テンプレート製品やスマート工場構想策定支援サービス等も。SAPパートナー制度最上位のプラチナパートナーに認定。コンサルサービスの拡充図る。 記：2024/04/29
4461
東証プライム
3,135
時価総額 33,494百万円
9/4 15:00
-130(-3.98%)
-130(-3.98%)
界面活性剤、光硬化樹脂用材料などの機能材料が柱。1909年創業。京都府京都市に本社。ショ糖脂肪酸エステル、ウレタン材料、電子デバイス材料等も。高性能帯電防止剤用イオン液体の事業拡大に向けた取り組み強化。 記：2024/08/01
4667
東証スタンダード
1,200
時価総額 6,659百万円
9/4 15:00
-19(-1.56%)
-19(-1.56%)
土木測量用ソフト、測量計測機器が主力のソフトウエア開発会社。自動運転向け測量や地図データベースで成長。公共部門は堅調。自社ソフトウェア等の販売が伸びる。モビリティ部門は売上好調。24.3期3Qは増収増益。 記：2024/04/16
4751
東証プライム
1,036.5
時価総額 524,390百万円
9/4 15:00
-29.5(-2.77%)
-29.5(-2.77%)
インターネット広告事業が主力。運用型広告で国内首位。検索連動型広告に強み。ABEMA等のメディア事業、ゲーム事業、投資育成事業等も手掛ける。ABEMAはスポーツコンテンツの拡充、マネタイズを強化。 記：2024/08/26
6058
東証プライム
910
時価総額 43,622百万円
9/4 15:00
-35(-3.7%)
-35(-3.7%)
大手PR会社。PR戦略の立案・実行、コンサル等を行う。ダイレクトマーケティング事業、プレスリリース配信事業等も。PR TIMESを傘下に持つ。配当性向30％目安。26.2期営業利益100億円目指す。 記：2024/05/17
6235
東証プライム
1,732
時価総額 76,828百万円
9/4 15:00
-159(-8.41%)
-159(-8.41%)
光学薄膜装置メーカー。埼玉県鶴ヶ島市に本社。イオンアシスト蒸着装置、半導体光学膜用スパッタ装置、ALD量産装置等を手掛ける。輸出売上高は米ドル建て依存度が高い。半導体光学融合、電子デバイスを育成。 記：2024/08/09
6501
東証プライム
3,360
時価総額 15,578,872百万円
9/4 15:00
-239(-6.64%)
-239(-6.64%)
総合電機大手。金融ソリューションや社会インフラITシステム、原子力関連ビジネス、鉄道システム、ビルシステム等を手掛ける。日立エナジーは受注残が増加。デジタルシステム＆サービスはLumada事業が拡大。 記：2024/06/15
6538
東証スタンダード
185
時価総額 3,879百万円
9/4 15:00
-10(-5.13%)
-10(-5.13%)
転職サイト「キャリアインデックス」、不動産賃貸物件情報サイト「DOOR賃貸」等を手掛ける。営業支援サービス「Leadle」などのDX事業も展開。不動産領域の法人向けサービスではユーザーの掘り起こし図る。 記：2024/08/10
6572
東証プライム
213
時価総額 13,191百万円
9/4 15:00
-12(-5.33%)
-12(-5.33%)
RPAサービス「BizRobo!」や業務自動化クラウドサービス「RoboRobo」等のロボットアウトソーシング事業が主力。ロボットトランスフォーメーション事業も。BizRobo!などは導入企業が拡大。 記：2024/05/12
6624
東証１部
109
時価総額 11,372百万円
9/26 15:00
+1(0.93%)
+1(0.93%)
産業用・民生用の電源機器、トランスが主力。インバータエアコン用変成器は国内シェアトップ。トランス高度設計技術等が強み。エアコン向けリアクタの拡販等を図る。20.3期は営業黒字転換計画。1ドル105円想定。 記：2019/07/26
6651
東証プライム
3,150
時価総額 127,443百万円
9/4 15:00
-5(-0.16%)
-5(-0.16%)
高圧受電設備や分電盤、光接続箱、ブレーカ、開閉器、電気自動車用充電器等の製造・販売を行う。愛知県長久手市に本社。標準品の製品点数は約3万5000点。27.3期売上高2000億円目標。コア事業の強靭化図る。 記：2024/08/10
6740
東証プライム
23
時価総額 89,249百万円
9/4 15:00
-2(-8%)
-2(-8%)
ディスプレイデバイスメーカー。自動車用ディスプレイの車載向けが主力。スマートウォッチやVR機器等の民生機器用ディスプレイ、医療用モニター等も手掛ける。超高輝度1600nitsノートPC用eLEAPを開発。 記：2024/04/30
6773
東証１部
65
時価総額 125,017百万円
3/26 15:00
±0(0%)
±0(0%)
カーナビ等カーエレクトロニクス事業が主力。家電AV機器事業から撤退。車載関連ビジネスの成長等に注力。地図事業を強化。香港投資ファンドの完全子会社化により、同社株は上場廃止予定。19.3期2Qは業績苦戦。 記：2019/01/21
6920
東証プライム
24,455
時価総額 2,305,764百万円
9/4 15:00
-2,040(-7.7%)
-2,040(-7.7%)
半導体関連装置メーカー。シェア独占のEUVマスク欠陥検査装置に強み。FPD関連装置やレーザー顕微鏡なども手掛ける。High-NA向け含むACTISは引き合い旺盛。生成AI関連HBM向けは需要堅調。 記：2024/06/11
6996
東証プライム
972
時価総額 75,816百万円
9/4 15:00
-47(-4.61%)
-47(-4.61%)
電子部品メーカー。アルミ電解コンデンサを主軸に蓄電システムも。24.3期3Q累計は家庭用蓄電システムやEV充電器が好調。だが家電用・産業用コンデンサが冴えず。販管費増も利益の重石に。独禁法関連特損は解消。 記：2024/04/15
7725
東証プライム
1,233
時価総額 14,192百万円
9/4 15:00
-40(-3.14%)
-40(-3.14%)
検査用光源装置と瞳モジュールを主力とするIoT関連事業が柱。CCD・C-MOSイメージセンサ向け検査用光源装置で世界トップシェア。精密除振装置等も手掛ける。中計では28.5期営業利益28億円目標。 記：2024/05/17
9449
東証プライム
2,518.5
時価総額 278,808百万円
9/4 15:00
-65(-2.52%)
-65(-2.52%)
クラウド・ホスティング、決済関連サービス等のインターネットインフラ事業が主力。インターネット金融事業、インターネット広告・メディア事業等も。総還元性向50％目標。電子印鑑の契約社数は増加傾向続く。 記：2024/09/01
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