4,070
12/15 15:00
-30(-0.73%)
時価総額 63,000百万円
北陸中心にドラッグストアチェーンを展開。ドミナントエリア構築で地域シェア拡大に注力。業態別売上は300坪タイプが大幅増。食品が好調。18.6期1Qは2桁増収。17年12月末に持株会社移行に伴い上場廃止。 記:2017/12/16
1,362
9/4 15:00
-28(-2.01%)
時価総額 35,141百万円
VOYAGE GROUP、サイバー・コミュニケーションズの経営統合で誕生。電通グループの連結子会社。デジタルマーケティング事業が主力。ポイントサイト「ECナビ」の運営等も。電通グループとの協業推進。 記:2024/08/29
216
9/4 15:00
-11(-4.85%)
時価総額 2,043百万円
基幹システム開発・保守等を手掛けるSIソリューション事業、電子決済ソリューションや公的個人認証サービスなどの開発・販売を行う決済ソリューション事業が柱。無人自動精算機向け決済端末などの拡販に注力。 記:2024/08/29
3,018
9/4 15:00
-57(-1.85%)
時価総額 275,239百万円
スマホゲームのパズルRPG「パズル&ドラゴンズ」が主力。コンソールゲームの企画・開発・販売等も。パズドラは国内累計6200万DL突破。ニンジャラは世界累計1100万DL超。ゲームブランドの強化図る。 記:2024/07/05
662
9/4 15:00
-60(-8.31%)
時価総額 3,707百万円
サイバーセキュリティ製品やセキュリティ&ネットワーク製品の販売等を行うITツール事業、ITエンジニアサービス等のITサービス事業を展開。働き方改革製品はインサイドセールスの強化などでユーザー数積み上げ。 記:2024/08/29
大手化学メーカー。半導体材料やディスプレイ材料に加え、バイオプロセス材料や診断薬材料、ABS樹脂等を提供。合成樹脂事業は足踏み。24.3期3Qはライフサイエンス事業が増収。CDMO事業の新工場稼働が寄与。 記:2024/03/04
1,330
9/4 15:00
-76(-5.41%)
時価総額 108,958百万円
バイオ創薬ベンチャー。膜たんぱく「GPCR」の解析技術に強み。15年買収の英国ヘプタレス社が収益の柱。24年4月に「そーせい」から社名変更。契約一時金及びマイルストン収入が伸びる。新薬の販売も好調。 記:2024/06/10
607
9/4 15:00
-28(-4.41%)
時価総額 12,312百万円
新規抗がん剤「テロメライシン」の開発を行う創薬バイオ企業。HIV治療薬やウイルス感染症治療薬、神経難病治療薬の開発等も。富士フイルム富山化学と販売提携契約締結。テロメライシンに経営リソースを集中。 記:2024/07/08
980
9/4 15:00
-16(-1.61%)
時価総額 67,256百万円
バイオベンチャー。外傷性脳損傷や慢性期脳梗塞等の脳神経疾患の再生細胞薬を研究開発。再生医療等製品「アクーゴ脳内移植用注」は継続審議に。売上計上はないが、研究開発費は減少。24.1期通期は損益改善。 記:2024/04/15
211
9/4 15:00
-11(-4.95%)
時価総額 5,280百万円
HTML5ゲーム事業が主力。「Flyff」などのオンラインゲーム事業、スマートフォンアプリ事業等を手掛ける。歩数アプリや教育メタバース等も。「Rappelz Universe」のリリース準備を進める。 記:2024/05/12
製紙用薬品が柱。印刷インキ用樹脂も。新素材CNFなどを育成中。9月に米国カーライル系の投資ファンドが表明したTOBに賛同。TOB価格は1株1070円。TOB成立ならば上場廃止に。23.12期上期は足踏み。 記:2023/10/15
1,000
9/4 15:00
-44(-4.21%)
時価総額 120,416百万円
研究用試薬などの試薬事業が主力。宝HD傘下。滋賀県草津市に本社。再生医療等製品関連受託などのCDMO事業、遺伝子医療事業も手掛ける。25.3期は大幅増益計画。再生医療等製品関連受託の増収などを見込む。 記:2024/07/05
4,459
9/4 15:00
-244(-5.19%)
時価総額 255,630百万円
1874年創業の非鉄金属大手。機能材料部門、金属部門が柱。亜鉛に強み。半導体パッケージ基板向け極薄銅箔、二輪用触媒などで世界トップシェア。機能材料部門では既存分野の深耕、環境貢献製品の創出等に取り組む。 記:2024/08/10
1937年創業の非鉄金属メーカー。鉛で国内トップシェア。亜鉛は国内シェア3位。環境・リサイクル事業、電子部材・機能材料事業、資源事業等も。鉛事業ではリサイクル原料比率の引き上げによる生産増強を図る。 記:2024/07/26
1,061
9/4 15:00
-13(-1.21%)
時価総額 5,832百万円
ゲーム・スマホアプリ関連会社等へデジタル人材の派遣等を行うデジタル人材事業が主力。受託開発事業、コンテンツプロパティ事業も展開。配当性向は20%目安。デジタル人材事業のクライアント数は順調に増加。 記:2024/08/05
858
9/4 15:00
-24(-2.72%)
時価総額 47,791百万円
ダイヤモンド工具の総合メーカー。1937年創業。電着ダイヤモンドワイヤ、各種ウェーハ面研削用ダイヤモンドホイール等の製造・販売を行う。配当性向50%以上目安。パワー半導体用関連工具の開発・供給体制を強化。 記:2024/08/09
725
9/4 15:00
-19(-2.55%)
時価総額 13,340百万円
造粒・コーティング装置で国内販売シェアトップ。医薬品添加剤、食品品質保持剤などの化成品も手掛ける。東和薬品、小野薬品工業など製薬会社が主要取引先。27.2期売上高250億円目標。基盤事業の強化、拡大図る。 記:2024/05/17
684
9/4 15:00
-28(-3.93%)
時価総額 28,442百万円
ベアリング用ボール、ボールねじ、精密ローラー、遠心送風機などを製造。ベアリング用精密ボールで世界トップシェア。売上原価や販管費は減少。23.12期通期は営業黒字転換。24.12期は最終黒字転換を見込む。 記:2024/04/09
4,617
9/4 15:00
-299(-6.08%)
時価総額 1,231,308百万円
ACサーボモータ等のモーションコントロール、産業用ロボットが柱。1915年創業。鉄鋼用大型プラント設備、環境・エネルギー機器なども。工場の内製化、自動化を推進。26.2期営業利益1000億円目指す。 記:2024/05/08
安全見守りサービス「Work Mate」、安全運転支援サービス「D-Drive」等のIoT事業が主力。開発受託事業、製造受託事業も展開。「Work Mate」や「D-Drive」の導入実績は順調増。 記:2024/06/29
683
9/4 15:00
-18(-2.57%)
時価総額 4,149百万円
電子機器メーカー。無線機器に必要な高周波回路製品を製造、販売。小形風力発電所、低圧太陽光発電所の開発、売電等も。順調な売電等により、再生可能エネルギー事業は売上伸長。24.3期3Q累計は2桁増収。 記:2024/04/14
6,400
9/4 15:00
-510(-7.38%)
時価総額 62,291百万円
各種ICテスト用ソケット、高精度ギヤの自動車用部品、光通信デバイス、遺伝子検査用製品等の製造・販売を行う。精密樹脂加工技術に強み。事業ポートフォリオの転換進める。テスト用ソケットの技術開発などに積極投資。 記:2024/09/02
1,870
9/4 15:00
-31(-1.63%)
時価総額 175,071百万円
スポーツ用品メーカー。バトミントン用品で高シェア。テニス・ゴルフ用品にも強い。スノーボード用品やロードバイク等も手掛ける。海外売上高比率は約7割。ソフトテニスのストリングの新製品を今夏に発売予定。 記:2024/05/02
7,698
9/4 15:00
-228(-2.88%)
時価総額 9,997,316百万円
世界的ゲームメーカー。コンソールゲーム機を展開するグローバル3強の一角。資産の多くをドル建てで保有。海外売上高比率は7割超。新規タイトル、追加コンテンツの継続投入でプラットフォームの活性化を図る。 記:2024/07/28
家具専門店大手。中高級品・輸入家具に強み。22.4期はコロナ影響で苦戦。だがコスト削減などが効き採算上向く。継続前提に重要事象。親会社のヤマダHDが株式交換により完全子会社予定。8月30日付で上場廃止に。 記:2021/08/15
600
9/4 15:00
-29(-4.61%)
時価総額 22,308百万円
群馬県地盤の第二地方銀行。1917年創立。群馬県、埼玉県中心に店舗網を構築。公的資金は完済。総還元性向30%以上目安。資金繰り支援、経営改善・事業再生支援等に取り組む。27.3期コア業務純益63億円目標。 記:2024/07/01
4,015
9/4 15:00
-5(-0.12%)
時価総額 156,023百万円
不動産デベロッパー。オフィスビル等の開発、賃貸等を行う。東京証券取引所ビルなど全国の証券取引所ビルを保有。アセットマネジメント事業も。大成建設と資本業務提携。配当性向50%目安。再開発事業の拡大図る。 記:2024/08/01
ゲームの開発受託、運営受託等を行うゲーム事業が主力。auショップやケータイショップ「ピポパーク」の運営等を行うモバイル事業、クレジット決済事業等も。モバイル事業では地域密着型店舗運営ビジネスの拡大推進。 記:2024/08/22