2,635
9/4 15:00
-43(-1.61%)
時価総額 393,461百万円
NECグループのシステムインテグレーター。DXソリューション事業、ネットワークソリューション事業、社会・環境ソリューション事業を展開。下期に利益が偏重する傾向。ICT活用の陸上養殖など新規事業開拓を行う。 記:2024/06/09
299
9/4 15:00
-10(-3.24%)
時価総額 2,886百万円
美術品オークション会社。近代美術やコンテンポラリーアートに加え、資産価値の高いワインや家具などのオークション、ダイヤモンド投資、画廊運営事業等も。メタバース空間「Edoverse」が24年1月にローンチ。 記:2024/05/06
カメラや時計、筆記具、自転車の専門ショップを展開。ECサイトでの販売が主力。シグマクシスと資本業務提携。カメラ事業のEC買取額は過去最高。筆記具事業は限定モデル等が好調。24.3期3Q累計は2桁増益。 記:2024/04/15
再生不動産販売・管理会社。全国の商業ビルやオフィスビル、レジデンス等の中古不動産の投資や再生を行う。ホテル運営事業は損益改善。不動産事業は販売用不動産の売却で好調。24.3期3Qは大幅増収、損益改善。 記:2024/04/15
191
9/4 15:00
-16(-7.73%)
時価総額 24,814百万円
マンションデベロッパー。東京23区を中心に、分譲マンションや賃貸マンション、オフィス等の収益不動産開発、バリューアップも行う。今期1Qの売上高は前年と同水準も、人員増強や物件取得等の費用が重しとなった。 記:2024/04/10
896
9/4 15:00
-41(-4.38%)
時価総額 23,842百万円
医療従事者が診療業務で使用するシステムの開発・販売を行う。国立大学の7割超が同社の医療システムを利用。視線分析型視野計などのヘルステックビジネス等も。医療システムの総利用ユーザー数は2000施設を突破。 記:2024/07/01
223
9/4 15:00
-12(-5.11%)
時価総額 5,516百万円
映像コミュニケーションサービス会社。Web会議システムの提供や、オンラインイベント、セミナー、ライブ配信等の企画、開発、販売を行う。遠隔医療でもサービスを提供。23年12月期は製薬や人材の領域が足踏み。 記:2024/04/11
1,102
9/4 15:00
-55(-4.75%)
時価総額 20,269百万円
AI音声認識エンジン「AmiVoice」を軸に音声認識ソフトウェアの開発・販売を行う。音声認識市場で国内売上トップ。通信キャリア大手などと取引実績。AI音声認識、生成AIに対する研究開発投資を強化。 記:2024/06/15
大手情報サイバーセキュリティ会社。セキュリティ監視センターを拠点に、調査や診断、コンサルティング、監視、運用、ソリューションのサービス、製品の提供を行う。今期3Q累計はセキュリティ、SIともに伸長した。 記:2024/04/12
インフルエンサーPRサービス、各種メディアのクリッピングサービス、リリース配信サービス等を手掛けるデジタルPR事業が柱。シェアオフィス事業も。ジーニーと資本業務提携。高単価プランへの注力などに取り組む。 記:2024/07/29
753
9/4 14:58
-17(-2.21%)
時価総額 2,274百万円
ブログ作成・閲覧サービス「はてなブログ」を運営。法人向け受託開発なども。24.7期上期は「はてな」関連の広告収入停滞。だが受託サービスが伸長し、通期計画に対する進捗順調。漫画アプリの大型開発案件も大詰め。 記:2024/04/11
628
9/4 15:00
-26(-3.98%)
時価総額 81,443百万円
遺伝子組換え天然型ヒト成長ホルモン製剤「グロウジェクト」が主力。ムコ多糖症II型治療薬「イズカーゴ」等も手掛ける。メディパルHDが筆頭株主。血液脳関門通過技術を適用した新薬の研究開発などに取り組む。 記:2024/08/01
サイト内検索エンジンやチャットボットなどの企業向けASPを展開。投資、教育、コンサル、ECプラットフォームで実績。24.6期2QはEC事業が堅調。新規リリースのandroidアプリがユーザー数を伸ばす。 記:2024/04/15
製紙用薬品が柱。印刷インキ用樹脂も。新素材CNFなどを育成中。9月に米国カーライル系の投資ファンドが表明したTOBに賛同。TOB価格は1株1070円。TOB成立ならば上場廃止に。23.12期上期は足踏み。 記:2023/10/15
1,375.5
9/4 15:00
-52.5(-3.68%)
時価総額 298,819百万円
特殊鋼専業メーカー。1916年創業。構造用鋼等の特殊鋼鋼材、ステンレス鋼等の機能材料・磁性材料が柱。自動車業界が得意先。27.3期営業利益600億円以上目標。機能材料・磁性材料、自由鍛造品の拡大等に注力。 記:2024/06/15
565
9/4 15:00
-61(-9.74%)
時価総額 14,552百万円
昨夏にネット広告事業を譲渡。ECサイト商品検索エンジンなどのCX改善事業が柱に。24.6期上期はCX改善が好調で計画を上回る着地に。通期最高業績・増配を計画。中計では26.6期に営業益10億円超を目指す。 記:2024/04/15
省エネ支援等の法人需要家向けサービス、新電力事業者向けサービス等を手掛ける。KDDI、JパワーがTOB実施。成立なら上場廃止へ。小売電気事業者向け需給管理サービスは売上伸長。18.12期3Qは2桁増収。 記:2018/12/19
1,153
9/4 15:00
-21(-1.79%)
時価総額 156,653百万円
通信用計測器、測定システムの製造・販売等を行う通信計測事業が主力。1895年創業。自動重量選別機、EV・電池向け試験装置等も。配当性向は50%以上目標。中計では27.3期営業利益200億円目指す。 記:2024/06/15
636
1/23 15:00
-19(-2.9%)
時価総額 55,649百万円
半導体デバイス、カメラモジュールなどの光デバイスのほか、機構部品、高周波部品などを扱う。車載、ヘルスケア市場に注力。3月に予定していたミネベアとの経営統合が前倒しとなり、1月24日をもって上場廃止。 記:2017/02/28
自動車用安全部品、樹脂製品などの製造・販売を行う。ステアリングホイール、エアバッグモジュール、インストルメントパネルシステム等が主要製品。日産自動車などが主要取引先。25.3期はハンドルの売上増を見込む。 記:2024/07/04
18
7/26 15:00
-4(-18.18%)
時価総額 1,497百万円
エアバッグやシートベルトが主力の自動車部品メーカー。17.3期は欠陥エアバッグ問題を巡る減損損失や和解金計上などで最終赤字拡大。財務悪化が進む。再建に向けたスポンサーの選定などが難航。継続前提に重要事象。 記:2017/05/31
4,160
9/4 15:00
-160(-3.7%)
時価総額 150,555百万円
マーキングペン先で世界首位。血中バイオマーカー検査や遠隔医療に加え、DJ機材やイヤホンなど音響機器も展開。音響機器関連は好調。その他費用は減少。23.12期通期は大幅営業増益。24.12期は増収計画。 記:2024/04/13
1,367.5
9/4 15:00
-71(-4.94%)
時価総額 104,543百万円
コンタクトレンズ大手。定額制プランの会員基盤に強み。サプリメントビジネス、動物医療ビジネス等も。配当性向30%程度目安。「Magic」シリーズなどが戦略商品。28.3期売上高1400億円超目指す。 記:2024/06/24
1,585
9/4 15:00
-17(-1.06%)
時価総額 12,954百万円
グラビア印刷やクリーンコーティング加工、導電性ポリマーコーティングシートなどの素材開発を手掛ける。食品関連が主力。ラミネート加工等に強み。26.2期売上高58億円目標。環境対応製品の開発強化を図る。 記:2024/05/12
1,222
9/4 15:00
-27(-2.16%)
時価総額 33,870百万円
株主総会招集通知、開示書類作成アウトソーシングサービスなどを行う上場会社ディスクロージャー関連が主力。1930年創業。上場会社約2300社と取引。配当性向50%以上基準。非印刷分野の拡大などに注力。 記:2024/08/12
プライベートエクイティ投資、アセット投資、航空機アセットマネジメント等の投資銀行事業が主力。公共コンサルティング事業等も手掛ける。預り資産残高は増加傾向。事業承継ソリューション業務受託などに注力。 記:2024/08/01
不動産仲介「アパマンショップ」をFC展開。加盟店への商品・サービスの提供も。TKPが第2株主に。賃貸管理ビジネスが堅調もDX推進に伴う投資負担は重し。社宅サブリース提携社数は増加。賃貸管理システム刷新へ。 記:2024/07/31
3,270
9/4 15:00
+70(2.19%)
時価総額 37,095百万円
倉庫業や港湾運送業などの物流部門、米穀卸売販売業の食品部門が柱。1924年創業。ソフトウェア開発や不動産の賃貸・管理等も手掛ける。コメ卸売販売業では新規顧客開拓に注力。不動産は高稼働率の維持を図る。 記:2024/06/04
8,320
9/4 15:00
+140(1.71%)
時価総額 581,227百万円
関西を中心に低価格中華料理店「餃子の王将」を展開。直営を軸にFCも。24.3期3Q累計はキャンペーン展開などで値上げ後も客数が落ちず。原材料高こなして増収増益に。都心部で持ち帰り専門業態の積極展開を検討。 記:2024/04/11