354
9/4 15:00
-16(-4.32%)
時価総額 14,869百万円
アフィリエイト広告サービスが柱。ゲーム・マンガ広告に強み。アプリ・ウェブの包括的マーケティング支援も展開。アフィリエイト広告は金融関連のクライアントからの需要が増加。広告配信システムはYouTube対応。 記:2024/06/04
5,604
9/4 15:00
-322(-5.43%)
時価総額 1,023,133百万円
半導体や電子部品、ネットワーク関連商品などを扱う専門商社「マクニカ」を中核とする持株会社。アナログ、その他標準ICなど集積回路の売上比率が高い。集積回路及び電子デバイスその他事業ではシェア拡大見込む。 記:2024/09/03
2,513
9/4 15:00
-165(-6.16%)
時価総額 59,033百万円
小売電気事業、事業用太陽光発電システムを主力商材とするエネルギーコストソリューション事業が柱。スマートハウスプロジェクト事業も手掛ける。小売電気事業では独自燃調の運用などで安定的な業績成長を目指す。 記:2024/07/05
Q&A形式のコミュニティサイト「OKWAVE」を運営。従業員同士が気持ちを伝え合うサンクスカードサービスが伸長。人件費等削減で営業赤字縮減。好採算のネット広告強化。上場廃止の回避図る。継続前提に疑義注記。 記:2024/08/06
3,389
9/4 15:00
-179(-5.02%)
時価総額 626,629百万円
昭和電工と旧日立化成が統合した機能性化学メーカー。半導体材料で世界トップシェアレベルの製品多数。製品販売価格の上昇等で、23.12期通期はイノベーション材料部門が増益。24.12期は黒字転換見通し。 記:2024/04/16
2,009
9/4 15:00
-45.5(-2.21%)
時価総額 461,578百万円
大手産業ガスメーカー。産業ガスや機能材料の提供等を行うデジタル&インダストリー部門が柱。医療機器や消火設備の提供、冷凍食品や飲料の製造・販売等も。特殊ケミカル供給などエレクトロニクス関連事業の拡大に注力。 記:2024/08/29
4,625
6/18 15:00
+5(0.11%)
時価総額 963,688百万円
リチウム電池向け負極材で世界首位。電子材料など機能材料事業や先端部品・システム事業が主力。昭和電工がTOBで完全子会社へ。3Q累計では足踏みも、ダイボンディング材や封止材などの電子材料で巻き返しを展望。 記:2020/03/20
464
9/4 15:00
-24(-4.92%)
時価総額 7,087百万円
電子カルテシステム「MI・RA・Is」を中心とする医療システム開発等を行うシーエスアイが中核の持株会社。デジタルマーケティング支援等も行う。大型案件の導入・更新等により、電子カルテシステムは堅調。 記:2024/07/01
勤怠管理や工数管理、経費精算を提供するクラウドサービスを手掛ける。強固な顧客基盤やサポート体制が強み。契約社数は1860社超。累計契約ライセンス数は49万5000ライセンス超。月次解約率は低水準維持。 記:2024/05/10
1,620
9/4 15:00
-19(-1.16%)
時価総額 6,488百万円
SMS配信プラットフォーム「絶対リーチ!SMS」、チャットボットプラットフォーム「Smart X Chat」等を展開。取引社数は6300社超。販売パートナー企業経由の顧客が増加。国内顧客への営業を強化。 記:2024/05/08
266
9/4 15:00
-16(-5.67%)
時価総額 5,845百万円
高分子材料や機能性ポリマー原料、特殊触媒等の化成品、医薬中間体等の医薬品が柱。アミノ酸等も。世界最大級のグリシン製造設備を保有。26.3期売上高は150億円目標。医薬品分野の受託ビジネスの拡充図る。 記:2024/04/29
430
9/4 15:00
-20(-4.44%)
時価総額 25,609百万円
バイオベンチャー。大阪大学発。組織修復能力を最大限に引き出して組織や臓器の再生を誘導する再生誘導医薬を研究開発。新規再生誘導医薬に関する薬効試験、非臨床試験は進捗。24.7期2Q累計は損益横ばい。 記:2024/04/15
ネットワーク高速化ミドルシェアの開発で出発。20年11月にクレカ会社と韓国貯蓄銀行を買収し、金融ビジネスが主力に。Fintech事業は好調。新規貸付増加の海外エリアが貢献。21.12期通期は最終黒字転換。 記:2022/02/15
2,341
9/4 15:00
-47(-1.97%)
時価総額 46,577百万円
経営コンサルティング会社。経営コンサルティングやM&Aアドバイザリー、事業再生等のサービスを提供する。事業再生や事業継承に強みを持つ。今期3Q累計はコンサルティングやM&Aアドバイザリー等が堅調だった。 記:2024/04/15
2,177
12/28 15:00
-3(-0.14%)
時価総額 933,724百万円
高機能材料メーカー。高級特殊鋼、希土類磁石、素形材製品が柱。23.3期1Qは需要回復。通期でも収益好転を見込む。米国ファンドが遅延していたTOBを開始。TOB価格は2181円。TOB成立ならば上場廃止に。 記:2022/10/15
小売業やサービス業の店舗・店頭に特化したマーケティング支援を展開。覆面調査や営業支援、ASP提供も手掛ける。23.12期1Qは業績足踏み。MBO成立により、同社株は23年6月29日付けで上場廃止予定。 記:2023/06/03
2,083
9/4 15:00
-89(-4.1%)
時価総額 20,328百万円
HD・FPD・半導体関連装置などを製造・販売。24.3期3Q累計はFPD関連が低調。だが人工透析器が伸長。米ライナス社向け毛髪関連試作機の売上計上もあり増収増益に。ライナス向け毛髪関連機器の新会社を設立。 記:2024/04/11
421
9/4 15:00
-24(-5.39%)
時価総額 23,214百万円
リチウムイオン二次電池用セパレータの製造、販売を行う。イオン交換膜事業等も手掛ける。売上構成比は車載向けが6割超。欧米、アジア地域のEV用電池メーカーなど新規顧客開拓図る。製品競争力の強化等にも注力。 記:2024/07/28
5,840
9/4 15:00
-500(-7.89%)
時価総額 156,530百万円
プリント基板の設計・製造を行う。車載向けが主力。両面・多層スルーホール基板、ビルドアップ基板、フレキシブル基板等が主要製品。ハイエンドスマートフォン向け基板の拡販に注力。27.3期売上高2700億円目標。 記:2024/06/24
919
9/4 15:00
-34(-3.57%)
時価総額 6,497百万円
交流電源や直流電源等の電源パワー制御関連分野、家庭用蓄電システム等の環境エネルギー関連分野、信号発生器等の計測制御デバイス関連分野などで事業展開。水素関連、宇宙航空関連ビジネスなど新規市場開拓を強化。 記:2024/08/30
1,544
9/4 15:00
-92(-5.62%)
時価総額 106,927百万円
造船中堅。中大型船の建造に強み。鉄構・機械などの非造船分野を強化中。24.3期3Q累計は計大型LPG・アンモニア運搬船など8隻が完工。受注も17隻獲得。修繕船の伸長、船価の改善、円安も効き二桁営業増益に。 記:2024/04/15
百均向けライフスタイル雑貨の卸販売等を行う。オリジナルブランド「amifa」等を展開。100円ショップ各社が主要顧客。デザイン性に強み。通年商品構成比率は8割超。プチプライス商品の展開拡大を図る。 記:2024/05/10
417
9/4 15:00
-23(-5.23%)
時価総額 7,704百万円
中国子会社で生産の断熱材が柱。繊維状炭素を用いたナノ製品を育成へ。光学ドライブの生産からは撤退。24.3期3Q累計は中国で太陽光発電製造用ヒータモジュールの受注が急拡大。生産効率も改善して大幅増収増益に。 記:2024/04/16
1,546
9/4 15:00
-30(-1.9%)
時価総額 114,307百万円
総合住宅機器メーカー大手。1912年創業。システムキッチンで国内トップシェア。洗面化粧台、ユニットバス、トイレ等も手掛ける。ショールームに強み。都市部の営業強化図る。27.3期売上高2500億円目標。 記:2024/08/30
222
2/16 15:00
+18(8.82%)
時価総額 1,523百万円
小林洋行傘下の商品先物取引、取引所為替証拠金取引業者。保険募集や不動産賃貸も。22.3期上期はコロナ禍による対面営業制約が痛手。親会社が株式交換による完全子会社化を発表。同社株は2月17日付で上場廃止に。 記:2021/11/18
1,690
9/4 15:00
-3(-0.18%)
時価総額 43,741百万円
土地・空室を調達し、レンタル収納空間として運用・販売。土地権利整備は縮小の意向。24.12期は構造改革が完了したストレージの出店加速を想定。利益率改善も進めて連続営業最高益を目指す。配当性向は30%目安。 記:2024/04/12
5,640
9/4 15:00
-30(-0.53%)
時価総額 140,560百万円
三井グループの総合物流企業。輸出入から国内配送まで手掛け、主要港でコンテナターミナルも運営。不動産事業も。フォワーディング業務は海上・航空運賃の料金適正化。子会社とともに本社を移転・集約。効率化を推進。 記:2024/07/12
IT・音楽・山岳など専門性の高い雑誌や書籍を出版。ネットメディア運営も。傘下に山と渓谷社。ネットメディアが堅調。既刊書籍も復調傾向。出版は点数減等で収益性向上。新規事業開発はオンデマンドモデルを志向。 記:2024/08/01