土木・建築工事の請負や消波根固ブロック製造用鋼製型枠の賃貸等を行う技研興業を中核とする持株会社。被ばく線量システムの開発・販売なども手掛ける。高付加価値製品の開発進める。価格競争力の向上等にも取り組む。 記:2024/09/01
481
9/4 15:00
-15(-3.02%)
時価総額 47,261百万円
東日本地盤のゼネコン中堅。大規模造成工事に強み。東京国際空港などで施工実績。シンガポールなど海外でも実績。再生可能エネルギー事業等も。建設現場の省人化等に取り組む。手持ち工事進捗で建築事業は売上順調。 記:2024/06/09
1,676
9/4 15:00
-53(-3.07%)
時価総額 34,950百万円
ITmedia NEWS等の運営、デジタルイベント等を手掛けるBtoBメディア事業が主力。エンタメ系メディア「ねとらぼ」の運営等も行う。ソフトバンクグループ。発注ナビの加盟社数は5000社を突破。 記:2024/05/16
353
9/4 14:50
-17(-4.59%)
時価総額 1,525百万円
千葉県や茨城県で発行する地域フリー情報誌「ちいき新聞」の広告枠販売が柱。週間発行部数は約173万部。富裕層向け情報誌、子育て支援情報誌を発行。求人情報紙「Happiness」の需要が引き続き堅調。 記:2024/05/16
3,450
9/4 15:00
+75(2.22%)
時価総額 261,648百万円
100円ショップ業界2位。主力は日本製グッズ。独自の企画商品や流通システムに強み。女性視点の品揃えにも定評。店舗数は2000店舗超。売上営業利益率5%以上の維持、戦略的出店によるシェア拡大などに取り組む。 記:2024/04/29
765
9/4 15:00
-16(-2.05%)
時価総額 9,815百万円
英国風パブ「HUB」を大都市圏に出店。スポーツイベントによる集客に強み。MIXIの持分法適用会社。店舗数は100店舗超。アプリメンバースタンプラリー企画は好評。メンバーズシステム活用で新規獲得図る。 記:2024/06/03
アパレル・雑貨等の事業者専用卸・仕入れサイト「スーパーデリバリー」の運営等を行うEC事業が主力。企業間の後払い決済サービス、売掛保証サービス等も。引き続き顧客獲得ペース向上による事業規模の拡大図る。 記:2024/08/09
1,728
9/4 15:00
-38(-2.15%)
時価総額 325,116百万円
家電量販店大手。都心部の駅前立地に大型店を出店。EC販売等も。傘下に家電量販店「コジマ」、PC専門店「ソフマップ」、日本BS放送など。免税売上はコロナ前の水準まで回復。強い店舗の再構築等に取り組む。 記:2024/06/03
1,095
9/4 15:00
-25(-2.23%)
時価総額 6,623百万円
研究用試薬・機器や臨床検査薬の専門商社。豊富な品揃えが強み。抗体製作などの受託サービスを強化。24.12期は円安に伴う仕入原価増を想定。人件費増も利益に響く見込み。受託サービス仲介サイトを今春提供開始へ。 記:2024/04/11
1,102
9/4 15:00
-55(-4.75%)
時価総額 20,269百万円
AI音声認識エンジン「AmiVoice」を軸に音声認識ソフトウェアの開発・販売を行う。音声認識市場で国内売上トップ。通信キャリア大手などと取引実績。AI音声認識、生成AIに対する研究開発投資を強化。 記:2024/06/15
携帯電話販売店の店頭デモ端末管理システム等のソリューション事業、エンタテインメント事業、教育関連事業等を手掛ける。旧社名はアクロディア。センサー内蔵ボールなどIoT関連事業の拡大に向けた取り組みを継続。 記:2024/06/04
独立系のソフトウェア開発会社。ERPやECサイト構築に強み。AI事業やプログラミングスキル判定サービス、クラウドサービス等も。ERP事業は伸長、独自の新製品も開発、欧系SAP製品の販売・導入も開始。 記:2024/05/19
2,929
9/4 15:00
-51(-1.71%)
時価総額 73,351百万円
基幹業務管理システム「アラジンオフィス」、複数ネットショップ一元管理クラウドサービス「CROSS MALL」等を手掛ける。「CROSS MALL」の後継サービスに先行投資。26.7期営業利益54億円目標。 記:2024/05/10
2,361
9/4 15:00
-95(-3.87%)
時価総額 30,185百万円
セールスフォースやAWSなどのクラウドサービス導入支援等を手掛ける。Salesforceの導入支援では国内トップクラスの実績。NTTデータと資本業務提携。Salesforceビジネスの強化を図る。 記:2024/05/02
1,440
9/4 15:00
-50(-3.36%)
時価総額 6,468百万円
豪州アトラシアン社製法人向けソフトの販売・導入支援等を行う。自社ソフト開発等も手掛ける。ANA、富士フイルムなどが主要顧客。ライセンス売上はクラウド版の比率が上昇。26.2期売上高100億円超目指す。 記:2024/05/17
527
9/4 15:00
-22(-4.01%)
時価総額 1,880百万円
道路・上下水道向けコンクリ二次製品を製造・販売。建築設備機器関連事業や不動産関連事業も展開。ライン導水ブロックシリーズは引き合い順調。中計では27.3期売上36億円目指す。環境対策製品の規模拡大図る。 記:2024/04/29
1,904
9/4 15:00
-79(-3.98%)
時価総額 103,781百万円
特殊鋼専業大手。1933年創業。日本製鉄傘下。軸受鋼で国内トップシェア。高清浄度鋼の製造技術力に定評。金属粉末製品や素形材製品等も。連結配当性向35%程度目安。26.3期経常利益220億円程度目標。 記:2024/06/04
防災用電線や通信用ケーブル、計装・制御用ケーブル等の製造・販売を行う。多品種、少ロット、短納期対応などが強み。兵庫県加東市に本社。トータルソリューション事業は縮小。電線事業は高付加価値製品の販売に注力。 記:2024/08/19
1,946
9/4 15:00
-229(-10.53%)
時価総額 343,274百万円
世界シェアトップクラスの半導体ウエハ搬送装置メーカー。広島県福山市に本社。サムスングループなどが主要取引先。細胞培養装置等の製造・販売も。半導体・FPD関連装置事業では生産システムの強化等に取り組む。 記:2024/08/09
3,580
9/4 15:00
-225(-5.91%)
時価総額 28,794百万円
電子部品製造装置メーカー。薄膜技術をコアに、CDV装置やエッチング装置、洗浄装置を展開。電子部品分野やヘルスケア関連分野は売上伸び悩むが、主力の化合物半導体分野などは好調。24.7期2Qは増収増益。 記:2024/04/09
1,797
9/4 15:00
-57(-3.07%)
時価総額 7,869百万円
DX支援など大企業向けサービス中心のプロフェッショナルサービス事業が主力。ITビジネスマッチングサービス「アサインナビ」等も。アジャイル開発支援サービスの提供を本格化。アサインナビは順調に成長続く。 記:2024/08/10
779
9/4 15:00
-49(-5.92%)
時価総額 28,910百万円
自動車部品メーカー。ブレーキ配管関連製品や燃料配管関連製品、シートベルト関連製品等を手掛ける。データセンター向け水冷装置のマーケティングを加速。電動車向けバッテリーの冷却用クーリングプレートを開発。 記:2024/07/02
樹脂成形加工品メーカー。自動車業界が主顧客。医療廃棄物専用容器や物流容器などの自社製品も。自動車生産台数の回復等で日本成形関連事業は収益好調。アメリカ成形関連事業は黒字転換。雨水貯留装置も自然災害増で拡大。 記:2024/06/16
919
9/4 15:00
-34(-3.57%)
時価総額 6,497百万円
交流電源や直流電源等の電源パワー制御関連分野、家庭用蓄電システム等の環境エネルギー関連分野、信号発生器等の計測制御デバイス関連分野などで事業展開。水素関連、宇宙航空関連ビジネスなど新規市場開拓を強化。 記:2024/08/30
952.2
9/4 15:00
-74.8(-7.28%)
時価総額 187,901百万円
リードフレームやプレス用金型、工作機械等を手掛ける。車載用モーターコアで世界トップシェア。超精密加工技術が強み。電機部品事業は好調。電動車向け駆動・発電用モーターコアは需要堅調。24.1期通期は2桁増収。 記:2024/04/16
384
9/4 15:00
-15(-3.76%)
時価総額 13,565百万円
国内外の現地体験型オプショナルツアー専門のオンライン予約サイト「VELTRA」の運営を行う。約8000社の催行会社と直接契約。1.9万点超の幅広いラインナップが強み。テレビCMでブランド認知度の向上図る。 記:2024/09/03
3,115
3/29 15:00
-105(-3.26%)
時価総額 11,912百万円
半導体の検査・測定装置を展開。マスク用電子ビーム微小寸法測定装置やマスク用元素分析欠陥検査装置を手掛ける。電子ビーム制御技術に定評。次世代機は開発順調。為替差益は増加。22.3期3Qは2桁増収増益。 記:2022/02/14
3,430
9/4 15:00
-40(-1.15%)
時価総額 109,794百万円
ハンバーガー専門店「モスバーガー」をFC主体で全国展開。紅茶専門店「マザーリーフ」等も。台湾中心に海外でも店舗展開。国内店舗数は1300店舗超。海外事業では不採算店舗の見極め、管理コストの抑制等を図る。 記:2024/08/12