11,850
9/4 15:00
+220(1.89%)
時価総額 171,517百万円
複合型メガディスカウントランド「ラ・ムー」、メガディスカウントストア「ディオ」などの運営を行う。岡山県倉敷市に本社。総合食品卸売業も。生鮮食品の鮮度向上を推進。25.5期は22店舗の新規出店計画。 記:2024/08/02
4,745
2/1 15:00
+15(0.32%)
時価総額 27,179百万円
電子書籍販売会社。「ebookjapan」での電子書籍販売サービスと、オンライン書店「bookfan」での紙書籍の販売が事業の2本柱。今上期の売上高は過去最高を更新した。マーケティングの強化も寄与した。 記:2021/11/29
196
9/4 15:00
-12(-5.77%)
時価総額 5,103百万円
ゲームアプリの企画・開発・運営等を行う。運営タイトルは「進撃の巨人 Brave Order」、「ぼくのレストラン2」など。ブロックチェーンゲームに参入。効果的な運用等で、既存タイトルの売上は安定水準維持。 記:2024/07/01
13,230
9/4 15:00
-935(-6.6%)
時価総額 235,640百万円
ソフトウェアテスト・品質保証サービス、セキュリティソリューション、DXサービス等を手掛ける。サービス提供社数は1760社超。エンジニア数、単価は上昇傾向続く。AI特化型品質保証サービスの提供を開始。 記:2024/05/10
独立系金融情報配信会社。法人向けリアルタイムサービス、スポンサー型アナリストレポート等を手掛ける情報サービス事業が主力。暗号資産・ブロックチェーン事業等も。高付加価値サービスなどで案件単価の向上図る。 記:2024/08/02
Q&A形式のコミュニティサイト「OKWAVE」を運営。従業員同士が気持ちを伝え合うサンクスカードサービスが伸長。人件費等削減で営業赤字縮減。好採算のネット広告強化。上場廃止の回避図る。継続前提に疑義注記。 記:2024/08/06
家庭用ゲームソフトの企画・開発、スマホ向けコンテンツの制作等を行う。岐阜県各務原市に本社。代表作に「魔界戦記ディスガイア」など。学生寮・その他事業も展開。過去IPの有効活用、新規IPの開発などに注力。 記:2024/08/05
1,465
9/4 15:00
-14(-0.95%)
時価総額 275,498百万円
製紙会社。新潟県を地盤とする。印刷紙や情報紙の洋紙の製造、販売を主力に、白板紙や特殊紙、パッケージを提供する。今期3Q累計は紙パルプやパッケージの価格改定が収益に寄与した。販売数量も堅調に推移した。 記:2024/04/12
医療介護連携支援システム等の医療・介護クラウドプラットフォーム事業が主力。24時間フィットネスジム「URBAN FIT24」の運営等も。クラウドサービスの有料ユーザーID数は16万名超と順調に増加。 記:2024/08/05
1,580
9/4 15:00
-37(-2.29%)
時価総額 11,829百万円
ワークフローソフトメーカー。ソフトクリエイト傘下。各種申請や稟議等の業務手続きを電子化するパッケージソフトやクラウドサービスを提供する。今期3Q累計はクラウドサービスの新規導入企業数が順調に推移した。 記:2024/04/12
360
3/27 15:00
+16(4.65%)
時価総額 3,882百万円
クリエイターとファンをつなぐプラットフォームサービスを手掛ける。「Bitfan Pro」と「Bitfan」が中核。FCサービスは売上堅調。サービス数、有料会員数の増加が寄与。24.1期3Qは大幅増益。 記:2024/01/28
935
9/4 15:00
-55(-5.56%)
時価総額 10,135百万円
プロモーションサービス等を手掛けるレッグス、マーケティング・コミュニケーションサービス等を手掛けるCDGなどを傘下に収める持株会社。エンタメ顧客向けOEMは順調。エクス・テインメント事業領域等に注力。 記:2024/07/01
勤怠管理や工数管理、経費精算を提供するクラウドサービスを手掛ける。強固な顧客基盤やサポート体制が強み。契約社数は1860社超。累計契約ライセンス数は49万5000ライセンス超。月次解約率は低水準維持。 記:2024/05/10
1,452
9/4 15:00
-34(-2.29%)
時価総額 33,409百万円
映像やゲームなどクリエイティブ分野で企画・制作を行うクリエイターのプロデュース、エージェンシー事業が主力。医療分野、会計・法曹分野等でも事業展開。配当性向30%水準目安。新規サービスの創出等に注力。 記:2024/07/08
独立系システムインテグレーター。コンサルテーション及び調査研究、ホテル・旅館向け売掛金管理システム等も。NTTデータ、SCSKなどが主要顧客。プライムビジネスの拡大図る。27.6期売上高300億円目標。 記:2024/08/13
292
9/4 15:00
+49(20.16%)
時価総額 7,151百万円
米国拠点のバイオベンチャー。日本の製薬会社から導入した新薬候補を臨床開発し、欧米で上市を推進。1件の臨床開発マイルストーンを達成。研究開発及びパテント費の減少等により、23.12期通期は損益改善。 記:2024/04/15
ガラス基板加工メーカー。宮城県栗原市に本社。液晶パネル向けガラス基板加工事業が主力。石英ガラス加工等の半導体製造装置部品加工、不動産賃貸事業等も。25年2月にペロブスカイト太陽電池事業を開始予定。 記:2024/08/19
1,637
9/4 15:00
+2(0.12%)
時価総額 43,587百万円
健康保険組合の保健事業の総合的な運営支援、企業の健康管理支援等を行うバリューカフェテリア事業が主力。健康保険組合の業務支援等も手掛ける。バリューカフェテリア事業では集客力の強化、営業網の拡大を進める。 記:2024/08/06
1,384
9/4 15:00
-30(-2.12%)
時価総額 64,092百万円
DX支援等のコンサルティングサービスの提供を行うシグマクシスが中核の持株会社。投資事業を手掛けるシグマクシス・インベストメントも傘下に持つ。コンサルタント数は600名超。SaaS化支援などは順調。 記:2024/08/27
390
9/4 15:00
-11(-2.74%)
時価総額 3,771百万円
オンライン英会話最大手。英語コーチング、法人向けリーダー研修等も。フィリピン人講師とのレッスンに特色。子ども・子育て支援事業は伸長。ALT派遣事業の開始などが寄与。24.3期3Q累計は大幅増収増益。 記:2024/04/15
185
9/4 15:00
-10(-5.13%)
時価総額 3,879百万円
転職サイト「キャリアインデックス」、不動産賃貸物件情報サイト「DOOR賃貸」等を手掛ける。営業支援サービス「Leadle」などのDX事業も展開。不動産領域の法人向けサービスではユーザーの掘り起こし図る。 記:2024/08/10
安全見守りサービス「Work Mate」、安全運転支援サービス「D-Drive」等のIoT事業が主力。開発受託事業、製造受託事業も展開。「Work Mate」や「D-Drive」の導入実績は順調増。 記:2024/06/29
2,087
3/19 15:00
-1(-0.05%)
時価総額 6,140百万円
TCSHD傘下のシステム開発会社。通信系クラウド案件に強み。業務アプリや組込みソフトの開発も。21.3期3Q累計は通信・公共関連が堅調も自動車関連の減少が痛手に。中計では23.3期に営業益4億円を目指す。 記:2021/02/15
547
9/4 15:00
-35(-6.01%)
時価総額 6,124百万円
コストマネジメントを中心とするコンサルティング事業を展開。新規事業開発支援、経営人材派遣によるハンズオン支援、システム導入支援等も。固定報酬型コンサルサービスではバックオフィス業務のBPR支援等が成長。 記:2024/06/09
2,045
9/4 15:00
-117(-5.41%)
時価総額 28,577百万円
就活情報サイト「キャリアパーク!」、就活生向け企業口コミサイト「就活会議」の運営を行う。ユーザーと電力事業者のマッチングサイト「エネチョイス」等も。人材領域では新卒支援市場におけるシェア拡大に注力。 記:2024/08/06
744
9/4 15:00
-17(-2.23%)
時価総額 19,698百万円
整形外科分野を中心とする医療機器の開発・製造、輸入販売等を行う。人工関節分野が主力。骨接合材料、脊椎固定器具等も。三井化学と資本業務提携。新製品の拡販、製品ラインナップの強化などで米国ビジネスの拡大図る。 記:2024/09/03
436
9/4 15:00
-23(-5.01%)
時価総額 62,427百万円
出版・商業印刷やBPOサービス等を手掛ける広済堂ネクスト、火葬場運営等を行う東京博善、人材紹介等を行う広済堂ビジネスサポートなどを傘下に持つ持株会社。資産コンサルティング事業の収益向上等に取り組む。 記:2024/07/28
1,868
9/4 15:00
-39(-2.05%)
時価総額 22,685百万円
建築資材商社。建築用資材や住宅設備機器等の流通、PBブランド「ZENIYA」の展開などを行う。分譲マンションの販売等を行う住宅事業も。建材・住宅設備機器のEDI「ナイスアドバン」などの販売を強化。 記:2024/08/22
単身者向けアパートの開発・賃貸等を行う賃貸事業が主力。管理戸数は55万戸超。介護施設「あずみ苑」の運営等を行うシルバー事業も展開。物件メンテナンスなどに積極投資。入居率、稼働家賃単価の向上を図る。 記:2024/07/07