暗号資産
FISCO BTC Index
7/14 9:26:59
17,503,966
前日に動いた銘柄 part1：三菱自、安永、アスクル、マイクロニクスなど
2016/12/16 7:15
FISCO
*07:15JST 前日に動いた銘柄 part1：三菱自、安永、アスクル、マイクロニクスなど
銘柄名<コード>⇒12月15日終値⇒前日比
NSユナイテッド<9110> 211 +9
業種別上昇率トップの海運セクターの低位株として。
東京テアトル<9633> 190 +8
16日から「新所沢レッツシネパーク」リニューアルオープンと。
GSIクレオス<8101> 127 +5
PBR水準の割安感などに関心のもよう。
日本ペイント<4612> 3195 -120
特に材料は観測されず、需給面など個別要因が影響か。
ブロードリーフ<3673> 708 -25
高値圏で利食い売りが優勢の展開にも。
東洋埠頭<9351> 189 -6
200円レベルでの上値の重さも意識へ。
トリドール<3397> 2393 -73
一段の円安進行の中で物色の圏外か。
安永<7271> 2283 +89
調整一巡感からリバウンドへ、リチウムイオン電池技術を蒸し返す。
マイクロニクス<6871> 1180 +133
新電池関連としてのテーマ性など手掛かりか。
さが美<8201> 134 +10
もみ合い上放れに短期資金の追随買い。
日本トムソン<6480> 520 +31
調整一巡感から再度買戻しが優勢に。
マネーP<8732> 578 +30
トレイダーズの連日の急伸が刺激で。
アスクル<2678> 4300 +200
上半期決算の上振れ着地を評価へ。
田淵電機<6624> 414 +19
シャープ・鴻海の液晶工場建設を材料視か。
ローツェ<6323> 1715 +42
セミコン・ジャパン開催中で思惑なども。
太陽誘電<6976> 1339 +77
14日には岡三証券が目標株価を引き上げ。
三菱自<7211> 655 +34
あらためてゴーン氏主導での再建期待高まる。
リゾートトラスト<4681> 2195 +85
14日には野村證券が目標株価引き下げも買い推奨を継続。
アルバック<6728> 3550 +65
直近ではジェフリーズ証券が買い推奨を継続。
昭和電工<4004> 1689 +35
リチウムイオン電池材料供給強化と伝わる。
アウトソーシング<2427> 3635 -5
中期計画数値の上方修正を買い材料視。
スカラ<4845> 1051 +31
四季報発売など控えて新年度業績期待も。
ペプチドリーム<4587> 5520 +200
特に材料は観測されず需給面が主導か。
マツキヨHD<3088> 5970 +230
内需株優位な相場展開の中で買戻しが優勢か。
JVCケンウッド<6632> 318 +7
買戻しが優勢か、ZMPショックで急落の反動。
オルトプラス<3672> 568 -26
14日は切り返して急伸など粗い値動きが続く。
JDI<6740> 342 -13
政府の支援や有機EL事業への期待で直近上昇も希薄化懸念など残り。
《WA》
関連銘柄 27件
2427
東証プライム
1,749
時価総額 220,288百万円
6/5 15:00
-1(-0.06%)
-1(-0.06%)
製造業向け人材派遣・業務請負が柱。M＆Aを活用して国内外で事業拡大。昨年12月に発表したMBOの一環として米投資ファンドのベインが1株1755円でTOB実施。今年3月にTOBが成立し、同社株は上場廃止へ。 記：2024/04/10
2678
東証プライム
2,100
時価総額 204,790百万円
9/4 15:00
-55(-2.55%)
-55(-2.55%)
オフィス用品通販で成長。個人向けEC「ロハコ」も。ヤフーLINEの傘下。翌日配送を可能とする独自の物流基盤。ロハコが復調。だが法人向け通販の粗利率改善や物流効率化などで増収増益に。総還元性向45％目標。 記：2024/09/08
3088
東証プライム
2,297
時価総額 985,183百万円
9/4 15:00
-19.5(-0.84%)
-19.5(-0.84%)
大手ドラッグストア。マツモトキヨシHD、ココカラファインの経営統合で21年10月に誕生。ヘルス＆ビューティ分野に強み。国内店舗数は3400店舗超。アジアを中心とするグローバル事業の拡大などに注力。 記：2024/08/27
3397
東証プライム
3,614
時価総額 317,410百万円
9/4 15:00
-105(-2.82%)
-105(-2.82%)
讃岐うどん専門店「丸亀製麺」を全国展開。コナズ珈琲、豚骨ラーメン「ずんどう屋」なども。アジア中心に海外でも店舗展開。グループ店舗数は1900店舗超。配当性向20％以上目標。「丸亀うどーなつ」は販売順調。 記：2024/08/23
3672
東証スタンダード
104
時価総額 2,157百万円
9/4 15:00
-6(-5.45%)
-6(-5.45%)
ソーシャルゲームの企画・開発、運営を行う。運営タイトルは「ヒプノシスマイク」など。ゲーム支援事業なども手掛ける。他社タイトル等の開発受託、運営受託の拡大進める。ゲーム支援事業は事業運営体制を見直し。 記：2024/06/24
3673
東証プライム
709
時価総額 69,409百万円
9/4 15:00
-26(-3.54%)
-26(-3.54%)
モビリティ産業向けソフトウェアの開発・販売等を行う。クラウド版業務支援ソフトウェア「.cシリーズ」、電子帳簿保存法対応ソフトウェア等を手掛ける。ストック売上比率は8割超。クラウドサービスは対象業種が拡大。 記：2024/08/23
4004
東証プライム
3,389
時価総額 626,629百万円
9/4 15:00
-179(-5.02%)
-179(-5.02%)
昭和電工と旧日立化成が統合した機能性化学メーカー。半導体材料で世界トップシェアレベルの製品多数。製品販売価格の上昇等で、23.12期通期はイノベーション材料部門が増益。24.12期は黒字転換見通し。 記：2024/04/16
4587
東証プライム
2,613
時価総額 339,716百万円
9/4 15:00
-70(-2.61%)
-70(-2.61%)
東京大学発の創薬ベンチャー。創薬開発事業、放射性医薬品の研究開発、製造・販売等を行う放射性医薬品事業を展開。ペプチド創薬開発プラットフォームなどが強み。Novartis社とペプチド創薬における提携を拡大。 記：2024/08/26
4612
東証プライム
892.9
時価総額 2,116,630百万円
9/4 15:00
-12.7(-1.4%)
-12.7(-1.4%)
塗料世界大手。日本ペイントを中核とする持株会社。シンガポール塗料大手のウットラムグループ傘下。47の国・地域で事業展開。配当性向は30％目途。日本では高機能・サステナビリティ製品の拡充等に取り組む。 記：2024/05/08
4681
東証プライム
2,792
時価総額 302,991百万円
9/4 15:00
-70(-2.45%)
-70(-2.45%)
会員制リゾートホテル「エクシブ」などの会員権を販売。ホテルレストラン等事業、メディカル事業等も。ホテルレストラン等事業は堅調。値上げ効果やアーバンリゾートの稼働回復等が寄与。24.3期3Qは2桁営業増益。 記：2024/04/16
4845
東証プライム
489
時価総額 8,654百万円
9/4 15:00
-11(-2.2%)
-11(-2.2%)
サイト内検索エンジンやチャットボットなどの企業向けASPを展開。投資、教育、コンサル、ECプラットフォームで実績。24.6期2QはEC事業が堅調。新規リリースのandroidアプリがユーザー数を伸ばす。 記：2024/04/15
6323
東証プライム
1,946
時価総額 343,274百万円
9/4 15:00
-229(-10.53%)
-229(-10.53%)
世界シェアトップクラスの半導体ウエハ搬送装置メーカー。広島県福山市に本社。サムスングループなどが主要取引先。細胞培養装置等の製造・販売も。半導体・FPD関連装置事業では生産システムの強化等に取り組む。 記：2024/08/09
6480
東証プライム
494
時価総額 36,309百万円
9/4 15:00
-22(-4.26%)
-22(-4.26%)
直動案内機器やニードルベアリング、精密位置決めテーブル等を製造・販売。「IKOブランド」で展開。自動車など輸送機器向け売上比率が約5割。製品群は2万種超。NASA火星探査機に採用されるなど実績豊富。 記：2024/05/02
6624
東証１部
109
時価総額 11,372百万円
9/26 15:00
+1(0.93%)
+1(0.93%)
産業用・民生用の電源機器、トランスが主力。インバータエアコン用変成器は国内シェアトップ。トランス高度設計技術等が強み。エアコン向けリアクタの拡販等を図る。20.3期は営業黒字転換計画。1ドル105円想定。 記：2019/07/26
6632
東証プライム
1,286
時価総額 210,904百万円
9/4 15:00
-45(-3.38%)
-45(-3.38%)
カーナビ等の車載機器、無線システム、音響機器等を手掛ける電機メーカー。日本ビクターとケンウッドの経営統合により誕生。中計では26.3期売上高3700億円以上目標。ゲーム・アニメ事業の強化等に取り組む。 記：2024/06/04
6728
東証プライム
7,412
時価総額 365,827百万円
9/4 15:00
-714(-8.79%)
-714(-8.79%)
世界的な真空装置メーカー。半導体やFPD、電子部品向けに製造装置を提供する。コンポーネント事業は受注、売上が増加。真空ポンプや計測機器等が貢献。半導体及び電子部品製造装置は売上増。24.6期2Qは増収。 記：2024/04/14
6740
東証プライム
23
時価総額 89,249百万円
9/4 15:00
-2(-8%)
-2(-8%)
ディスプレイデバイスメーカー。自動車用ディスプレイの車載向けが主力。スマートウォッチやVR機器等の民生機器用ディスプレイ、医療用モニター等も手掛ける。超高輝度1600nitsノートPC用eLEAPを開発。 記：2024/04/30
6871
東証プライム
3,965
時価総額 158,699百万円
9/4 15:00
-465(-10.5%)
-465(-10.5%)
半導体計測器具「プローブカード」、試験装置「テスタ」などの開発、製造、販売を行う。メモリー向けプローブカードで世界トップシェア。海外売上比率は約7割。メモリー向けプローブカードは高い生産稼働率が続く。 記：2024/09/02
6976
東証プライム
3,323
時価総額 432,714百万円
9/4 15:00
-250(-7%)
-250(-7%)
電子部品メーカー。積層セラミックコンデンサ等のコンデンサが主力。インダクタや通信用デバイス、アルミニウム電解コンデンサ等も。自動車、情報インフラ・産業機器が注力市場。インダクタや複合デバイスは売上順調。 記：2024/06/11
7211
東証プライム
411.1
時価総額 612,655百万円
9/4 15:00
-16.3(-3.81%)
-16.3(-3.81%)
SUV・4WD技術に強みを持つ自動車メーカー。仏ルノー及び日産自動車と提携。海外売上高比率は7割超。アセアンの販売台数比率が高い。26.3期営業利益2200億円目標。アセアンで新商品の連続投入計画。 記：2024/06/17
7271
東証スタンダード
578
時価総額 7,479百万円
9/4 15:00
-5(-0.86%)
-5(-0.86%)
エンジン部品の製造・販売を行う。1923年創業。三重県伊賀市に本社。コネクティングロッドで世界トップクラスのシェア。トヨタなどが主要取引先。環境機器事業は新型ディスポーザの投入、システム販売の回復見込む。 記：2024/06/25
8101
東証プライム
1,975
時価総額 24,944百万円
9/4 15:00
-69(-3.38%)
-69(-3.38%)
原糸・繊維原料等の販売・輸出入を行う繊維事業、半導体製造関連製品等を扱う工業製品事業を軸とする商社。自社ブランド「MR.HOBBY」は模型用塗料で国内トップシェア。サステナブル事業分野に積極投資。 記：2024/06/04
8201
東証１部
149
時価総額 6,084百万円
9/25 14:14
±0(0%)
±0(0%)
きもの専門店「さが美」等の専門店チェーンを展開。ホームファッション事業から撤退。きもの事業に経営資源集中。ベルーナがTOBで子会社化。販売契約高は堅調。店舗リニューアル等が寄与。19.2期1Qは増収。 記：2018/07/18
8732
東証スタンダード
224
時価総額 7,572百万円
9/4 15:00
-13(-5.49%)
-13(-5.49%)
外国為替証拠金取引大手。業界初となる5通貨ペアでのスプレッド0.0銭（売買同値）の提示を標準化。CFD取引やシステム開発業務等も。総口座数は37万口座超。配当性向50％目途。不採算事業の見直し推進。 記：2024/06/04
9110
東証プライム
4,590
時価総額 110,027百万円
9/4 15:00
-155(-3.27%)
-155(-3.27%)
国内海運準大手。新和海運、日鉄海運の合併により誕生。製鉄原料、鉄鋼製品、石炭、穀物等の海上輸送を行う。不定期船専門。日本製鉄、日本郵船が大株主。新規成長事業領域の拡大、既存中核事業領域の深化を図る。 記：2024/07/29
9351
東証スタンダード
1,276
時価総額 9,876百万円
9/4 15:00
-18(-1.39%)
-18(-1.39%)
埠頭業、倉庫業などが柱の国内総合物流事業が主力。1929年創業。南満州鉄道の物流部門として設立された日満倉庫が前身。国際物流事業等も展開。26.3期営業利益15億円目標。新たな物流サービスの確立等に注力。 記：2024/06/07
9633
東証スタンダード
1,102
時価総額 8,830百万円
9/4 15:00
-8(-0.72%)
-8(-0.72%)
オフィス賃貸や中古マンション再販などの不動産が収益の柱。映画館や飲食関連事業も。インバウンド需要の増加等で飲食事業は売上増。映画興行事業は低調。中古マンションも堅調。財務体質強化のため賃貸用不動産売却。 記：2024/08/27
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