1,380
9/4 9:00
-9(-0.65%)
時価総額 16,262百万円
全国の幼稚園や保育園で体育授業の指導や課外クラブの運営を行う。遠足・合宿の企画や園向け経営コンサルも。24.3期3Q累計は課外クラブ会員数の回復に遅れ。コンサル契約件数も伸ばせず。人件費増も利益の重石に。 記:2024/04/12
医療用画像管理システム、電子カルテ等の販売を行うヘルスケアソリューション事業が柱。各種画像処理・解析ソフトウェア等の販売も。トリチウムの分離技術を独自開発。Pix4D社製のソフトウェアは受注順調。 記:2024/04/30
715
9/4 15:00
-27(-3.64%)
時価総額 62,812百万円
保育園・学童クラブ・児童館の運営等を行う日本保育サービスを中核とする持株会社。愛知県名古屋市に本社。ダスキンの持分法適用関連会社。保育園数は200園超。幼児学習プログラムの拡充などで児童数の拡大図る。 記:2024/09/02
1,625
9/4 15:00
-61(-3.62%)
時価総額 8,798百万円
画像処理及びAI技術を用いたソフトウェア開発会社。スマホ、半導体、車載、産業IoT向けソフトウェア事業を手掛ける。デンソーなどが主要取引先。DX領域では近代書籍対応のAI-OCRソフトの営業活動に注力。 記:2024/05/10
223
9/4 15:00
-12(-5.11%)
時価総額 5,516百万円
映像コミュニケーションサービス会社。Web会議システムの提供や、オンラインイベント、セミナー、ライブ配信等の企画、開発、販売を行う。遠隔医療でもサービスを提供。23年12月期は製薬や人材の領域が足踏み。 記:2024/04/11
435
9/4 15:00
-26(-5.64%)
時価総額 2,054百万円
環境総合コンサルティング会社。土壌調査や水質調査などの調査測定、ラボ分析、環境コンサルタント、対策工事等を手掛ける。ベトナム等での海外事業も。設備工事関連の強化、環境関連や防災・災害関連商品の販売に注力。 記:2024/07/02
642
9/4 15:00
-13(-1.98%)
時価総額 5,248百万円
土壌汚染対策事業、汚染土地活用提案のブラウンフィールド活用事業、太陽光発電所の運営等を行う自然エネルギー事業を展開。土壌汚染対策事業は受注環境良好。自然エネルギー事業は再エネ電力の供給サービスが好調。 記:2024/07/02
748
9/4 15:00
-15(-1.97%)
時価総額 7,025百万円
保育サービス大手。認可保育所や認定こども園、学童クラブの運営等を行う。東京都中心に展開。写真販売サービス「GK Photo」の提供を開始。在籍園児数は1万人超。子育てプラットフォームの開発を進める。 記:2024/07/02
1,396
9/4 15:00
-131(-8.58%)
時価総額 8,915百万円
段ボール製函印刷機や段ボール重量包装機、合撚糸機などの製造販売を行う。機雷等の防衛機器も手掛ける。レンゴーが筆頭株主。アフターサービスや製品カスタマイズ、専用設計に強み。健康経営優良法人2024に認定。 記:2024/04/29
3,360
9/4 15:00
-239(-6.64%)
時価総額 15,578,872百万円
総合電機大手。金融ソリューションや社会インフラITシステム、原子力関連ビジネス、鉄道システム、ビルシステム等を手掛ける。日立エナジーは受注残が増加。デジタルシステム&サービスはLumada事業が拡大。 記:2024/06/15
5,878
9/4 15:00
-140(-2.33%)
時価総額 7,009,921百万円
世界最大の総合モーターメーカー。HDDや車載、家電・産業向けモーターに加え、機器装置や電子・光学部品を展開。精密小型モータは売価改善等で増益。24.3期3Qは2桁増益。水冷モジュールの生産能力を拡大。 記:2024/04/16
ディスプレイデバイスメーカー。自動車用ディスプレイの車載向けが主力。スマートウォッチやVR機器等の民生機器用ディスプレイ、医療用モニター等も手掛ける。超高輝度1600nitsノートPC用eLEAPを開発。 記:2024/04/30
1,679
9/26 15:00
-13(-0.77%)
時価総額 55,080百万円
無線通信機器が主力の通信機器メーカー。日清紡HD傘下。16年3月に長野日本無線、上田日本無線の2社を完全子会社化。船舶用に強い。通信機器事業では中継装置等の売上が増加。18.3期1Qは最終損益改善。 記:2017/08/25
9,238
9/4 15:00
-637(-6.45%)
時価総額 17,957,379百万円
大手電子部品メーカー。1935年創業。二次電池などエナジー応用製品が主力。スマホ内臓バッテリーで世界トップシェア。海外売上高比率は9割超。高収益事業の強化図る。中計では27.3期売上高2.5兆円目標。 記:2024/08/29
1,499.5
9/4 15:00
-60(-3.85%)
時価総額 328,812百万円
電子部品のアルプス電気、カーナビのアルパインが経営統合。スイッチや可変抵抗器などコンポーネント事業が主力。タクトスイッチは業界トップクラスのシェア。海外売上高比率が高い。車載用電子部品の拡大等に注力。 記:2024/06/15
11,890
9/4 15:00
-220(-1.82%)
時価総額 199,336百万円
航空・宇宙用製品、防衛・産業用製品等を手掛ける情報システム部門が主力。抵抗溶接機、赤外線サーモグラフィ等の電子機器部門も。信号処理、画像処理技術等に強み。新規顧客獲得に向けてマーケティングを強化。 記:2024/09/02
11,595
9/4 15:00
-600(-4.92%)
時価総額 8,194,894百万円
1918年創業の高機能材料メーカー。偏光板やフレキシブルプリント基板等のオプトロニクス部門、インダストリアルテープ部門が柱。核酸の受託製造、衛生材料等も。情報機能材料ではハイエンド製品向けに注力。 記:2024/09/02
1,778
9/4 15:00
-108(-5.73%)
時価総額 5,998,346百万円
総合重機国内最大手。1884年創立。各種発電システムや航空機用エンジン、物流機器、製鉄機械、特殊車両等を手掛ける。ガスタービンで世界トップシェア。中期経営計画では27.3期売上高5.7兆円以上目標。 記:2024/09/03
2,111
9/4 15:00
-69(-3.17%)
時価総額 30,979百万円
JR東海傘下の鉄道車両製造メーカー。JR東海向けN700S新幹線などの製造を行う。建設機械事業、輸送用機器・鉄構事業、エンジニアリング事業も手掛ける。収益力の強化、事業基盤改革による成長に取り組む。 記:2024/09/03
1,464
9/4 15:00
-78(-5.06%)
時価総額 10,113百万円
鉄道車両メーカー。国内では新幹線や特急などの車両を手掛ける。米国やアジア、中東でも鉄道車両を展開。近鉄グループホールディングスの持分法適用関連会社。鉄道車両関連事業は堅調。。老朽車両更新需要を取り込みへ。 記:2024/07/02
ブレーキ、ブレーキ用摩擦材の開発・生産・販売等を行う。1929年創業。自動車用ディスクブレーキ等が主要製品。トヨタ自動車などが主要取引先。中国系完成車メーカー向けに高付加価値製品の拡販などに取り組む。 記:2024/07/04
1,248
9/4 15:00
-42.5(-3.29%)
時価総額 1,311,214百万円
二輪車を主力とするランドモビリティ事業が柱。船外機が主力のマリン事業、ロボティクス事業等も。1955年に日本楽器製造(現ヤマハ)から分離独立。海外売上比率が高い。二輪車はインド、ブラジルで強い需要続く。 記:2024/07/04
2,854
9/4 15:00
-251(-8.08%)
時価総額 48,735百万円
計測・認識制御機器の総合メーカー。ジャイロコンパス、オートパイロットで世界トップシェア。油空圧機器、防衛・通信機器等も。船舶港湾機器事業は大幅増益。欧米は在来船向け機器が売上増。24.3期3Qは黒字転換。 記:2024/04/17
3,340
9/4 15:00
-32(-0.95%)
時価総額 3,440,200百万円
国鉄民営化で誕生した東海地盤の鉄道会社。東海道新幹線が収益の柱。ジェイアール名古屋タカシマヤ等の流通業、不動産業、ホテル業等も。東海道新幹線は個室を導入予定。台湾高鐵から技術コンサルティングを受託。 記:2024/06/04
1,629
9/4 15:00
-88(-5.13%)
時価総額 23,487百万円
航空測量大手。人工衛星や航空機、車両などの各種センサーを用いた測量・計測を手掛ける。24.3期3Q累計は国内公共部門の受注高が増加。デジタル田園都市国家構想に基づく各種台帳のデジタル化業務などが寄与。 記:2024/04/16
999
9/4 15:00
-17(-1.67%)
時価総額 44,588百万円
児童書・学習書出版や塾・教室運営などの教育関連が柱。介護施設も。24.9期1QはDX投資継続で塾・教室の採算低下。だが語学・社会人教育が好調。介護施設の稼働率も堅調で増収・営業増益に。有証評価特損を計上。 記:2024/04/12
3,775
9/4 15:00
-50(-1.31%)
時価総額 192,525百万円
産業廃棄物処理大手。廃油や廃酸、廃アルカリなど液状廃棄物処理に実績。子会社に土壌汚染対策のダイセキ環境ソリューション。大規模工場を中心にシェアアップ図る。中計では27.2期営業利益160億円目指す。 記:2024/05/06