| PER(年/月) | (倍) |
|---|---|
| 2020/3 実 | 8.54 |
| 2021/3 実 | - |
| 2025/3 予 | 8.72 |
| PBR(年/月) | 連 | 単 |
|---|---|---|
| 2019/3 | 1.45 | - |
| 2020/3 | 0.88 | - |
| 2021/3 | 0.89 | - |
暗号資産
FISCO BTC Index
4/29 13:16:59
13,524,868
9022 東証プライム 陸運業
東海旅客鉄道
貸借 日経255
3,340
-32
-0.95%
9/4 15:00
時価総額(百万円)：3,440,200
〈業務内容〉 国鉄民営化で誕生した東海地盤の鉄道会社。東海道新幹線が収益の柱。ジェイアール名古屋タカシマヤ等の流通業、不動産業、ホテル業等も。東海道新幹線は個室を導入予定。台湾高鐵から技術コンサルティングを受託。 記：2024/06/04
| 企業名 | 東海旅客鉄道株式会社 |
| 住所 | 愛知県名古屋市中村区名駅一丁目１番４号 |
| TEL | 052-564-2549 |
| URL | https://jr-central.co.jp |
| 代表者 (役職) | 丹羽 俊介 (代表取締役社長) |
| 設立年月 | 1987/4 |
| 上場年月 | 1997/10 |
| 従業員数 | 連 29282 名 単 18514 名 |
| 平均年齢 | 36.6 歳 |
| 平均年収 | 760 万 |
| 平均勤続年数 | 15.8 年 |
| 上場市場 | 東証プライム |
| 証券 | 非開示 |
| 銀行 | 非公開 |
| 監査法人 | 有限責任監査法人トーマツ |
| 業種別 時価総額順位 | 陸運業 1 / 63 社 |
| 決算月 | 03月 |
| 次回決算発表 | - |
| 最新決算発表 |
2024/7/30 - |
銘柄評価
銘柄カルテ(2022年7月5日現在)
総合判定
ファンダメンタルズ判定材料
50.0点
テクニカル・需給判定材料
33.2点
チャート・株価指標
3,340
-32
-0.95%
9/4 15:00
| 単位株数 | 100 株 | 始値 | 3,315 円 |
| 時価総額 | 3,440,200 百万円 | 高値 | 3,358 円 |
| 発行済株式数 | 1,030,000 千株 | 安値 | 3,315 円 |
| 最低購入額 | 33万4000 円 | 出来高 | 2,183,900 株 |
| 前日終値 | 3,340 円 | 売買代金 | 7,292,682 千円 |
株価指標
| PER履歴 | (決算期ごとの最高・最低) | (値) | (年月日) |
|---|---|---|---|
| 2023/3 | 最高 | 4.94 | 2022/10/18 |
| 最低 | 4.14 | 2022/7/8 | |
| 2024/3 | 最高 | 11.91 | 2024/3/19 |
| 最低 | 9.48 | 2023/4/6 | |
| 2025/3 | 最高 | 9.61 | 2024/4/3 |
| 最低 | 7.75 | 2024/8/5 |
株主・役員・連結・資本移動
株主
| 単元株主数 136015名 | (持株数/持株比率) |
| 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 1,418 (7.20%) |
| 日本カストディ銀行（信託口） | 995 (5.05%) |
| みずほ銀行 | 864 (4.39%) |
| 野村信託銀行（退職給付信託三菱ＵＦＪ銀行口） | 713 (3.62%) |
| 三菱ＵＦＪ銀行 | 628 (3.19%) |
| 日本生命保険相互会社 | 500 (2.54%) |
| トヨタ自動車 | 400 (2.03%) |
| 日本カストディ銀行（信託口５） | 347 (1.76%) |
| 第一生命保険 | 342 (1.74%) |
| 農林中央金庫 | 335 (1.70%) |
自己株式
| 自己株数 | 4601 (4.47%) |
持株比率
| (％) | |
| 外国法人持株比率 | 28.7％ |
| 国内個人持株比率 | 16.2％ |
| 金取業者持株比率 | 0.6％ |
| 上位10位持株比率 | 36.2％ |
役員
| 役職 | 役員名 |
| 代表取締役会長 | 柘植康英 |
| 代表取締役社長 | 金子慎 |
| 代表取締役副社長事務部門担当 | 巣山芳樹 |
| 代表取締役副社長技術部門担当、海外高速鉄道担当 | 小菅俊一 |
| 代表取締役副社長中央新幹線推進本部担当 | 宇野護 |
| 代表取締役副社長鉄道事業本部担当、安全部門統括担当 | 田中守 |
| 取締役専務執行役員中央新幹線推進本部長、建設部門統括担当 | 水野孝則 |
| 取締役専務執行役員総合技術本部長、電気部門統括担当 | 森厚人 |
| 取締役常務執行役員総合企画本部長 | 丹羽俊介 |
| 取締役常務執行役員東海鉄道事業本部長、施設部門統括担当 | 鈴木広士 |
| 取締役常務執行役員新幹線鉄道事業本部長、車両部門統括担当 | 大山隆幸 |
| 取締役常務執行役員事業推進本部長 | 小林創 |
| 取締役 | トーケル・パターソン |
| 取締役 | 佐伯卓 |
| 取締役 | 笠間治雄 |
| 取締役 | 大島卓 |
| 常勤監査役 | 山田龍彦 |
| 常勤監査役 | 石津緒 |
| 常勤監査役 | 山下史雄 |
| 監査役 | 木藤繁夫 |
| 監査役 | 那須國宏 |
BS（バランスシート）・CF（キャッシュフロー）・財務指標
財務（百万円）
| 決算期 | 総資産 | 自己資本 | 自己資本比率 | 資本金 | 利益剰余金 | 現預金 | 有利子負債 | ネットキャッシュ |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2019/3 連 | 9,295,745 | 3,471,294 | 37.3% | 112,000 | 3,387,569 | 751,636 | 1,335,616 | -583,980 |
| 2020/3 連 | 9,603,126 | 3,831,833 | 39.9% | 112,000 | 3,755,901 | 761,376 | 1,337,071 | -575,695 |
| 2021/3 連 | 9,600,370 | 3,642,516 | 37.9% | 112,000 | 3,526,766 | 719,941 | 1,429,963 | -710,022 |
指標
| 年度・決算期 | ROE(%) | ROA(%) | 設備投資(百万円) | 減価償却(百万円) |
|---|---|---|---|---|
| 20.3期 連 実 | 10.4% | 4.1% | 449,456 | 214,517 |
| 21.3期 連 実 | -% | -% | 500,722 | 199,362 |
| 25.3期 連 予 | -% | -% | - | - |
キャッシュフロー
| 年度・決算期 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | 現金等価物(百万円) |
|---|---|---|---|---|
| 18.3期 連 | 609,595 | -1,676,489 | 1,434,788 | 782,454 |
| 19.3期 連 | 600,319 | -597,502 | -33,635 | 751,636 |
| 20.3期 連 | 595,227 | -552,494 | -32,993 | 761,376 |
| 21.3期 連 | -169,354 | -134,718 | 262,638 | 719,941 |
業績（通期・四半期）
業績
| 決算期 | 売上 | 営業利益 | 経常利益 | 当期純利益 | EPS | 配当 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 23.3期 連 予 | 1,332,000 | 279,000 | 208,000 | 141,000 | 716.47 | 130.00 |
| 24.3期 連 予 | 1,658,000 | 533,000 | 464,000 | 330,000 | 335.37 | 28.00 |
| 25.3期 連 予 | 1,740,000 | 608,000 | 545,000 | 381,000 | 387.20 | 30.00 |
四半期業績
| 決算期 | Q | 売上 | 営業利益 | 経常利益 | 四半期純利益 | EPS | 配当 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 19.3期 連 | 1Q | 448,225 | 195,260 | 176,293 | 122,663 | 626.34 | - |
| 2Q | 469,902 | 195,738 | 175,547 | 122,064 | 623.03 | 70.00 | |
| 3Q | 489,589 | 206,649 | 188,032 | 130,958 | 668.25 | - | |
| 4Q | 470,421 | 112,128 | 92,781 | 63,030 | 321.33 | 75.00 | |
| 20.3期 連 | 1Q | 471,358 | 206,254 | 188,694 | 131,326 | 669.73 | - |
| 2Q | 484,253 | 200,619 | 180,521 | 126,207 | 643.31 | 75.00 | |
| 3Q | 492,395 | 205,063 | 186,443 | 130,588 | 665.46 | - | |
| 4Q | 396,641 | 44,227 | 18,624 | 9,760 | 49.36 | 75.00 | |
| 21.3期 連 | 1Q | 128,734 | -83,613 | -101,459 | -72,651 | -369.96 | - |
| 2Q | 209,154 | -29,960 | -49,247 | -40,915 | -208.17 | 65.00 | |
| 3Q | 265,195 | 19,981 | 2,945 | 2,074 | 10.71 | - | |
| 4Q | 220,434 | -91,159 | -114,303 | -90,062 | -458.04 | 65.00 |
時系列（現物）
株価時系列
| 日付 | 始値 | 高値 | 安値 | 終値 | 出来高 | 調整後終値 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2024/9/4 | 3,315.0 | 3,358.0 | 3,315.0 | 3,340.0 | 2,183,900 | 3,340.0 |
| 2024/9/3 | 3,324.0 | 3,377.0 | 3,319.0 | 3,372.0 | 1,328,100 | 3,372.0 |
| 2024/9/2 | 3,367.0 | 3,367.0 | 3,308.0 | 3,309.0 | 1,880,900 | 3,309.0 |
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セグメント情報
売上高構成比率（営業利益率）
| 通期 | 19.3期 | 20.3期 | 21.3期 |
|---|---|---|---|
| 不動産業 | 4%(25%) | 4%(24%) | 7%(19%) |
| 流通業 | 13%(4%) | 13%(3%) | 17%(-7%) |
| その他 | 13%(6%) | 13%(5%) | 24%(1%) |
| 運輸業 | 70%(45%) | 70%(43%) | 52%(-34%) |
イベント
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関連マーケット速報
2022/4/12
個別銘柄戦略:パンパシHDや高島屋などに注目
*09:06JST 個別銘柄戦略:パンパシHDや高島屋などに注目
週明け11日の米株式市場でNYダウは413.04ドル安の34308.08、ナスダック総合指数は299.04pt安の13411.96、シカゴ日経225先物は大阪日中比90円安の26730円。為替は1ドル＝125.50-60円。米10年債利回りが2.78％と、2019年1月以来の高値を付けるなか、前日の米国市場ではナスダックやSOX指数が大幅続落。ソフトバンクG<9984>、太陽誘電<6976>、イビデン<4062>などハイテク株が大きく下落しそうだ。また、米エヌビディアのレーティング引き下げなどもあり、東エレク<8035>やアドバンテスト<6857>などの半導体関連も厳しい展開が予想される。新型コロナウイルス変異株「オミクロン型」から派生した「XE」が国内で初確認されたことで、JR東海<9022>やJAL<9201>、エアトリ<6191>などの旅行関連も売られよう。3月のアジア発米国向け海上コンテナ輸送量で鈍化の兆しが確認されたことから郵船<9101>や商船三井<9104>も軟調が予想される。一方、3月の工作機械受注額で需要の堅調さが確認されたため、ファナック<6954>や安川電機<6506>には下支え要因が期待される。また、半導体株安は重しとなるものの、今期も大幅増益見通しとしたローツェ<6323>への物色が期待される。Sansan<4443>も、米グロ−ス株安が重しだが、営業赤字に転じた第3四半期決算が好感される可能性がある。ほか、3月の既存店売上高が前年実績を上回ったパンパシHD<7532>、市場予想を上回る今期営業利益見通しを示した高島屋<8233>にも注目。
《FA》
2022/4/6
日経平均寄与度ランキング（大引け）～日経平均は3日ぶりに大幅反落、東エレクとソフトバンクGが2銘柄で約112円分押し下げ
*16:41JST 日経平均寄与度ランキング（大引け）～日経平均は3日ぶりに大幅反落、東エレクとソフトバンクGが2銘柄で約112円分押し下げ
4月6日大引け時点の日経平均構成銘柄の騰落数は、値上がり29銘柄、値下がり194銘柄、変わらず2銘柄となった。
日経平均は3日ぶりに大幅反落。5日の米株式市場でNYダウは3日ぶりの反落。欧米諸国による対ロ制裁強化への懸念が重しとなったほか、連邦準備制度理事会（FRB）高官によるタカ派発言で金利が急伸したことが警戒感を強めた。ハイテク株は大きく売られ、ナスダック総合指数は2％超の大幅下落。米株安を引き継いで日経平均は254.10円安でスタート。午前は断続的な売りが入り、日経平均は前場終盤ころには一時27214.61円（573.37円安）まで下落。ただ、午後に入ってからは、時間外取引のナスダック100先物が下げ幅を縮めたことや、明日の未明に発表される連邦公開市場委員会（FOMC）議事録（3月開催分）の内容を見極めたいとの思惑から、下げ渋った。
大引けの日経平均は前日比437.68円安の27350.30円となった。東証プライムの売買高は11億7486万株、売買代金は2兆7911億円だった。セクターでは海運業、金属製品、鉄鋼などを筆頭にほぼ全面安。石油・石炭製品の1業種のみが上昇した。東証プライムの値下がり銘柄は全体の84％、対して値上がり銘柄は14％となった。
値下がり寄与トップは東エレク<8035>となり1銘柄で日経平均を約77円押し下げた。同2位はソフトバンクG<9984>となり、ダイキン<6367>、アドバンテ<6857>、TDK<6762>、デンソー<6902>、ファナック<6954>などがつづいた。
一方、値上がり寄与トップはアステラス薬<4503>となり1銘柄で日経平均を約3円押し上げた。同2位はコナミHD<9766>となり、エーザイ<4523>、出光興産<5019>、任天堂<7974>、京王<9008>、第一三共<4568>がつづいた。
*15:00現在
日経平均株価 27350.30(-437.68)
値上がり銘柄数 29(寄与度+14.91)
値下がり銘柄数 194(寄与度-452.59)
変わらず銘柄数 2
○値上がり上位銘柄
コード 銘柄 直近価格 前日比 寄与度
<4503> アステラス薬 1898 22.5 +3.95
<9766> コナミHD 8210 80 +2.81
<4523> エーザイ 5919 39 +1.37
<5019> 出光興産 3355 55 +0.77
<7974> 任天堂 63460 210 +0.74
<9008> 京王 4985 100 +0.70
<4568> 第一三共 2753 6 +0.63
<8252> 丸井G 2278 18 +0.63
<8801> 三井不 2661.5 17.5 +0.62
<9433> KDDI 4071 2 +0.42
<9007> 小田急 2077 22 +0.39
<8331> 千葉銀 728 10 +0.35
<4506> 住友ファーマ 1250 8 +0.28
<8750> 第一生命HD 2451.5 54.5 +0.19
<8802> 三菱地所 1847 3.5 +0.12
<9022> JR東海 16005 35 +0.12
<9432> NTT 3625 8 +0.11
<8233> 高島屋 1178 6 +0.11
<6702> 富士通 18830 25 +0.09
<9020> JR東 6995 25 +0.09
○値下がり上位銘柄
コード 銘柄 直近価格 前日比 寄与度
<8035> 東エレク 58370 -2200 -77.32
<9984> ソフトバンクG 5769 -167 -35.21
<6367> ダイキン工 21265 -775 -27.24
<6857> アドバンテス 9190 -280 -19.68
<6762> TDK 4220 -175 -18.45
<6902> デンソー 7319 -379 -13.32
<6954> ファナック 21580 -335 -11.77
<4063> 信越化 18185 -330 -11.60
<6758> ソニーG 12435 -280 -9.84
<6976> 太陽誘電 5230 -250 -8.79
<6971> 京セラ 6703 -123 -8.65
<9983> ファーストリテ 62270 -240 -8.43
<2413> エムスリー 4733 -88 -7.42
<4021> 日産化 6890 -210 -7.38
<9735> セコム 8690 -184 -6.47
<7267> ホンダ 3362 -74 -5.20
<6981> 村田製 7812 -178 -5.00
<6098> リクルートHD 5599 -47 -4.96
<7203> トヨタ自 2190 -27.5 -4.83
<6645> オムロン 7814 -124 -4.36
《FA》
2022/3/31
日経平均は217円安でスタート、レーザーテックやリクルートHDなどが下落
[日経平均株価・TOPIX（表）]
日経平均;27809.97;-217.28TOPIX;1952.96;-14.64
[寄り付き概況]
31日の日経平均は217.28円安の27809.97円と続落して取引を開始した。前日30日の米国株式市場は反落。ダウ平均は65.38ドル安の35228.81ドル、ナスダックは177.36ポイント安の14442.27で取引を終了した。ロシアとウクライナの停戦交渉を巡り、ロシア側が「事態打開の進展なし」との見解を示したほか、引き続き攻撃を継続したため、停戦期待が後退し、寄り付き後、下落。米国防省が「ロシアはキエフ周辺部隊を再編している」と発表すると、停戦への不透明感が広がりさらなる売り材料となった。また、景気後退入りの可能性への懸念も根強く、終日軟調に推移した。
今日の東京株式市場は売りが先行した。昨日の米株式市場で主要指数が下落したことが東京株式市場の重しとなり、特に、ナスダック総合指数が1％超の下げ、フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が3％超の下げとなり、ダウ平均（0.19％下落）に比べ下落率が大きかったことが東京市場のハイテク株や半導体関連株の買い手控え要因となった。一方、外為市場でこのところ振れが大きくなっていた円・ドル相場が、1ドル＝122円00銭をはさんで落ち着いた動きとなったことが東京株式市場の安心感となり、また、昨日の海外市場で原油価格が反発したことを受け、エネルギー関連株の一角に資金が向かいやすかったが、寄付き段階では売りが優勢だった。なお、取引開始前に発表された2月の鉱工業生産指数（季節調整済み）速報値は前月比0.1％上昇だった。QUICKがまとめた民間予測の中央値は同0.5％上昇だった。同じく取引開始前に発表された対外及び対内証券売買契約などの状況（週間）によると、海外投資家は3月20-26日に国内株を9週連続で売り越した。売越額は2411億円だった。日本時間の10時30分に、3月の中国製造業と非製造業購買担当者景気指数（PMI）が発表される。今日は、ノバック<5079>が東証2部に上場した。
セクター別では、銀行業、空運業、証券商品先物、その他金融業、陸運業などが値下がり率上位、海運業、精密機器、石油石炭製品、非鉄金属が値上がりしている。東証1部の売買代金上位では、レーザーテック<6920>、村田製<6981>、ルネサス<6723>、リクルートHD<6098>、三菱ＵＦＪ<8306>、三井住友<8316>、みずほ<8411>、ＪＲ東海<9022>、日立<6501>、パナソニック<6752>、ニトリHD<9843>、オリックス<8591>などが下落。他方、オリンパス<7733>、日本郵船<9101>、川崎汽船<9107>、商船三井<9104>、三井物産<8031>、武田薬<4502>、シマノ<7309>、７＆ｉHD<3382>などが上昇している。
《FA》
関連テーマ
配当・株主優待
配当
| 予想配当利回り | 0.89 % |
| (円) | |
|---|---|
| 2021/9 予 | 65.00 |
| 2022/3 予 | 65.00 |
| 2022/9 予 | 65.00 |
| 2023/3 予 | 65.00 |
| 2023/9 予 | 70.00 |
| 2024/3 予 | 14.00 |
| 2024/9 予 | 15.00 |
| 2025/3 予 | 15.00 |
株主優待
１ 毎年３月31日の最終の株主名簿に記録された株主に対し、その所有株式数に応じて次の発行基準のとおり株主優待割引券を発行する。
500株未満：０枚
500株以上5,000株まで：500株ごとに１枚
5,000株超50,000株まで：10枚＋ 5,000株超過分1,000株ごとに１枚
50,000株超100,000株未満：55枚＋50,000株超過分1,500株ごとに１枚
100,000株以上250,000株未満：100枚
250,000株以上500,000株未満：250枚
500,000株以上：500枚
２ 優待の形態
・当社の営業路線内における運賃及び料金の割引とする。
・割引率は、１枚の割引券で１割引とし、２割引（２枚使用）を限度とする。
３ 割引券の使用方法
(1) １枚の割引券で、当社の営業路線内における普通片道乗車券並びに片道の特急券、急行券、グリーン券及び指定席券の購入に使用することができる。
(2) 寝台を利用する場合は、運賃・料金とも割引の対象としない。
(3) 他の割引との重複適用はしない。
４ 株主優待割引券の有効期間は、発行日から翌年６月30日までとする。
５ 長期保有株主向け優待制度
毎年３月31日の最終の株主名簿に記録された、当社株式を１単元（100株）以上保有し、かつ、１単元を継続して３年以上保有（※）している株主を対象に、上記発行基準による発行枚数に加え、「株主優待割引券」を追加で１枚発行する。
※「継続して３年以上保有」とは、毎年３月31日及び９月30日を基準日とする株主名簿に、同一の株主番号で連続して７回以上記録された株主とする。なお、保有期間の判定は、令和６年３月31日（基準日）から過去に遡って行う。
※対象となった以降に株主名簿に記録されなくなった場合には、その時点で本制度の対象外となる。再度、本制度の対象となるためには、改めて同一の株主番号で連続して７回以上記録される必要がある。
開示情報・短信・有報
適時開示情報
2021/4/27 16:30
中央新幹線品川・名古屋間の総工事費に関するお知らせ
2021/4/27 16:00
投資単位の引下げに関する考え方及び方針等について
2021/4/26 15:30
子会社における業績予想と実績値との差異に関するお知らせ
有価証券報告書
2020/11/11
四半期報告書－第34期第2四半期(令和2年7月1日－令和2年9月30日)
2020/8/7
四半期報告書－第34期第1四半期(令和2年4月1日－令和2年6月30日)
決算短信
2021/4/27 16:00
令和3年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結）
2021/1/29 16:00
令和3年3月期 第3四半期決算短信〔日本基準〕（連結）
2020/10/28 16:00
令和3年3月期 第2四半期決算短信〔日本基準〕（連結）
説明資料
任意開示
任意開示情報はありません
人事情報
フィスコレポート
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