1,676
9/4 15:00
-53(-3.07%)
時価総額 34,950百万円
ITmedia NEWS等の運営、デジタルイベント等を手掛けるBtoBメディア事業が主力。エンタメ系メディア「ねとらぼ」の運営等も行う。ソフトバンクグループ。発注ナビの加盟社数は5000社を突破。 記:2024/05/16
198
9/4 15:00
-23(-10.41%)
時価総額 7,462百万円
プライズゲーム用景品の企画・製作・販売を行うプライズ事業、家賃保証業務や物件管理業務等を行う不動産関連事業が柱。コンテンツ事業、マスターライツ事業等も。プライズ事業では販路拡大、仕入先開拓に取り組む。 記:2024/08/05
720
9/4 15:00
-15(-2.04%)
時価総額 4,659百万円
地域行政情報誌「わが街事典」の発行等を行う情報メディア事業、DMソリューション等のロジスティクス事業が柱。DXサポート事業、ヘルスケア事業等も。デジタルプラットフォームアプリ「わが街Pay」の提供開始。 記:2024/09/01
353
9/4 15:00
-10(-2.75%)
時価総額 27,890百万円
人材派遣や人材アウトソーシング、プロフェッショナル人材活用、障がい者雇用支援、行政BPO等を手掛ける。ビジネスソリューション事業は増収。障がい者雇用支援サービスが伸びる。24.11期1Qは2桁最終増益。 記:2024/04/17
337
10/27 15:00
+7(2.12%)
時価総額 5,587百万円
海外のハードウェアやソフトウェア製品を輸入販売。社内ネットワークの構築や医療機関向け多言語サービスも事業領域。米Synackとのパートナーシップでセキュリティ領域を拡充。受注拡大し、3Q累計は大幅増収。 記:2022/03/23
1,289
9/4 15:00
+7(0.55%)
時価総額 9,510百万円
建設資材メーカー。アンカーボルト等の建設用資材に加え、施工アンカー等の建築用ファスニング資材やトンネル掘削用資材の提供、各種建設工事を行う。今期3Q累計は建設資材が前年並みも、耐震関連工事が増加した。 記:2024/04/10
896
9/4 15:00
-41(-4.38%)
時価総額 23,842百万円
医療従事者が診療業務で使用するシステムの開発・販売を行う。国立大学の7割超が同社の医療システムを利用。視線分析型視野計などのヘルステックビジネス等も。医療システムの総利用ユーザー数は2000施設を突破。 記:2024/07/01
196
9/4 15:00
-12(-5.77%)
時価総額 5,103百万円
ゲームアプリの企画・開発・運営等を行う。運営タイトルは「進撃の巨人 Brave Order」、「ぼくのレストラン2」など。ブロックチェーンゲームに参入。効果的な運用等で、既存タイトルの売上は安定水準維持。 記:2024/07/01
1,213
9/4 15:00
-57(-4.49%)
時価総額 28,401百万円
ISP向け事業支援サービスや個人向けモバイル通信関連サービス、インターネットマーケティング等を手掛ける。特許取得技術など独自技術が強み。アルプスアルパインと資本業務提携。27.4期営業利益80億円目標。 記:2024/08/23
1,762
9/4 15:00
-98(-5.27%)
時価総額 16,281百万円
不燃軒天ボードや防火サイディング等の建材事業、酸化マグネシウムやセラミックス等の化成品事業を手掛ける。1917年創業。中・高層ビルのカーテンウォール工法分野に強み。26.4期売上高287億円目指す。 記:2024/05/10
831
9/4 15:00
-26(-3.03%)
時価総額 20,276百万円
化合物メーカー。自動車の排ガス触媒や電材向けのジルコニウム化合物の世界トップメーカー。セシウム化合物や希土類化合物の製造、販売も行う。今期3Q累計はヘルスケア分野が伸長も、在庫販売効果の剥落が影響した。 記:2024/04/14
1,095
2/8 15:00
+2(0.18%)
時価総額 35,123百万円
製造業支援の解析ソフトをライセンス販売。ITソリューション、ビッグデータ可視化ツール等も。ITソリューションサービス事業は増収。23.12期3Qは増収。富士ソフトがTOB実施、成立なら同社株は上場廃止へ。 記:2023/12/02
529
9/4 15:00
+80(17.82%)
時価総額 1,709百万円
無線LAN配信インフラ構築等のワイヤレス・イノベーション事業、映像配信システムやTVメタデータのASP等を手掛けるソリューション事業が柱。ソリューション事業ではアパらくWi-Fiなどの販売を強化。 記:2024/08/13
コールセンター大手。コールセンターやメールを通して、顧客企業にカスタマーサービス、マーケティング支援、市場調査、販促活動などを提供。公益関連や官公庁と取引実績。バックオフィス事業好調で、23.3期は増収。 記:2023/05/26
1,938
9/4 15:00
-62(-3.1%)
時価総額 213,304百万円
国内最大手の電炉メーカー。1934年設立。主力製品のH形鋼は国内生産量トップ。電炉でコイル・厚板を生産できるのは同社のみ。無借金経営。引き続きコスト低減に取り組む。グリーン鋼材「ほぼゼロ」は好評。 記:2024/08/05
1,299
9/4 13:56
-30(-2.26%)
時価総額 2,434百万円
独立系ポンプ・バルブメーカー。自吸渦巻ポンプや脱泡・脱気ポンプ等のポンプ、無水撃チェッキ弁等のバルブの製造・販売などを行う。ポンプ製品は機械・電子関連企業等からの受注が順調。既存製品の改良等に取り組む。 記:2024/06/15
482
9/4 15:00
-16(-3.21%)
時価総額 4,324百万円
ボーリングマシン、グラウト機器メーカー。ボーリングマシンは国内シェアトップクラス。ロータリーパーカッションドリルなどが主力製品。工事施工等も。個社オーダーの自動掘削機の拡販、メンテナンスの強化を図る。 記:2024/08/19
149
3/28 15:00
-1(-0.67%)
時価総額 9,769百万円
大型コンベアのトップメーカー。立体駐車装置なども手掛ける。コンベア、立体駐車装置とも受注伸長も、低採算案件が利益圧迫。16.3期3Q営業利益は赤転。通期も大幅減益見込む。16年4月に持ち株会社体制に移行。 記:2016/02/18
617
9/4 15:00
-30(-4.64%)
時価総額 17,999百万円
トヨタ系列の自動車部品メーカー。エンジン用軸受に強み。ダイカスト製品なども。売上高の過半がトヨタグループ向け。24.3期3Q累計は中国が想定以下。だが得意先の増産が追い風。円安も寄与して増収・大幅増益に。 記:2024/04/09
LPガス容器用バルブメーカー。LPガス容器用弁や自動車用容器用弁などの黄銅弁、設備用や車載用、船舶用などの鉄鋼弁を手掛ける。メンテナンスサービス等も。25.3期はLPガス容器用弁の交換需要回復を見込む。 記:2024/07/02
ゴルフクラブの製造販売等を手掛ける。「マジェスティ」が旗艦ブランド。マジェスティ・ゴルフ・コリアのTOB成立。同社株は株主総会を経て上場廃止予定。新商品発売でラインナップ拡充。19.9期3Qは増収。 記:2019/10/30
2,202
7/26 15:00
+3(0.14%)
時価総額 38,969百万円
真珠の養殖から加工、販売までを一貫して行う。中国や韓国、フランスにも拠点。中華圏の拠点を拡充。欧米の大都市に直営店出店へ。経営自由度の向上と海外開拓の加速を目的にMBOを実施。MOB成立ならば上場廃止に。 記:2017/04/23
不動産会社。アパートやマンションの販売を主力に、不動産管理や売買仲介等のサービスの提供、ゼネコン、介護等の事業を行う。今期3Q累計はアパート販売が順調に推移した。不動産サービスやゼネコンも堅調だった。 記:2022/11/24
神奈川県地盤の不動産管理・仲介会社。戸建住宅の開発も。中国ではサービスアパートメント管理を展開。24.12期は都内のマンション買取再販が拡大の見込み。管理・仲介も堅調に推移する見通し。大幅増収増益を計画。 記:2024/04/12
261
9/4 15:00
-17(-6.12%)
時価総額 2,814百万円
他社のWi-Fiスポットや通信網を借りて無線通信サービスを提供。販売は家電量販店や自社ECを通じて行う。カメラのキタムラと通信回線販売代理店契約を締結。26.12期売上高は100億円以上を目指す。 記:2024/05/02
MVNO事業者。2001年に世界で初めてデータ通信MVNO事業を開始。SIM事業、FPoS事業、ローカル4G/5G事業を手掛ける。日本通信SIMの契約回線数は順調増。FPoSの評価定着、事例拡大図る。 記:2024/07/05
4,555
9/4 15:00
-255(-5.3%)
時価総額 64,494百万円
国内初の建設コンサルタント会社。1945年創業。河川分野のコンサルタントに強み。国土交通省などが主要取引先。沖縄県の伊良部大橋などで実績。業績は1Qに偏重する傾向。事業構造変革、生産システム改革等を図る。 記:2024/08/10
2,484
9/4 15:00
-114(-4.39%)
時価総額 66,233百万円
地質調査国内最大手。地質調査や環境調査、建設・防災コンサルなどを手掛ける。計測機器を自社で開発・製造。防災・減災事業は増収。法人税等は減少。23.12期通期は大幅最終増益。24.12期は2桁営業増益計画。 記:2024/04/15