353
9/4 14:50
-17(-4.59%)
時価総額 1,525百万円
千葉県や茨城県で発行する地域フリー情報誌「ちいき新聞」の広告枠販売が柱。週間発行部数は約173万部。富裕層向け情報誌、子育て支援情報誌を発行。求人情報紙「Happiness」の需要が引き続き堅調。 記:2024/05/16
1,341
9/4 15:00
-4(-0.3%)
時価総額 3,370百万円
独自の生活者パネル調査を活用したマーケティング支援に強み。企業のECサイトの構築、Web広告やSNS活用の支援、PR支援などのサポートサービスを提供。マーケ支援は単価も上がり伸長。人件費増などは重し。 記:2024/08/11
426
9/4 15:00
-22(-4.91%)
時価総額 89,920百万円
デジタルマーケティング支援事業を手掛けるセプテーニ等を傘下に持つ持株会社。電通グループ傘下。就職・採用プラットフォーム事業「ViViViT」等も。デジタルマーケティング事業は電通グループとの協業等を推進。 記:2024/08/05
7,820
9/4 15:00
-630(-7.46%)
時価総額 63,678百万円
感光性材料事業が主力。フォトレジスト用感光材分野で世界シェアトップクラス。電子材料向け溶剤や香料材料等の製造・販売を行う化成品事業も。25.3期は2桁増収計画。生産能力の増強により、拡大する需要に対応。 記:2024/07/08
1,681
3/18 14:59
-6(-0.36%)
時価総額 3,601百万円
医療用ガラス器具メーカー。注射剤容器のアンプルに強み。管瓶・試験管も。昨年11月にMBOに向けたTOB実施を発表。TOB価格は1700円。TOB成立し、3月19日付で上場廃止に。24.3期3Q累計は増益。 記:2024/03/09
給油所向け門型洗車機やLED表示機などを製造・販売。農家向け低温貯蔵庫や住設機器なども。特定顧客向け製品の受注で音響関連商品は売上伸ばす。木・アルミ複合断熱建具は需要増。24.3期3Q累計は2桁増益。 記:2024/04/14
内装機器メーカー。自動壁紙糊付や畳製造装置等の製造、販売が主力。太陽光発電システムや二次電池製造装置等も。新型自動壁紙糊付機は販売順調。自動車関連業界向けでは消耗品受注が順調。24.9期1Qは増収。 記:2024/04/09
オーディオ機器メーカー。住宅向けインストールビジネスの販売、スピーカーシステム、イヤホン等の取扱いを強化。デジタルライフ事業はコラボ製品が堅調。21.3期通期は損益改善。21年8月1日付けで上場廃止予定。 記:2021/07/13
969.1
9/4 15:00
-12.9(-1.31%)
時価総額 630,309百万円
大手電気機器メーカー。1912年創業。台湾の鴻海精密工業傘下。液晶テレビや白物家電、スマートフォン、各種情報機器などの製造・販売を行う。ブランド事業では特長商品、新規カテゴリー商材の創出などを図る。 記:2024/08/01
5,840
9/4 15:00
-500(-7.89%)
時価総額 156,530百万円
プリント基板の設計・製造を行う。車載向けが主力。両面・多層スルーホール基板、ビルドアップ基板、フレキシブル基板等が主要製品。ハイエンドスマートフォン向け基板の拡販に注力。27.3期売上高2700億円目標。 記:2024/06/24
1,246
9/4 15:00
-67(-5.1%)
時価総額 1,479百万円
住宅資材商社。宮城県内で自社山林の原木の製材に加え、部材や構造材等のプレカット、住宅資材の卸売、小売を行う。住宅建設や不動産賃貸も行う。主力の木材加工は新設住宅着工低調が影響。資材高高騰も、価格転嫁進める。 記:2024/05/31
1,418
9/4 15:00
-32(-2.21%)
時価総額 2,487百万円
木製梱包用材やプレハブハウスを製造。太陽光システム施工も。24.10期1Qは中国経済低迷で輸出向け梱包用材が振るわず。受注確保優先のプレハブハウスは2Qに多くの引渡しを予定。今年3月に鉄骨加工会社を買収。 記:2024/04/12
3,200
9/4 14:43
-105(-3.18%)
時価総額 12,288百万円
小説サイトの運営、書籍・コミックの発行等を行う書籍コンテンツ事業が主力。「オズマガジン」の発行等を行うメディアソリューション事業も展開。スターツコーポレーション傘下。オズモールは掲載店舗数が増加傾向。 記:2024/09/02
1,308
9/4 15:00
+29(2.27%)
時価総額 13,656百万円
近畿圏中心に学習塾「第一ゼミナール」などを展開。通信制高校「第一学院高等学校」の運営、日本語学校の運営等も行う。すららネットと業務提携。配当性向20%目安。中高大10年一貫教育の推進などに取り組む。 記:2024/05/03