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*15:46JST 日経平均は大幅反発、イエレン発言受け買い先行もこう着感 日経平均は大幅反発。注目されたイエレン米連邦準備理事会（FRB）議長の議会証言では、もう一段の利上げの必要があるとの見解が示され、米国債利回りの上昇とともに円相場は一時1ドル＝114円台半ばまで下落した。日経平均は米株高や円安の流れから199円高でスタートすると、前場には19495.62円（前日比256.64円高）まで上昇する場面があった。ただ、買い先行後はこう着感の強い展開だった。市場では東芝<6502>の問題を受けたセンチメント悪化などを要因に挙げる声が聞かれた。 大引けの日経平均は前日比199.00円高の19437.98円となった。東証1部の売買高は21億0459万株、売買代金は2兆2945億円だった。業種別では、保険業が4％を超える上昇となったほか、卸売業、銀行業が上昇率上位だった。一方、下落したのは電気・ガス業、その他製品など4業種のみだった。 個別では、三菱ＵＦＪ<8306>、みずほ<8411>、三井住友<8316>といったメガバンク株に加え、ソフトバンクＧ<9984>、トヨタ自<7203>などその他売買代金上位も全般堅調。前日に決算発表していた東京海上<8766>、第一生命ＨＤ<8750>などの保険株は米金利上昇も追い風となり大きく買われた。前日ストップ高のアルバック<6728>は商いを伴って続伸。決算と自社株買い実施を発表した電通<4324>や、取引時間中に決算発表した洋ゴム<5105>は急伸した。また、フジコーポ<7605>、Ｕ−ＮＥＸＴ<9418>、ＲＳテクノ<3445>などが東証1部上昇率上位となった。一方、東芝<6502>は売買代金トップで大幅続落。16年4-12月期の最終損益が4999億円の赤字になったと発表している。昨年末時点で債務超過となった。任天堂<7974>、楽天<4755>、ディーエヌエー<2432>、大塚ＨＤ<4578>も軟調で、シマノ<7309>は決算を受けて売られた。また、オプティム<3694>、ブロードリーフ<3673>、ＬＩＮＫ＆Ｍ<2170>などが東証1部下落率上位となった。 《HK》