株～企業情報・おすすめ銘柄

*07:32JST 前日に動いた銘柄 part2 北興化、HCH、TKPなど 銘柄名<コード>12日終値⇒前日比 商船三井<9104> 2816 -182 コンテナ運賃のピークアウト懸念が強まる形に。 エーザイ<4523> 5596 -322 モルガン・スタンレーMUFG証券では投資判断を格下げ。 シマノ<7309> 24950 -1315 自社株買い取得期間通過後は売り優勢の展開で。 日本郵船<9101> 8700 -530 3月の中国発米国向け海上コンテナ輸送が22カ月ぶり減と伝わる。 日本コークス工業<3315> 140 -6 三井松島と同様に石炭株も戻り売り優勢。 東京電力HD<9501> 427 -17 原発再稼働期待で前日急伸の反動も。 フルスピード<2159> 449+80 フリービットが完全子会社化目指してTOBを実施。 MHグループ<9439> 251 +33 値動きの軽さに短期資金の値幅取り商い集まる。 TBCSCAT<3974> 400 +21 大規模な自社株買いを立会外取引で実施。 北興化<4992> 1047 +139 第1四半期大幅増益決算を好感。 重松製作所<7980> 967 +92 ロシア軍の化学兵器使用の可能性を手掛かり材料視。 プロパスト<3236> 141 +6 営業増益予想へ上方修正。 黒谷<3168> 634 -121 業績上方修正だが出尽くし感先行へ。 ANAP<3189> 361 -36 業績予想を下方修正している。 シーズメン<3083> 762 -64 連日の急伸の反動で戻り売り優勢。 サンアスタリスク<4053> 1846 +89 ソニーネットワークコミュニケーションズとNFT事業会社を設立。 ソレイジア・ファーマ<4597> 84 -2 HikariQ Healthと資本業務提携、がん領域での抗体医薬品の共同研究開発へ。 ピアズ<7066> 1076 -187 東証が信用取引に関する臨時措置を実施へ。 ベガコーポレーション<3542> 854 +15 LOWYA事業の3月の売上高2.5％減、下落率鈍化で底打ち感が優勢か。 HCH<7361> 2326 +246 子会社がNTTデータと金融機関向け共同サービス開発で業務提携。 TKP<3479> 1449 +78 業績評価の動きが続く。 BlueMeme<4069> 2442 -202 三井物産子会社との資本業務提携で急伸した反動が先行も下げ幅縮小。 ギックス<9219> 1343 +84 直近IPO、11日は売りに押されるも物色意欲強い。 セカンドサイトアナリティカ<5028> 3800 +15 直近IPOの一角として引き続き関心強く売り買い交錯。 サークレイス<5029> -　 - 東証グロース市場へ新規上場、公開価格は720円。前場段階では初値形成に至らず。 《FA》

[日経平均株価・TOPIX（表）] 日経平均;27809.97;-217.28TOPIX;1952.96;-14.64 [寄り付き概況] 　31日の日経平均は217.28円安の27809.97円と続落して取引を開始した。前日30日の米国株式市場は反落。ダウ平均は65.38ドル安の35228.81ドル、ナスダックは177.36ポイント安の14442.27で取引を終了した。ロシアとウクライナの停戦交渉を巡り、ロシア側が「事態打開の進展なし」との見解を示したほか、引き続き攻撃を継続したため、停戦期待が後退し、寄り付き後、下落。米国防省が「ロシアはキエフ周辺部隊を再編している」と発表すると、停戦への不透明感が広がりさらなる売り材料となった。また、景気後退入りの可能性への懸念も根強く、終日軟調に推移した。 　今日の東京株式市場は売りが先行した。昨日の米株式市場で主要指数が下落したことが東京株式市場の重しとなり、特に、ナスダック総合指数が1％超の下げ、フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が3％超の下げとなり、ダウ平均（0.19％下落）に比べ下落率が大きかったことが東京市場のハイテク株や半導体関連株の買い手控え要因となった。一方、外為市場でこのところ振れが大きくなっていた円・ドル相場が、1ドル＝122円00銭をはさんで落ち着いた動きとなったことが東京株式市場の安心感となり、また、昨日の海外市場で原油価格が反発したことを受け、エネルギー関連株の一角に資金が向かいやすかったが、寄付き段階では売りが優勢だった。なお、取引開始前に発表された2月の鉱工業生産指数（季節調整済み）速報値は前月比0.1％上昇だった。QUICKがまとめた民間予測の中央値は同0.5％上昇だった。同じく取引開始前に発表された対外及び対内証券売買契約などの状況（週間）によると、海外投資家は3月20-26日に国内株を9週連続で売り越した。売越額は2411億円だった。日本時間の10時30分に、3月の中国製造業と非製造業購買担当者景気指数（PMI）が発表される。今日は、ノバック<5079>が東証2部に上場した。 　セクター別では、銀行業、空運業、証券商品先物、その他金融業、陸運業などが値下がり率上位、海運業、精密機器、石油石炭製品、非鉄金属が値上がりしている。東証1部の売買代金上位では、レーザーテック<6920>、村田製<6981>、ルネサス<6723>、リクルートHD<6098>、三菱ＵＦＪ<8306>、三井住友<8316>、みずほ<8411>、ＪＲ東海<9022>、日立<6501>、パナソニック<6752>、ニトリHD<9843>、オリックス<8591>などが下落。他方、オリンパス<7733>、日本郵船<9101>、川崎汽船<9107>、商船三井<9104>、三井物産<8031>、武田薬<4502>、シマノ<7309>、７＆ｉHD<3382>などが上昇している。 《FA》

[日経平均株価・TOPIX（表）] 日経平均;24876.49;+85.54TOPIX;1766.43;+6.57 [寄り付き概況] 　9日の日経平均は85.54円高の24876.49円と4日ぶり反発して取引を開始した。前日8日の米国株式市場は続落。ダウ平均は184.74ドル安の32632.64ドル、ナスダックは35.41ポイント安の12795.55で取引を終了した。バイデン大統領によるロシア産原油禁輸計画の発表を控えた原油高を警戒し、寄り付き後、下落。その後、ウクライナのゼレンスキー大統領がNATO（北大西洋条約機構）加盟主張を断念する可能性など妥協姿勢を示したとの報道を受けて、停戦期待に一時買戻しが加速し大幅上昇に転じた。しかし、不透明感が払しょくできず、さらに、燃料価格上昇に伴うインフレ高進への懸念も重しとなり、引けにかけ再び下落した。 　今日の東京株式市場は買いが先行した。日経平均が昨日までの3営業日続落で1700円を超す下げとなったことから、自律反発狙いの買いが入りやすかった。一方、ロシアによるウクライナ侵攻の先行きが見通せず、投資家のリスク回避姿勢が強まっていることに加え、昨日の米市場でWTI原油先物価格が一時1バレル129ドル台まで上昇するなど原油価格の高騰が止まらず、エネルギー価格の上昇が世界経済の下押し要因となるとの警戒感が継続し、またインフレ加速も強く意識され、株価の重しとなったが、寄付き段階では買いが優勢だった。なお、取引開始前に発表された21年10-12月期の国内総生産（GDP）改定値は実質前期比1.1％増、年率換算では4.6％増だった。速報値は前期比1.3％増、年率では5.4％増だった。QUICKがまとめた民間予測の中央値は、前期比1.3％増、年率では5.5％増だった。同じく取引開始前に発表された2月のマネーストックはM3の月中平均残高が前年同月比3.2％増、M2は同3.6％増だった。 　セクター別では、空運業、ゴム製品、輸送用機器、ガラス土石製品、機械などが値上がり率上位、海運業、精密機器、電気・ガス業、パルプ・紙、医薬品などが値下がり率上位に並んでいる。東証1部の売買代金上位では、ＩＮＰＥＸ<1605>、三菱商事<8058>、三井物産<8031>、丸紅<8002>、オリックス<8591>、トヨタ<7203>、ソフトバンクG<9984>、ファーストリテ<9983>、レーザーテック<6920>、住友鉱<5713>、ダイキン<6367>、資生堂<4911>、日本製鉄<5401>などが上昇。他方、川崎汽船<9107>、シマノ<7309>、ＮＴＴ<9432>、ＫＤＤＩ<9433>、武田薬<4502>、リクルートHD<6098>、ＨＯＹＡ<7741>、スズキ<7269>、パナソニック<6752>などが下落している。 《FA》