株～企業情報・おすすめ銘柄

*07:32JST 前日に動いた銘柄 part2 ヨンキュウ、ながの東急百貨店、フーバーブレインなど 銘柄名<コード>17日終値⇒前日比 オハラ<5218> 1741 -91 岡三証券では投資判断を格下げしている。 ツルハHD<3391> 14320 -810 12-2月期の営業減益転落を弱材料視へ。 楽天<4755> 1419 -89 日本郵政との資本提携で急伸した反動が続く。 東洋エンジニアリング<6330> 682 -30 前日にかけて上昇が続き利食い売り優勢に。 フリービット<3843> 1005 -34 第3四半期好決算だが出尽くし感先行へ。 大阪チタニウムテクノロジーズ<5726> 971 -46 1000円大台突破後は達成感も強まる展開に。 サインポスト<3996> 1168 -76 上値の重さ意識で利食い売りが優勢にも。 神戸製鋼所<5406> 714 -25 バリュー物色による鉄鋼株買いの流れも一服へ。 村田製作所<6981> 9105 -145 みずほ証券では投資判断を格下げ。 大運<9363> 434 +73 海運株高の流れで16日から急伸。 杉村倉庫<9307> 634 +80 海運株高が中小型の倉庫株などにも波及。 瑞光<6279> 1126 +91 業績上方修正で減益幅は縮小へ。 ケミプロ化成<4960> 289 -16 目立った材料ないまま16日に急伸の反動。 総合商研<7850> 774 +74 上期の営業利益は前年同期比65％増の9.13億円、通期計画も超過。 日本テレホン<9425> 413 +21 21年4月期の営業利益を0.40億円から0.65億円に上方修正。 ヨンキュウ<9955> 1874 +223 株主優待制度の拡充を好感した動き。 ながの東急百貨店<9829> 1670+300 東急が株式交換で完全子会社化へ、5月28日に上場廃止予定。 アズ企画設計<3490> 1287 -8 ラックランドと業務提携契約を締結したと発表。 リプロセル<4978> 411 +10 殿町・リプロセル再生医療センターが特定細胞加工物製造許可を取得。 ブシロード<7803> 30105 +81 上期の最終損益が赤字転落で着地、フロントウイングラボを子会社化へ。 フーバーブレイン<3927> 1054 +150 急騰し25日線を突破。 ウイングアーク1st<4432> 1921 -59 16日に新規上場、一時2167円まで上昇もその後はマイナスに転じる。 HCH<7361> 2646 -175 16日に新規上場、17日は換金売りに押される。 《FA》

*16:39JST 新興市場銘柄ダイジェスト:colyは急反落、ながの東がストップ高 <7850> 総合商研 774 +74 一時ストップ高。21年7月期上半期の営業損益を前年同期比65.0％増の9.13億円の黒字と発表している。売上高は同4.8％減の117.25億円に減少したものの、売上原価や販管費が縮小し利益を押し上げた。第1四半期は1.84億円の赤字だったことから損益改善幅がサプライズに。通期予想は1.50億円の黒字（前期実績は1.88億円の赤字）で据え置いたが、中間決算で大幅に超過している。 <4175> coly 6550 -420 急反落。22年1月期の営業利益予想を前期比6.4％増の22.03億円と発表している。19年11月にリリースしたゲームタイトルの売上高伸長を見込む一方、新規タイトル開発投資の拡大を予定していることから、利益の伸びが抑えられるとしている。21年1月期の営業利益は同7.5倍の20.71億円で着地しており、増益率が鈍化するとの見通しを受けて材料出尽くし感が広がっているようだ。 <7803> ブシロード 3010 +81 一時急伸。21年6月期上半期の営業利益は前年同期比92.9％減の1.58億円と発表している。売上高は同3.4％増に拡大したが、売上原価などが膨らみ利益を圧迫した。ただ、第1四半期（0.82億円の赤字）から損益が改善したことが好感されているようだ。また、知的財産（IP）開発のフロントウイングラボ（東京都千代田区）を子会社化するとも発表している。 ヨンキュウ<9955> 1874 +223 一時ストップ高。株主優待の回数を現在の9月末の年1回から3月末と9月末の年2回に増やすと発表している。自社株式への魅力を高め、投資家層の拡大を図る。また、株主優待を変更して100-500株未満で3000円相当、500株以上で6000円相当のうなぎの蒲焼きを贈呈する。新たな優待の開始日は21年3月末（権利付き最終日は29日）とする。 ながの東<9829> 1670 +300 ストップ高。東急<9005>が株式交換で完全子会社化すると発表している。ながの東急百貨店株1株に対し、東急株1.14株を割当交付する。東急株の16日終値（1567円）に対する計算上の価格は1786円となる。ながの東急百貨店株は5月28日に上場廃止（最終売買日は5月27日）となる予定。また、1月31日現在の株主を対象に従来の発行基準の2倍となる買物特別優待券を贈呈する。 日本テレホン<9425> 413 +21 大幅に続伸。21年4月期の営業利益を従来予想の0.40億円から0.65億円（前期実績0.62億円）に上方修正している。リユース関連事業で法人需要が堅調に推移しているため。パートナー企業数や取り扱い数量の増加、モバイルリファビッシュセンターの処理能力拡大などの相乗効果で利益が拡大する見通し。減益から増益予想に転じたことが好感され、買いが集まっているようだ。 《ST》

*12:04JST 注目銘柄ダイジェスト（前場）:ヨンキュウ、パイプドHD、ながの東など ヨンキュウ<9955>:1905円（+254円） 一時ストップ高。株主優待の回数を現在の9月末の年1回から3月末と9月末の年2回に増やすと発表している。自社株式への魅力を高め、投資家層の拡大を図る。また、株主優待を変更して100-500株未満で3000円相当、500株以上で6000円相当のうなぎの蒲焼きを贈呈する。新たな優待の開始日は21年3月末（権利付き最終日は29日）とする。 キャリアDC<2410>:1129円（+78円） 大幅続伸。前日に業績予想の上方修正を発表、上半期営業損益は従来の4.7億円の赤字から0.8億円の黒字に、通期では3.8億円の赤字から1.8億円の黒字に、それぞれ一転して黒字見通しに引き上げている。緊急事態宣言の影響は想定より軽微にとどまり、各事業における取引社数が増加しているもよう。また、前期は見送った株主優待の実施も発表。1000株以上の株主に対して、5kgの魚沼産コシヒカリを贈呈する。 パイプドHD<3919>:1785円（+216円） 急伸。前日に21年2月期業績予想の上方修正を発表している。営業利益は10-12億円の従来予想レンジから14億円にまで引き上げ、一転して増益見通しとしている。情報資産プラットフォームセグメントにおいて、SPIRAL ver.1で新型コロナウイルス感染症のワクチン接種やウェビナー申込などのシステム案件を多数受注したもよう。未定としていた年間配当金は前期比2円増の23円としている。 ながの東<9829>:1670円　カ ストップ高買い気配。東急<9005>が株式交換で完全子会社化すると発表している。ながの東急百貨店株1株に対し、東急株1.14株を割当交付する。東急株の16日終値（1567円）に対する計算上の価格は1786円となる。ながの東急百貨店株は5月28日に上場廃止（最終売買日は5月27日）となる予定。また、1月31日現在の株主を対象に従来の発行基準の2倍となる買物特別優待券を贈呈する。 GCA<2174>:863円（+62円） 大幅反発。未定としていた2021年12月期の業績見通しを発表、Non-GAAPベースの営業利益は34億円で前期比26.0％増益としている。欧米でフォーカスしているテクノロジー/デジタル関連案件が引き続き順調に推移しているほか、日本/アジアリージョンにおいても業績回復が見込めるもよう。受注パイプライン残高はすべての地域で高水準ともしている。想定以上の業績回復を高評価する動きが優勢になっている。 ツルハHD<3391>:14160円（-970円） 大幅反落。前日に第3四半期決算を発表、12-2月期営業利益は117億円で前年同期比8.2％減益、上半期の2ケタ増益基調からは失速し、135億円程度の市場予想も下振れた。前年同期は新型コロナウイルス感染拡大でPBマスクの販売が好調であったため、その反動で粗利益率などが悪化している。会社側では計画線としているが、想定以上のモメンタム鈍化をネガティブに捉える動きが先行しているようだ。 日本テレホン<9425>:415円（+23円） 大幅に続伸。21年4月期の営業利益を従来予想の0.40億円から0.65億円（前期実績0.62億円）に上方修正している。リユース関連事業で法人需要が堅調に推移しているため。パートナー企業数や取り扱い数量の増加、モバイルリファビッシュセンターの処理能力拡大などの相乗効果で利益が拡大する見通し。減益から増益予想に転じたことが好感され、買いが集まっているようだ。 アスクル<2678>:3990円（+440円） 急伸。前日に第3四半期決算を発表、12-2月期営業利益は44億円で前年同期比52％増益となり、35億円程度の市場予想を上回った。通期予想は従来の108億円から130億円、前期比47.4％増にまで上方修正。引き続き、BtoB事業の売上高、売上総利益率ならびに物流費比率が計画比で順調に推移しているもよう。年間配当金も38円から44円に引き上げの計画。また、1対2の株式分割実施や400万株の自己株式の消却も発表している。 《ST》