1,764
9/4 15:00
-45.5(-2.51%)
時価総額 274,493百万円
全国各地の菓子製造販売等を手掛ける。シュクレイ、ケイシイシイが中核。プレミアム・ギフトスイーツの育成図る。阪神百貨店梅田本店に出店した新ブランド「VANI」は出足好調。足元のインバウンド売上は回復。 記:2024/04/29
2,775
9/4 15:00
-2(-0.07%)
時価総額 34,152百万円
医薬品の治験を行う医療機関を支援するSMO事業が柱。製薬会社向け開発支援や医薬品製造受託等も。24.3期3QはCRO事業が黒字転換。海外の臨床試験実施施設の新規試験受託等が寄与。先端医療事業は売上増。 記:2024/04/16
1,350
9/4 15:00
-42(-3.02%)
時価総額 916,558百万円
医療従事者専門サイト「m3.com」を運営。製薬企業の薬剤プロモーション・マーケティング支援、薬剤師向け求人情報サイト「薬キャリ」の運営等も。メディカルプラットフォームでは医療現場のDX化支援が順調。 記:2024/07/29
3,780
9/4 15:00
-42(-1.1%)
時価総額 1,166,451百万円
即席麺大手。「チキンラーメン」や「カップヌードル」、「どん兵衛」など有力ブランド多数。海外開拓を強化。医薬品の研究開発も行い、冷凍食品や菓子、シリアルも展開。明星食品は傘下。国内外で伸長し、原料高こなす。 記:2024/06/05
6,943
9/4 15:00
-174(-2.44%)
時価総額 11,657,700百万円
大手製薬企業。1925年創業。スイス製薬大手のロシュ傘下。がん領域医薬品、抗体医薬品で国内トップシェア。独自の抗体エンジニアリング技術などが強み。成長領域や新規領域へ集中したリソース投入などを行う。 記:2024/08/01
1,677
9/4 15:00
-64.5(-3.7%)
時価総額 392,745百万円
フジテレビジョンが中核の持株会社。ニッポン放送、ポニーキャニオン、サンケイビルなども傘下に持つ。ドラマ、バラエティー番組で実績。配当性向40%目標。フジテレビジョンでは番組コンテンツの強化等に注力。 記:2024/07/08
420
9/4 15:00
-54(-11.39%)
時価総額 12,600百万円
タイルメーカーの東日本ダントータイルなどを傘下に収める持株会社。1885年設立。淡路島に自社工場を保有。不動産事業、住宅金融事業も展開。タイル事業は高付加価値商品の拡販、プロモーション強化などに注力。 記:2024/07/02
4,420
9/4 15:00
-170(-3.7%)
時価総額 68,497百万円
大手ステンレス鋼メーカー。1925年創業。ステンレス鋼、床用ステンレス鋼板、高耐食鋼・合金、耐熱鋼・合金等を手掛ける。NASブランドで知られる。中国、インドなどのターゲット市場で高機能材の拡販図る。 記:2024/09/02
4,970
9/4 15:00
-240(-4.61%)
時価総額 240,190百万円
古河スカイと住友軽金属工業の経営統合で2013年に誕生。アルミニウム圧延品で国内生産量トップ。東洋製罐等が主要取引先。25.3期は缶材、自動車材等の売上数量増を見込む。28.3期売上高1兆500億円目標。 記:2024/06/28
5,230
9/4 15:00
-230(-4.21%)
時価総額 161,225百万円
電線準大手。電線ケーブルや送電システム用電力機器、免震装置等を手掛ける。旧社名は昭和電線ホールディングス。アルミ架空送電線事業からの撤退を決定。27.3期営業利益150億円目標。海外事業の新展開等に注力。 記:2024/06/04
2,912
9/4 15:00
-2(-0.07%)
時価総額 315,722百万円
技術者派遣サービス等を手掛けるテクノプロを中核とする持株会社。技術系人材サービスで国内最大級。施工管理サービス等も手掛ける。国内在籍技術者数は2万4000人超。ソリューション事業の強化などに取り組む。 記:2024/08/05
2,083
9/4 15:00
-89(-4.1%)
時価総額 20,328百万円
HD・FPD・半導体関連装置などを製造・販売。24.3期3Q累計はFPD関連が低調。だが人工透析器が伸長。米ライナス社向け毛髪関連試作機の売上計上もあり増収増益に。ライナス向け毛髪関連機器の新会社を設立。 記:2024/04/11
2,584
9/4 15:00
-59(-2.23%)
時価総額 85,851百万円
FA制御機器総合メーカー。制御用操作スイッチで国内トップシェア。再生可能エネルギー事業、次世代農業ソリューション等も。電子部品の納期改善で、24.3期3Qはオートメーション&センシング事業が増収確保。 記:2024/04/16
2,007.5
9/4 15:00
-64(-3.09%)
時価総額 215,806百万円
産業用光源メーカー。半導体製造用露光装置や映画館用映像装置、医療・環境・宇宙開発向けなども。映画館向け光源が堅調。だが液晶関連装置や露光装置などが足踏み。新中計では31年3月期に売上高を2000億円超目標。 記:2024/07/24
1,134
9/4 15:00
-81(-6.67%)
時価総額 23,037百万円
1931年創業の電子部品メーカー。アルミ電解コンデンサで世界トップシェア。電気二重層キャパシタにも強み。ホンダなどが主要取引先。ICT市場、産業機器市場を最重要戦略市場に位置付け。高付加価値品の拡販図る。 記:2024/06/29
7,698
9/4 15:00
-228(-2.88%)
時価総額 9,997,316百万円
世界的ゲームメーカー。コンソールゲーム機を展開するグローバル3強の一角。資産の多くをドル建てで保有。海外売上高比率は7割超。新規タイトル、追加コンテンツの継続投入でプラットフォームの活性化を図る。 記:2024/07/28
3,300
9/4 15:00
-155(-4.49%)
時価総額 4,130,188百万円
総合商社大手。1919年設立。メディアなどの非資源に強み。SCSK、食品スーパーのサミットなどを傘下に持つ。中計では27.3期純利益6500億円目標。鉄鋼事業では米国、鉄鋼GX等の新領域での事業拡大図る。 記:2024/06/09
8,433
9/4 15:00
-367(-4.17%)
時価総額 1,975,405百万円
総合エネルギー事業を主力とする独立系専門商社。LPガス等の供給、水素ガスや産業用ロボット、次世代自動車向け二次電池材料等を手掛ける。コスモエネルギーHDと資本業務提携。カーボンオフセットガスの販売を強化。 記:2024/06/11
2,013
9/4 15:00
-62(-2.99%)
時価総額 32,774百万円
エレクトロニクス商社。システムLSI等の半導体、コネクタ等の電子部品を扱うデバイス事業が主力。ネットワーク機器等の設計・構築、運用保守等も。27.3期経常利益50億円以上目標。車載などへの拡販強化図る。 記:2024/07/01
252
9/4 15:00
-13(-4.91%)
時価総額 20,804百万円
茨城県地盤の地方銀行。関東つくば銀行、茨城銀行の合併で誕生。子会社にソフトウエア開発等を行う筑波総研など。事業ポートフォリオの最適化、法人コンサルティングの深化等に取り組む。25.3期は大幅増益計画。 記:2024/07/01
4,927
9/4 15:00
-128(-2.53%)
時価総額 2,513,583百万円
海運の国内最大手。1885年創業。三菱グループ。不定期専用船事業、物流事業が柱。定期船事業、航空運送事業等も展開。世界最大規模の自動車専用船を保有。配当性向30%目安。25.3期は最終増益見通し。 記:2024/07/04
2,045.5
9/4 15:00
-55.5(-2.64%)
時価総額 1,461,976百万円
海運国内3位。1919年設立。自動車船事業などの製品物流部門が主力。ドライバルク事業等も。持分法適用関連会社にコンテナ船事業を行うONE社。LNG船等は順調推移見込む。27.3期経常利益1600億円目標。 記:2024/06/17
LNGタンカーや自動車専用船などの保有・運航、船舶管理等を行う外航海運業が主力。1911年創業。ホテル関連事業、不動産賃貸業も。今期はホテル関連事業部門の増収増益見込む。旅行需要の回復が引き続き寄与へ。 記:2024/06/18
MVNO事業者。2001年に世界で初めてデータ通信MVNO事業を開始。SIM事業、FPoS事業、ローカル4G/5G事業を手掛ける。日本通信SIMの契約回線数は順調増。FPoSの評価定着、事例拡大図る。 記:2024/07/05
2,957
9/4 15:00
-48(-1.6%)
時価総額 419,255百万円
旧KADOKAWAとドワンゴが経営統合。出版・IP創出事業が主力。アニメ・実写映像事業、ゲーム事業、通信制高校の運営等も。中計では28.3期売上高3400億円目標。出版IP数の拡大などに取り組む。 記:2024/06/13
12,930
9/4 15:00
-400(-3%)
時価総額 1,855,455百万円
モバイルゲーム、家庭用ゲーム等を手掛けるデジタルエンタテインメント事業が主力。スロットマシンやアミューズメントマシンの製造・販売等も行う。配当性向30%以上目処。パワフルプロ野球2024-2025を発売。 記:2024/08/12
1,879
9/4 15:00
-16(-0.84%)
時価総額 65,400百万円
財務会計・税務システムを中心とするERP(統合業務管理)製品の販売等を行う。会計事務所、中堅・中小企業向けが中心。会計事務所向け、中小企業向け各種業務システムは販売順調。2028年度売上高600億円目標。 記:2024/06/07