1,816
9/4 15:00
-7(-0.38%)
時価総額 60,580百万円
国内きのこ事業が主力。長野県長野市に本社。エリンギ、ブナシメジは国内トップ。高効率生産体制が強み。海外きのこ事業、加工品事業、化成品事業も。国内きのこ事業ではブランド価値向上による収益拡大に注力。 記:2024/08/05
4,005
9/4 15:00
-75(-1.84%)
時価総額 117,971百万円
注文住宅の建築請負が主力。木造ローコスト住宅に強み。リフォームや戸建分譲、マンション販売、オフィス区分所有権販売、エネルギー事業等も。注文住宅のシェア拡大が成長戦略の軸。既存営業エリアの深耕を図る。 記:2024/08/09
1,021
9/4 15:00
-31(-2.95%)
時価総額 42,584百万円
麻生グループ傘下の建設会社。基礎工事や地盤改良工事などの特殊土木に強み。清水寺本堂の環境保全などでも実績。中期経営計画では26.3期PBR1.3倍以上目標。地盤改良工事、民間受注の拡大等に取り組む。 記:2024/06/24
自動車販売・買取、タイヤ交換、車検などを行う「オートウェーブ」を千葉県で展開。業務スーパーのFCを育成。オートウェーブ富里店敷地内にシミュレーションゴルフ練習場を開設するなど、新たな取り組みも実施。 記:2024/04/30
賃貸不動産や国内外企業へ投資するマーチャントバンキング事業が主。不動産は都市部の利回り5%以上のマンションを中心に投資。服飾雑貨店の運営等も。ボウリング場は事業譲渡。賃貸用不動産物件増え賃貸収入増加。 記:2024/05/16
942
9/4 15:00
-24(-2.48%)
時価総額 41,511百万円
不動産開発、不動産投資等を行うリアルエステート事業が主力。ワンルームマンション「DeLCCS」シリーズ等を展開。セールスプロモーション事業等も。東京都心エリアの住居系不動産用地の積極的な仕入を図る。 記:2024/07/05
2,215
9/4 15:00
-85(-3.7%)
時価総額 6,982百万円
LSI半導体製品、画像認識システム等の販売を行う製品事業が主力。IPコアライセンス事業、AI受託開発サービス等のプロフェッショナルサービス事業を展開。セーフティ分野、ロボティクス分野などで新規獲得に注力。 記:2024/07/01
2,203
9/4 15:00
+115(5.51%)
時価総額 18,043百万円
サイバー・セキュリティ事業が主力。マルウェアや脆弱性攻撃を高精度で検知・防御する「FFRI yarai」が主力製品。ソフトウェア開発・テスト事業も。戦略的販売パートナーとの連携強化などを継続実施。 記:2024/06/24
指紋認証機器の開発・販売を展開。クラウド本人認証ソリューションや統合ID管理ソフトウェアなども手掛け、香港や中国での汗孔認証アルゴリズムに注力。クラウド認証サービスを育成。23.12期1Qは増収確保。 記:2023/05/25
4,640
9/4 15:00
-305(-6.17%)
時価総額 31,325百万円
データコントロール事業を展開。クラウドサーバやIoTデバイス等の自動監視、運用を行う。IoTエンジン「NEQTO」を活用したIoTソリューションの提供等も。海外オペレーションの体制強化など先行投資を継続。 記:2024/08/29
305
2/24 15:00
-3(-0.97%)
時価総額 1,830百万円
ラベルや記録紙、チャート紙、電力・ガス検針用紙の専門メーカー。ラベルプリンタや記録計、ペン、インク、リボンなども展開。医療機関や食品向けに注力。設備投資にも重点。既存顧客深耕が奏功し、3Q累計は利益急伸。 記:2022/02/05
3,535
9/4 15:00
-365(-9.36%)
時価総額 114,884百万円
半導体向け高純度化学材料が主力。光ファイバー用材料や太陽電池用材料等も。山梨県上野原市に本社。開発から製造まで全ての工程を内製化。27.1期売上高226億円目標。半導体製造用化学化合物の生産能力向上図る。 記:2024/07/26
東大発のバイオベンチャー。核酸医薬の一種であるアプタマーに特化した医薬品の研究・開発を行う。対象疾患「滲出型加齢黄斑変性」のRBM-007が先行パイプライン。東京大学と眼科疾患に関する共同研究契約を締結。 記:2024/08/13
1,242
9/4 15:00
-95(-7.11%)
時価総額 49,224百万円
Whitebox向けネットワークOS等のネットワーク事業、IoT事業、ブラウザコンポーネントの提供等のWebプラットフォーム事業を手掛ける。NTTと資本業務提携。IoT事業は自社製品・サービスの育成図る。 記:2024/05/02
3,894
9/4 15:00
-356(-8.38%)
時価総額 1,152,091百万円
独立系電線メーカー大手。1885年創業。光ファイバケーブルや通信ケーブル、圧力センサ、プリント回路、自動車電装品等を手掛ける。光ファイバ融着接続機に強み。自動車事業部門は収益性改善に引き続き取り組む。 記:2024/08/05
1,496
9/4 15:00
-116(-7.2%)
時価総額 19,527百万円
半導体・FPD製造装置の部品の開発・製造等を行う。真空チャンバー、排気板、静電チャック等が主要製品。鹿児島県出水市に本社。精密部品の少量多品種受託加工に定評。半導体分野で生産能力の再増強などを行う。 記:2024/05/17
3,050
9/4 15:00
-295(-8.82%)
時価総額 45,180百万円
半導体プロセス機器を製造・販売。貼合・剥離装置や塗布・現像装置に強み。液晶製造装置も。洗浄装置部門は売上伸長。搬送装置部門は生産効率が改善。23.12期通期は増収増益。24.12期は2桁増収増益計画。 記:2024/04/14
1,136
9/4 15:00
-9(-0.79%)
時価総額 86,786百万円
豊田自動織機傘下の特装車メーカー。高所作業車で国内トップシェア。橋梁点検作業車、ボーリングマシン、鉄道工事用車両等も手掛ける。小型自走式高所作業車は売上順調。中計では28.3期売上高750億円目指す。 記:2024/06/15
2,265
9/4 15:00
-210.5(-8.5%)
時価総額 4,431,309百万円
大手半導体メーカー。車載用マイコンで世界首位級。海外での大型買収により、電圧制御用や通信用の半導体を拡大。自動車向け事業は堅調。円安や自動運転支援、EV向け製品の売上が増加。米GaNパワー半導体会社買収へ。 記:2024/06/15
1,626
9/4 15:00
-82(-4.8%)
時価総額 40,650百万円
音響機器メーカー。オーディオやテレビ、車載用スピーカやスピーカシステムに加え、イヤホンドライバ等も。空輸費用のはく落等により、スピーカ事業は収益伸長。特別利益を計上。24.3期3Q累計は最終黒字転換。 記:2024/04/16
943
9/4 15:00
-33(-3.38%)
時価総額 160,513百万円
ごみ焼却発電施設、海水淡水化プラント等の建設を行う環境部門が主力。1881年創業。ごみ焼却発電施設で世界シェアトップクラス。精密機械、風力発電等も。25.3期は営業増益計画。環境事業の収益改善等を見込む。 記:2024/07/04
1,777.5
9/4 15:00
-40(-2.2%)
時価総額 184,689百万円
牛角等を展開するレインズインターナショナル、かっぱ寿司等を展開するカッパ・クリエイト、ステーキ宮等を展開するアトムなどを傘下に収める持株会社。総店舗数は2500店舗超。アジア諸国、北米で事業強化図る。 記:2024/06/17
458
9/4 15:00
-21(-4.38%)
時価総額 67,345百万円
日本保証、Jトラストグローバル証券、グローベルス、JT親愛貯蓄銀行、Jトラスト銀行インドネシア等を傘下に持つ持株会社。Jトラスト銀行インドネシアは貸出残高の増強に注力。不動産事業ではブランド認知向上図る。 記:2024/08/01
3,940
9/4 15:00
-150(-3.67%)
時価総額 138,211百万円
MUFGグループの大手信販会社。クレジットカードや家賃保証、集金代行等を手掛けるカード・ペイメント事業が主力。オートローン、ローン保証等も。配当性向35%目標。国内事業における収益基盤の拡充図る。 記:2024/08/27
不動産会社。アパートやマンションの販売を主力に、不動産管理や売買仲介等のサービスの提供、ゼネコン、介護等の事業を行う。今期3Q累計はアパート販売が順調に推移した。不動産サービスやゼネコンも堅調だった。 記:2022/11/24
1,481
9/4 14:55
-17(-1.13%)
時価総額 2,861百万円
総合海運会社。1929年創業。日本軽金属が筆頭株主。日本軽金属向けアルミナ・水酸化アルミ輸送、全農向け穀物輸送が柱。外航海運中心に内航海運も。既存主要顧客との関係強化、新規取引先の開拓などに取り組む。 記:2024/08/09
メガネ業界大手。「メガネスーパー」を運営し、眼鏡やコンタクトレンズ、補聴器を販売。300店舗展開。2店舗の新規出店実施。卸売事業は伸長。展示会による大型受注や販管費の削減等が寄与。24.4期2Qは増収。 記:2024/01/08
593
9/4 15:00
-55(-8.49%)
時価総額 3,627百万円
かんざしや傘、箸などの和雑貨専門店を主要都市や観光地に出店。アニメ・ゲームコンテンツのグッズOEM製造、宿泊施設の運営事業等も。訪日外国人の増加等で来店客数は増加。高価格帯商品の寄与で客単価は上昇。 記:2024/06/03
MVNO事業者。2001年に世界で初めてデータ通信MVNO事業を開始。SIM事業、FPoS事業、ローカル4G/5G事業を手掛ける。日本通信SIMの契約回線数は順調増。FPoSの評価定着、事例拡大図る。 記:2024/07/05