4,520
9/4 15:00
-295(-6.13%)
時価総額 59,049百万円
日本ストロー、明光商会などを傘下に収める持株会社。1913年創業。24.3期に祖業の石炭生産・販売事業から完全撤退。生活消費財、産業用製品の生活関連事業が柱に。環境対応素材ストローの拡大などに注力。 記:2024/08/10
ゲームの企画・開発やエンターテインメント関連書籍の企画・編集などを行うコンテンツ事業を展開。持分法適用関連会社の事業としてDigital Finance事業等も。コンテンツ事業では新規事業などに注力。 記:2024/08/09
卵黄由来の機能性素材や化粧品、医薬品、抗体試薬の開発、製造等を行う。販売は通信販売と卸売。子会社にフューチャーラボ、明治薬品など。機能性素材では「ファーマギャバ」の販売が順調。医薬品製造受託は受注安定。 記:2024/05/06
2,296
9/4 15:00
+63(2.82%)
時価総額 49,589百万円
たこ焼き店チェーン。「築地銀だこ」を直営、フランチャイズでチェーン展開する。海外は主にアジアで事業展開する。23年12月期は二桁の増収、営業増益となった。販促活動が奏功して、既存店が堅調に推移した。 記:2024/04/09
資源メーカー。製鉄や金属精錬に必要なコークスの大手。石炭の輸入販売や資源リサイクル、粉粒体機器の開発、販売も。コークス事業は損益改善。燃料・資源リサイクル事業は収益堅調。24.3期3Q累計は黒字転換。 記:2024/04/15
709
9/4 15:00
-26(-3.54%)
時価総額 69,409百万円
モビリティ産業向けソフトウェアの開発・販売等を行う。クラウド版業務支援ソフトウェア「.cシリーズ」、電子帳簿保存法対応ソフトウェア等を手掛ける。ストック売上比率は8割超。クラウドサービスは対象業種が拡大。 記:2024/08/23
デジタルコンテンツ配信会社。占いがメインのコンテンツを配信。通話アプリ「きゃらデン」、ゴルフマッチングサービス「CarryGo!」等も手掛ける。デジタルコンテンツは従量課金コンテンツの強化などを図る。 記:2024/04/29
動画配信プラットフォーム「J-Stream Equipmedia」、ライブ中継サービスが主力。大規模コンテンツの安定配信技術に強み。トランスコスモス傘下。M&Aを通じて事業領域の強化、拡大を追求。 記:2024/06/03
534
3/13 15:00
-2(-0.37%)
時価総額 9,450百万円
バイオ医薬品の研究・開発等を行う。バイオ医薬品等受託製造事業はCMC開発・工業化検討段階に特化。特別損失は剥落。19.12期3Qは最終損益改善。塩野義製薬のTOB成立により、同社株は上場廃止予定。 記:2019/12/27
768
9/4 15:00
-19(-2.41%)
時価総額 102,286百万円
全農系農薬メーカー。除草剤や殺菌剤、殺虫剤、植物成長調整剤等を手掛ける。水稲一発処理除草剤で国内トップシェア。化成品事業、印刷事業等も展開。配当性向30%以上目標。エフィーダ、ディザルタの拡販図る。 記:2024/09/02
ゴム、テニスボール、和菓子を製造・販売。書籍の企画開発も。東南アジアで展開の金融ビジネスは持分法に。24.3期3Q累計はゴム事業で値上げが進展。コンテンツ関連の改善も効いて赤字幅縮む。継続前提に重要事象。 記:2024/04/11
529
9/4 15:00
-11(-2.04%)
時価総額 2,443百万円
工業用や医療・衛生用のゴム製品を製造・販売。自動車内装照明向けゴムや卓球ラケット用ラバーに強み。24.3期3Q累計は医療・衛生用の拡大で工業用の苦戦を補えず。26年4月稼働を目標に第二福島工場を増築予定。 記:2024/04/12
2,628
9/4 15:00
-124(-4.51%)
時価総額 96,710百万円
スポンジチタンのトップメーカー。兵庫県尼崎市に本社。低酸素球状チタン粉末や高純度チタン等の高機能材料事業も展開。神戸製鋼所等が主要取引先。配当性向25%~35%目安。球状チタン合金粉末等の拡販図る。 記:2024/09/02
1,165
9/4 15:00
-96(-7.61%)
時価総額 83,031百万円
チタンメーカー。スポンジチタンやチタンインゴッド、高純度チタンの提供に加え、プラスチック等の製造用触媒等を手掛ける。ENEOSホールディングスの連結子会社。金属チタンは航空機向け等の堅調も材料高重し。 記:2024/05/21
ビル用・住宅用サッシ、カーテンウォール等を手掛ける建材メーカー。1930年創業。ユニットハウスや都市ごみ焼却灰処理事業等も。不採算取引の改善、生産性向上等に取り組む。25.3期は2桁営業増益計画。 記:2024/06/28
自社開発プラットフォーム利用のサイトを複数運営。調査サービスやECシステムも。24.6期上期は好採算のネット広告が足踏み。だが前期買収会社の貢献もあって広告以外の拡大続く。通期では増収増益・増配を見込む。 記:2024/04/15
695
3/29 15:00
-9(-1.28%)
時価総額 7,822百万円
住宅トラブル緊急駆け付けサービスと家賃決済代行サービスを展開。東京と鹿児島で24時間365日稼働のコールセンターを運営。保有不動産を売却し、不動産事業からは撤退。会員数増加し、21.9期1Qは増収確保。 記:2021/02/25
2,267
9/4 15:00
-52(-2.24%)
時価総額 71,930百万円
M&A仲介会社。2016年に同業のレコフなどと経営統合。売手・買手の間に立ってM&A成立に向けたアドバイザリー業務を行う。大型案件で業界随一の実績。コンサルタント数は180名超。成約件数は過去最高水準。 記:2024/06/28
3,500
9/4 15:00
-100(-2.78%)
時価総額 13,930百万円
設計開発アウトソーシング事業が主力。システム・ソフトウェア開発等の人材派遣、業務請負を展開。トヨタや日野自動車などが主要取引先。3Dプリント事業は廃止。単価改善などで設計開発アウトソーシング事業は順調。 記:2024/06/28
729
9/4 15:00
-31(-4.08%)
時価総額 13,139百万円
モバイルマーケティングプラットフォーム「Red」等の提供を行う広告事業が主力。投資事業等も。UUUMなどを傘下に収める。広告事業ではプレミアム媒体対象の広告プラットフォーム「Scarlet」が順調。 記:2024/06/28
950
9/4 15:00
-57(-5.66%)
時価総額 10,154百万円
AI自動翻訳などを手掛けるAI事業が主力。業種特化の専門文書の翻訳に強み。プロ翻訳者による業務受託、メタバース事業等も手掛ける。生成AI「Metareal AI」プロジェクトの早期業績寄与を目指す。 記:2024/08/06
1,430
9/4 15:00
-47(-3.18%)
時価総額 19,954百万円
ITシステムの構築・運用・保守、IoTクラウドサポートセンター等のデジタルインテグレーション事業が主力。農業・畜産・水産のDX化支援等も。総エンジニア数は3250名超。積極的な営業活動で高稼働率を維持。 記:2024/05/17
1920年設立の工作機械メーカー。マシニングセンタ、システムライン、半導体レーザー加工機等を手掛ける。ヤマハ発動機などが主要取引先。工作機械事業の新市場への拡販、部品加工事業の拡大・強化などに注力。 記:2024/08/09
2,372.5
9/4 15:00
-95.5(-3.87%)
時価総額 287,224百万円
制御装置大手。精密減速機、鉄道車両用機器、航空機器、自動ドア、商用車用機器、油圧機器、舶用機器、包装機などを展開。太陽追尾駆動装置向けにも注力。中国の景気低迷響き、設備投資需要等弱含み。原価低減を図る。 記:2024/06/14
969.1
9/4 15:00
-12.9(-1.31%)
時価総額 630,309百万円
大手電気機器メーカー。1912年創業。台湾の鴻海精密工業傘下。液晶テレビや白物家電、スマートフォン、各種情報機器などの製造・販売を行う。ブランド事業では特長商品、新規カテゴリー商材の創出などを図る。 記:2024/08/01
18
7/26 15:00
-4(-18.18%)
時価総額 1,497百万円
エアバッグやシートベルトが主力の自動車部品メーカー。17.3期は欠陥エアバッグ問題を巡る減損損失や和解金計上などで最終赤字拡大。財務悪化が進む。再建に向けたスポンサーの選定などが難航。継続前提に重要事象。 記:2017/05/31
1,585
9/4 15:00
-17(-1.06%)
時価総額 12,954百万円
グラビア印刷やクリーンコーティング加工、導電性ポリマーコーティングシートなどの素材開発を手掛ける。食品関連が主力。ラミネート加工等に強み。26.2期売上高58億円目標。環境対応製品の開発強化を図る。 記:2024/05/12
不動産管理、ビル賃貸等を手掛ける。閉鎖した大型商業施設物件を取得し、親会社のPPIHなどに賃貸。築古物件の耐震改修工事などを実施。22.3期2Qは不動産管理事業が堅調。建物管理の受託件数の増加が寄与。 記:2022/01/15
382
9/4 15:00
-15(-3.78%)
時価総額 8,265百万円
エネルギーサービス会社。再生可能エネルギーの木質バイオマス発電に加え、省エネ支援サービス、電力小売等を展開。グリーンエナジー事業は売上増。エフオン新宮発電所など各発電所は高稼働維持。24.6期2Qは増収。 記:2024/04/15