2,786
9/4 15:00
+1(0.04%)
時価総額 261,661百万円
大手菓子メーカー。菓子でロングセラー商品を多数持つ。冷菓では独創性のある商品を提供。菓子食品事業は収益伸長。キャンディカテゴリーは売上好調。24.3期3Q累計は2桁増収増益。通期業績予想を上方修正。 記:2024/04/16
198
9/4 15:00
-23(-10.41%)
時価総額 7,462百万円
プライズゲーム用景品の企画・製作・販売を行うプライズ事業、家賃保証業務や物件管理業務等を行う不動産関連事業が柱。コンテンツ事業、マスターライツ事業等も。プライズ事業では販路拡大、仕入先開拓に取り組む。 記:2024/08/05
ミドリムシ等を活用した健康食品、化粧品の開発・製造・販売等を行うヘルスケア事業が主力。バイオ燃料の開発・製造・販売等も。青汁のキューサイを傘下に持つ。次世代エイジングケアブランド「CONC」に積極投資。 記:2024/09/02
3,530
9/4 15:00
-35(-0.98%)
時価総額 128,333百万円
愛知県を地盤に焼肉やラーメン、お好み焼き、寿司・しゃぶしゃぶ等の業態を展開。配当性向20%以上目安。グループ店舗数は691店舗。直営店23店を新規出店。外食需要の回復等で、24.6期2Qは2桁増収増益。 記:2024/04/15
2,778
9/4 15:00
-124(-4.27%)
時価総額 83,543百万円
半導体商社。UKCHD、バイテックHDが経営統合。太陽光発電所や植物工場等のエコソリューション事業も。SBIHDと資本業務提携。27.3期売上8000億円目標。産機領域ではマシンビジョン領域への注力図る。 記:2024/07/01
1,175
9/4 15:00
-17(-1.43%)
時価総額 22,356百万円
賃貸住宅を一括借り上げ、サブリースのプロパティマネジメントを展開。滞納保証、家財保険などPM付帯事業等も。三菱地所とスマートホーム領域で業務提携。運用戸数は11万戸超。1戸当たりの収益性向上図る。 記:2024/07/26
1,755
9/4 15:00
-74(-4.05%)
時価総額 11,941百万円
住居用不動産のサブリースを行う賃貸DXプロパティマネジメント事業を展開。賃貸物件の仲介、新築投資用ワンルームマンションの販売等も。管理戸数は2.5万戸超。不動産DX事業では営業人員の強化などを図る。 記:2024/08/23
1,020
9/4 15:00
-42(-3.95%)
時価総額 19,957百万円
不動産売買仲介「ハウスドゥ」をFC中心に展開。ハウス・リースバック事業、不動産売買事業が柱。リフォーム事業、リバースモーゲージ保証事業等も。リバースモーゲージ保証は保証件数が1600件超と拡大傾向。 記:2024/08/30
2,995
6/29 15:00
+1(0.03%)
時価総額 46,950百万円
恋愛・婚活マッチングサービス「with」のマッチング事業が主力。バーチャルライブプラットフォームの運営等も展開。withは口コミによる新規流入数が増加傾向。21.9期2Qはマッチング事業が2桁増収。 記:2021/06/07
指紋認証機器の開発・販売を展開。クラウド本人認証ソリューションや統合ID管理ソフトウェアなども手掛け、香港や中国での汗孔認証アルゴリズムに注力。クラウド認証サービスを育成。23.12期1Qは増収確保。 記:2023/05/25
4,640
9/4 15:00
-305(-6.17%)
時価総額 31,325百万円
データコントロール事業を展開。クラウドサーバやIoTデバイス等の自動監視、運用を行う。IoTエンジン「NEQTO」を活用したIoTソリューションの提供等も。海外オペレーションの体制強化など先行投資を継続。 記:2024/08/29
2,067
9/4 15:00
-72(-3.37%)
時価総額 29,157百万円
モバイルゲームの開発・運用等を行うゲーム事業が主力。「HykeComic」のコミック事業も。ソニーグループ、コーエーテクモHDと資本業務提携。ゲーム事業では次世代運営ゲームの開発力強化などに取り組む。 記:2024/08/05
1,407
9/4 15:00
-17(-1.19%)
時価総額 16,681百万円
組込みソフトウェア・アプリケーション開発等を行うテクノロジーコンサルティング事業、医療ITソリューションの提供を行うメディカル事業が柱。AI先進分野では新規受注が順調に拡大。コンサル営業の強化図る。 記:2024/08/23
3,935
9/4 15:00
-95(-2.36%)
時価総額 29,516百万円
オンライントラベルエージェント。総合予約プラットフォーム「skyticket」を運営。国内・海外航空券を中心に幅広い旅行商材を提供。多言語対応に強み。アプリDL数は2100万DL超。国内旅行事業を強化。 記:2024/08/05
自社開発プラットフォーム利用のサイトを複数運営。調査サービスやECシステムも。24.6期上期は好採算のネット広告が足踏み。だが前期買収会社の貢献もあって広告以外の拡大続く。通期では増収増益・増配を見込む。 記:2024/04/15
自社開発のSaaS型マーケティングツールの提供等を手掛ける。デジタル人材ビジネス等も。23.12期通期は国内SaaS事業が増収。LetroSolutionは単価向上続く。24.12期は最終黒字転換計画。 記:2024/04/15
1,000
9/4 15:00
-6(-0.6%)
時価総額 10,872百万円
宅配寿司首位。宅配寿司「銀のさら」、宅配御膳「釜寅」等の運営を行うライドオンエクスプレスを中核とする持株会社。FC含む店舗数は760店舗超。25.3期は増益計画。不採算店舗等の整理による収益改善見込む。 記:2024/07/02
4,815
9/4 15:00
-235(-4.65%)
時価総額 51,790百万円
自動車や半導体などの生産設備を製造・販売。自動省力機器も。24.3期3Q累計はEV関連設備が好伸。半導体関連設備の原価率改善も効いて増収増益に。配当性向2割以上目安。今年2月に130億円の大型案件を受注。 記:2024/04/11
4,590
12/19 15:00
-5(-0.11%)
時価総額 1,988,103百万円
総合電機大手。持分法会社にキオクシアHD。不正会計や原発巨額損失で陥った経営危機から再建中。JIP連合がTOB発表。TOB価格は1株4620円。TOB成立ならば上場廃止に。24.3期1Qは営業黒字に復帰。 記:2023/09/15
1,286
9/4 15:00
-45(-3.38%)
時価総額 210,904百万円
カーナビ等の車載機器、無線システム、音響機器等を手掛ける電機メーカー。日本ビクターとケンウッドの経営統合により誕生。中計では26.3期売上高3700億円以上目標。ゲーム・アニメ事業の強化等に取り組む。 記:2024/06/04
969.1
9/4 15:00
-12.9(-1.31%)
時価総額 630,309百万円
大手電気機器メーカー。1912年創業。台湾の鴻海精密工業傘下。液晶テレビや白物家電、スマートフォン、各種情報機器などの製造・販売を行う。ブランド事業では特長商品、新規カテゴリー商材の創出などを図る。 記:2024/08/01
299
9/4 15:00
-18(-5.68%)
時価総額 3,935百万円
小売電気事業者向け電力取引等を行う電力取引関連事業が主力。電力小売事業、再生可能エネルギー関連事業等も展開。事業構造と経営資源配分の見直し進める。大田原市亀久太陽光発電所は24年4月末から売電を開始。 記:2024/06/11
3,880
9/4 15:00
-110(-2.76%)
時価総額 26,497百万円
FX大手。自社のLIONシステムにより、オンライントレードサービスを提供。グループ顧客口座数は53万口座超。日本商品先物取引協会に加入。新規口座開設キャッシュバックキャンペーンの強化などに取り組む。 記:2024/06/17
1,089
9/4 15:00
-33(-2.94%)
時価総額 27,286百万円
自動車部品メーカー。サスペンション部品で国内シェアトップクラス。日産自動車等が主要取引先。トラクター用フロントフレーム等の製造・販売も。27.3期売上2100億円目標。主要顧客向け電動車用製品の拡販図る。 記:2024/07/07
961
9/4 15:00
-23(-2.34%)
時価総額 16,663百万円
1902年創業の建築資材メーカー。ドア等の住宅機器、床材等の内装仕上材、外装下地材の製造販売等を行う住宅建材事業が主力。伊藤忠建材等が主要販売先。防音フロア、バリアフリー商品群などの拡販に取り組む。 記:2024/05/12
ギフトソリューション事業、免税店などのリテール事業が柱。ギフト販売のシャディ、バーニーズジャパンなどを傘下に持つ。カジュアルギフトマーケットに積極参入。リテール事業はハイエンド商品の販売力を強化。 記:2024/06/17
愛媛県地盤のスーパーマーケットチェーン。イオングループ。四国4県と広島県、山口県で店舗展開。外食やフィットネス、移動スーパー、ネットショップも。27.2期売上高1兆円目標。トップバリュ商品の展開拡大図る。 記:2024/05/06
458
9/4 15:00
-21(-4.38%)
時価総額 67,345百万円
日本保証、Jトラストグローバル証券、グローベルス、JT親愛貯蓄銀行、Jトラスト銀行インドネシア等を傘下に持つ持株会社。Jトラスト銀行インドネシアは貸出残高の増強に注力。不動産事業ではブランド認知向上図る。 記:2024/08/01