1,720
9/4 15:00
-81(-4.5%)
時価総額 26,763百万円
転職サイト「Re就活」、新卒向け就活・就職サイト「あさがくナビ」、合同企業セミナー「転職博」を運営。ソーシャルソリューション等も。24年秋に30代特化のダイレクトリクルーティングサイトをローンチ予定。 記:2024/08/22
コミュニケーション・プラットフォーム関連事業を展開。自然会話AIプラットフォーム「commubo」、クラウド電話サービス「telmee」等が主力製品。commuboなどストック型ビジネスの成長に注力。 記:2024/08/05
2,775
9/4 15:00
-2(-0.07%)
時価総額 34,152百万円
医薬品の治験を行う医療機関を支援するSMO事業が柱。製薬会社向け開発支援や医薬品製造受託等も。24.3期3QはCRO事業が黒字転換。海外の臨床試験実施施設の新規試験受託等が寄与。先端医療事業は売上増。 記:2024/04/16
269
9/4 15:00
-14(-4.95%)
時価総額 2,069百万円
ネットワーク・セキュリティの運用監視サービスを中心に、情報セキュリティ人材の育成・派遣も展開。既存案件への増員等で人材サービス事業は収益伸長。投資有価証券売却益を計上。24.3期3Qは最終黒字転換。 記:2024/04/09
1,266
9/4 15:00
-48(-3.65%)
時価総額 23,349百万円
ダイヤモンドダイニング、エスエルディー、湘南レーベル等を傘下に収める持株会社。飲食・アミューズメント事業、ホテル・不動産事業を展開。カプセルホテルは営業を再開。26.2期営業利益40億円を目指す。 記:2024/04/30
2,226
9/4 15:00
+2(0.09%)
時価総額 101,528百万円
ドトールコーヒーと日本レストランシステムが経営統合して発足。コーヒー豆の生産・調達から焙煎、卸、販売までの一貫体制を構築。テイクアウトメニューの拡充、キャンペーンによる販促活動の強化等に取り組む。 記:2024/05/06
1,125
9/4 15:00
-24(-2.09%)
時価総額 18,303百万円
スマートフォンアクセサリーを取り扱うモバイルライフ事業が柱。コスメティクスブランド「ByUR」、SaaS型システム「ネクストエンジン」なども。モバイルライフ事業ではiFaceシリーズの拡販などに注力。 記:2024/09/03
1,280
5/28 15:00
-58(-4.33%)
時価総額 23,333百万円
リノベマンション事業が主力。中古物件を取得し、賃貸運用しつつ退去後にリノベーションして販売するモデル。インベストメント事業等も。インベストメント事業は好調。一部保有物件を売却。18.11期は2桁増収。 記:2019/02/17
196
9/4 15:00
-12(-5.77%)
時価総額 5,103百万円
ゲームアプリの企画・開発・運営等を行う。運営タイトルは「進撃の巨人 Brave Order」、「ぼくのレストラン2」など。ブロックチェーンゲームに参入。効果的な運用等で、既存タイトルの売上は安定水準維持。 記:2024/07/01
電力小売りが柱。住宅用蓄電池の販売や省エネコンサルも。仮想通貨関連、中古車販売から撤退の一方、歯科・医科特化のコンサル会社を取得。電力小売りは卸市況安定し採算改善。蓄電池は小型機拡販へ代理店増やす。 記:2024/08/06
610
9/4 15:00
-20(-3.17%)
時価総額 12,794百万円
旧ファイザー中央研究所が前身の創薬ベンチャー。愛知県名古屋市に本社。胃酸分泌抑制剤「テゴプラザン」、ペット用医薬品等を手掛ける。低分子創薬、イオンチャネル創薬が強み。テゴプラザンは承認国が順調に拡大。 記:2024/08/19
東大発のバイオベンチャー。核酸医薬の一種であるアプタマーに特化した医薬品の研究・開発を行う。対象疾患「滲出型加齢黄斑変性」のRBM-007が先行パイプライン。東京大学と眼科疾患に関する共同研究契約を締結。 記:2024/08/13
5,650
9/4 15:00
-130(-2.25%)
時価総額 66,919百万円
世界最大規模の民間気象会社。交通機関などに気象情報を提供。スマホアプリや24時間生放送配信を行う「ウェザーニュースLiVE」など個人向けも。DOE3%程度基準。中計では26.5期売上高260億円以上目標。 記:2024/06/11
東京大学、京都大学発のバイオベンチャー。iPS細胞関連研究試薬の製造・販売等を行う研究支援事業、臨床検査受託サービス等を手掛けるメディカル事業を展開。臨床用iPS細胞、パーソナルiPS及び臨床検査に注力。 記:2024/09/02
石油元売りシェア第4位で10%強。爆発事故の千葉製油所は本格稼働へ。現在の中計期間中は積極投資を計画。千葉県にある主力製油所を東燃と統合の方向。今期は原油価格下落による評価損ゼロへ。利幅回復で営業黒字に。 記:2015/08/28
400
9/4 15:00
-11(-2.68%)
時価総額 5,875百万円
神戸鋼傘下の特殊鋼・鋳鉄製品メーカー。国内トップのミニチュア軸受用鋼材に強み。特殊鋼は販売価格改善だが、工具鋼や特殊合金などの売上数量が伸び悩む。固定資産売却益を計上。24.3期3Qは大幅最終増益。 記:2024/04/14
1,337
9/4 15:00
-29(-2.12%)
時価総額 26,174百万円
ステンレス鋼の主原料であるフェロニッケルの製造で国内トップ。ガス生産や廃棄物リサイクルも。日本曹達の鉄鋼部門から分離独立して1949年に誕生。現在は日本製鉄系列。海外製錬プロジェクトの推進等に取り組む。 記:2024/05/03
800
9/4 15:00
-20(-2.44%)
時価総額 5,760百万円
防塵・防毒マスクなどの労働安全衛生保護具を製造・販売。筆頭株主のエアウォーター防災が生産する自給式呼吸器の販売も。新型コロナ対策向けマスクは受注減。順調な受注により、24.3期3Qは商品売上が2桁増。 記:2024/04/16
1,400
9/4 14:45
-22(-1.55%)
時価総額 23,482百万円
ジュエリー専門商社。「スカヴィア」などのブランドを扱う。製造機能を有し、自社ブランド商品も展開。百貨店での販売に強み。配当性向40%目安。富裕層向け商品の拡充、グループ販売商品の内製化などに注力。 記:2024/07/07
2,013
9/4 15:00
-62(-2.99%)
時価総額 32,774百万円
エレクトロニクス商社。システムLSI等の半導体、コネクタ等の電子部品を扱うデバイス事業が主力。ネットワーク機器等の設計・構築、運用保守等も。27.3期経常利益50億円以上目標。車載などへの拡販強化図る。 記:2024/07/01
3,719
9/4 15:00
+69(1.89%)
時価総額 3,242,689百万円
流通大手。総合スーパーを軸に食品スーパーやドラッグストア、金融、不動産などを展開。アセアンなどアジアでも事業展開。連結配当性向は30%目標。ヘルス&ウエルネスの進化、アジアシフトの加速等に取り組む。 記:2024/05/06
1,535
9/4 15:00
-62(-3.88%)
時価総額 50,316百万円
独立系証券会社。対面コンサルティング営業が基本。強固な顧客基盤、多彩な商品提供力が強み。投資銀行業務、不動産投資商品の組成・提供等も。配当性向70%目安。中期事業計画では27.3期ROE8%目標。 記:2024/06/17
2,441
9/4 15:00
-60(-2.4%)
時価総額 139,020百万円
総合物流企業。1880年創業。食品、鉄鋼、化学など製造業向け請負、物流業務、流通加工業務、国際物流等を手掛ける。日本製鉄等が主要取引先。適正単価の収受、業務効率化進める。31.3期営業利益250億円目標。 記:2024/06/24
4,840
9/4 15:00
-95(-1.93%)
時価総額 368,072百万円
独立系の物流会社。企業の物流業務を一括受託するサードパーティー・ロジスティクス(3PL)に強み。運送も。M&Aに前向き。新規受託物流センターや買収会社が貢献。運送の賃上げも利益に効く。人件費やコスト増吸収。 記:2024/07/31
6,910
12/28 15:00
-10(-0.14%)
時価総額 663,360百万円
総合物流最大手。トラック・海上・鉄道等の運輸事業を展開。国内首位の倉庫面積、引っ越しでもトップ級。セルビアで日系フォワーダーとして初の支店開設。全セグメント好調により、中間期(決算期変更)は大幅増収増益。 記:2021/11/13
1,862
9/4 15:00
-43(-2.26%)
時価総額 148,701百万円
旅行会社大手。海外旅行に強み。「変なホテル」等の運営を行うホテル事業も。九州産業交通HDなどを傘下に収める。ハウステンボスは22年に譲渡。26.10期売上4300億円目標。グローバルマーケットの強化図る。 記:2024/06/09
22,000
9/4 15:00
+550(2.56%)
時価総額 2,517,746百万円
家具・インテリア国内最大手。企画、原材料調達、製造、物流、販売の一貫体制を構築。アイテム数は約1万点。8割超が自社開発商品。島忠を傘下に収める。Nポルダなどは売上順調。26.3期買上客数2億人以上目標。 記:2024/06/13
輸入ブランド専門店「GINZA LoveLove」や韓国コスメのセレクトショップ「&choa!」の運営を行う。美容事業等も。販管費の見直しによる利益率の改善、売場面積に合った品揃えなどに取り組む。 記:2024/06/04