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「Apple watch（アップルウオッチ）」予約注文が10日から開始
2015/4/8 14:42
FISCO
*14:42JST 「Apple watch（アップルウオッチ）」予約注文が10日から開始
「アップルウオッチ」の予約注文が10日に開始される。アップルも昨年と今年と2度に渡って入念な説明を発表会で行い、新製品への期待値をアピールするほどの意気込み。予約受付まであと2日に迫るなか、関連銘柄への見直しなども意識されやすいか。
<6758>ソニー {腕時計型ウェアラブル端末}
<6724>セイコーエプソン {腕時計型及びメガネ型のウェアラブル端末}
<6750>エレコム {ネットワーク機器}
<6981>村田製作所 {基幹部品であるコンデンサー}
<4004>昭和電工 {リチウムイオン電池を小型軽量化}
<6502>東芝 {生体センサ}
<9437>NTTドコモ {腕時計型ウェアラブル情報端末ドコッチ}
<6594>日本電産 {小型精密モータ}
<6752>パナソニック {超小型リチウムイオン電池}
《TM》
関連銘柄 9件
4004
東証プライム
3,389
時価総額 626,629百万円
9/4 15:00
-179(-5.02%)
-179(-5.02%)
昭和電工と旧日立化成が統合した機能性化学メーカー。半導体材料で世界トップシェアレベルの製品多数。製品販売価格の上昇等で、23.12期通期はイノベーション材料部門が増益。24.12期は黒字転換見通し。 記：2024/04/16
6502
東証プライム
4,590
時価総額 1,988,103百万円
12/19 15:00
-5(-0.11%)
-5(-0.11%)
総合電機大手。持分法会社にキオクシアHD。不正会計や原発巨額損失で陥った経営危機から再建中。JIP連合がTOB発表。TOB価格は１株4620円。TOB成立ならば上場廃止に。24.3期1Qは営業黒字に復帰。 記：2023/09/15
6594
東証プライム
5,878
時価総額 7,009,921百万円
9/4 15:00
-140(-2.33%)
-140(-2.33%)
世界最大の総合モーターメーカー。HDDや車載、家電・産業向けモーターに加え、機器装置や電子・光学部品を展開。精密小型モータは売価改善等で増益。24.3期3Qは2桁増益。水冷モジュールの生産能力を拡大。 記：2024/04/16
6724
東証プライム
2,658.5
時価総額 1,062,430百万円
9/4 15:00
-105.5(-3.82%)
-105.5(-3.82%)
インクジェットプリンター大手。プロジェクターやウエアラブル機器も手掛ける。超微細・精密加工技術に定評。24.3期3Qはプリンティングソリューションズ事業が堅調。オフィス共有IJPのインク売上等が伸びる。 記：2024/04/16
6750
東証プライム
1,435
時価総額 132,337百万円
9/4 15:00
-30(-2.05%)
-30(-2.05%)
パソコン・デジタル周辺機器メーカー。マウスやUSBハブ、カードリーダなどで国内トップシェア。商品開発力などが強み。国内法人向けは既存販売店ビジネスの拡大図る。国内消費者向けは商品カテゴリーの強化に注力。 記：2024/07/02
6752
東証プライム
1,228
時価総額 3,013,582百万円
9/4 15:00
-26(-2.07%)
-26(-2.07%)
電機大手のパナソニックを中核とする持株会社。1918年創業。家電や住宅設備、AV機器、デジカメ、電子部品、産業電池・車載用電池等を手掛ける。配当性向30％目安。車載電池、空質空調等を投資領域に位置付け。 記：2024/09/02
6758
東証プライム
13,750
時価総額 85,842,598百万円
9/4 15:00
-425(-3%)
-425(-3%)
世界的AV機器メーカー。ゲーム機や映画、音楽でも世界的。CMOSイメージセンサーで世界トップシェア。モバイル機器向けイメージセンサーは堅調続く。今期はイメージング＆センシング・ソリューションの増収見込む。 記：2024/06/29
6981
東証プライム
2,944
時価総額 5,968,792百万円
9/4 15:00
-139(-4.51%)
-139(-4.51%)
大手電子部品メーカー。コンデンサやインダクタ、EMI除去フィルタ等を手掛ける。チップ積層セラミックコンデンサ等で世界トップシェア。海外売上高比率が高い。コンデンサはモビリティ向けなどで販売増を見込む。 記：2024/06/04
9437
東証１部
3,880
時価総額 12,527,081百万円
12/24 15:00
±0(0%)
±0(0%)
NTTグループの中核を担う国内最大の携帯キャリア。金融・決済など非通信領域の強化に力注ぐ。21.3期1Qはコロナ禍で国際ローミング急減。だが非通信領域の拡大などで補う。通期では利益反発・連続増配を見込む。 記：2020/09/03
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