株～企業情報・おすすめ銘柄

*16:43JST 【注目銘柄ダイジェスト】：商船三井が急伸、ガンホーは急落 <6036> キーパー技研 3455 +70 急伸。東海東京証券は投資判断を「Outperform」で継続とした一方、目標株価を3000円から4100円へと引き上げた。2021年9月1日より、トヨタグループの自動車部品専門の卸売会社であるトヨタモビリティパーツからKeePerボディーコートが発売されることとなった。これまで同社のコーティングはアフターマーケットが中心だったが、2020年10月のSUBARUでの純正採用から新車向けの販売が増加。今回のトヨタグループでの発売を機に、新車ディーラー向けの販売増加が一層期待できるとしている。 <9104> 商船三井 7840 +710 急伸。みずほ証券では投資判断を「中立」から「買い」に格上げ、目標株価も5000円から14000円にまで引き上げている。コンテナ運賃の年内高値継続と、23年3月期は配当性向の引き上げも見込み、23年3月期をベースとした配当利回りは9.8％と予想、業界平均の約5％を上回るとしている。本日は野村證券でも目標株価を10000円に引き上げている。 <6806> ヒロセ電 18180 +820 急伸。大和証券では投資判断を「3」から「2」に格上げ、目標株価も17000円から21000円に引き上げている。ポートフォリオ転換の完了、営業戦略の転換、サプライチェーン混乱下でのフレキシブルな外注戦略の優位性アップなどの変化によって、市場環境以上の成長性を期待としている。来期には16年ぶりとなる過去最高営業利益の更新も予想している。 <3765> ガンホー 2146 -112 急落。いちよし証券ではレーティングを「A」から「B」に格下げ、フェアバリューも2800円から2700円に引き下げている。新規タイトルの寄与は軽微にとどまるとの見方を継続する一方、既存タイトルの推移を保守的に見直すとして、21年12月期以降の業績予想を引き下げている。21年12月期営業利益は315億円から283億円に下方修正、一転減益を予想しているほか、来期以降も減益基調が続くとみている。 <9519> レノバ 4105 -245 急落。脱炭素の流れに乗り株価は1年間で約4倍に上昇しているが、PERは60倍を超えて同業他社比でも割高な水準になっているとの見方が一部で伝わっており、売り材料につながっているとみられる。秋田県沖の洋上風力発電への期待などが株高の一因になっているが、案件を獲得できるかは不透明ともされている。そのほか、水力発電事業への参入報道も伝わっているが、好材料視する動きは限定的にとどまっている。 <7868> 広済堂 929 -70 大幅反落。発行済み株式数の10.03%にあたる250万株を上限に、立会外取引での自社株買いを実施すると前日に発表、本日買付を行ったとしている。一部大株主の売却と捉えられ、投資会社のR&Lホールディングスなどが思惑視されているようだ。一株当たりの価値向上にはつながるものの、今後の需給思惑などが後退する方向のもよう。足元で株価の上昇ピッチが速まっていたこともあり、売り圧力はより強まる形に。 <9928> ミロク情報 1568 +84 大幅反発。前日に発行済株式総数に対する割合2.30％に相当する70万株、10億円を上限とする自社株買い実施を発表。取得期間は2021年8月27日から2022年1月31日まで。経営環境の変化に対応した機動的な資本政策を遂行し、資本効率を向上させることが背景。8月18日に年初来安値を更新して以降、底値圏での推移となっていたため、押し目買いを誘う形にもなっているようだ。 <6941> 山一電機 1628 +72 大幅続伸。いちよし証券ではレーティングを「B」から「A」に格上げ、フェアバリューも2000円から2200円に引き上げている。テストソリューション事業が想定以上に好調に推移、スマートフォン搭載CPU向けテストソケット及び車載用半導体向けバーンインソケットの拡大などには今後も持続性があると指摘。22年3月期営業利益は40億円から45億円、前期比41.0％増に上方修正、会社上方修正計画43億円を上振れると予想。 <2975> スター・マイカ・ホー 1389 +109 大幅上昇で7月27日の年初来高値を更新。21年11月期の業績上方修正を発表、営業利益は従来の29.8億円から40.1億円、前期比22.1％増に引き上げ、一転増益になる見通しとしている。リノベマンション市場活況で、販売利益率が想定を上回って推移しているもよう。また、発行済み株式数の1.3％に当たる25万株、3億円を上限とする自社株買い実施も発表している。 <9104> 商船三井 7840 +710 大幅反発で高値更新。野村證券では投資判断「バイ」を継続で、目標株価を7500円から10000円に引き上げている。新型コロナに伴う生活様式の変化から輸送需要が高水準で推移していることを踏まえ、従来に比べ高いコンテナ船の運賃水準を維持できるとの見方に変更、22年3月期経常利益は4482億円、前期比3.4倍にまで上方修正、会社計画3500億円を大きく上回ると予想。配当予想は710円としている。