株～企業情報・おすすめ銘柄

*16:47JST 【注目銘柄ダイジェスト】：インソースが大幅急伸、エムスリーは大幅反落 <6516> 山洋電気 6580 +360 大幅続伸。前日に業績予想の上方修正を発表している。営業利益は従来の19億円から36億円、前期比3.5倍に増額。第3四半期に入ってからロボット、半導体製造装置、電子部品実装機、射出成型機などのFA市場からの需要が増加してきているようだ。年間配当金も従来計画の75円から80円に引き上げ。上方修正期待は高かったとみられるが、修正幅のインパクトから買いが先行しているもよう。 <9663> ナガワ 10810 +900 大幅続伸。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は32.2億円で前年同期比25.1％増となり、上半期の同8.6％増から増益率が拡大。通期予想は従来の36億円から45億円、前期比27.3％増に上方修正。ユニットハウスの販売およびレンタルが想定以上に好調推移のもよう。また、株主優待制度を拡充、100株以上1年未満の株主は、これまでのQUOカード3000円分から1万円分に引き上げている。 <3635> コーエーテクモ 6170 +160 大幅続伸。前日に21年3月期第3四半期決算を発表、累計営業利益は194億円で前年同期比3倍となり、通期予想は従来の170億円から220億円、前期比56.0％増に上方修正している。9月に国内配信を開始したスマートフォンゲーム『三國志 覇道』や、11月に発売した『ゼルダ無双 厄災の黙示録』（Nintendo Switch用）などが好調に推移しているもよう。期末配当金も71.5円から100円に引き上げ、前期比39円の増配となる。想定以上の好業績として評価が高まっているようだ。 <9749> 富士ソフト 5530 +320 大幅続伸。20年12月期営業利益が前期比2割増の160億円程度となり、会社予想の136億円や市場予想の150億円水準を上回ったもようとの観測報道が伝わっている。2年連続での最高益更新となるようだ。新型コロナウイルス感染拡大を契機にネット通販を強化する企業が増加し、ECサイト構築などの案件が伸びているほか、テレワーク関連機器の引き合いも増えているもよう。株価の出遅れ感も強かっただけにポジティブな反応が優勢。 <2413> エムスリー 10095 -470 大幅反落。モルガン・スタンレーMUFG証券では投資判断を「オーバーウェイト」から「イコールウェイト」に格下げ、目標株価は8900円としている。成長余地は大きいものの、株価水準の割高感は強まっているとの判断。同社よりも成長性が高く、かつ株価水準が割安な銘柄が他にも多く存在するなか、同社への投資魅力度は相対的に薄れてきていると指摘しているようだ。 <6440> JUKI 603 +54 大幅続伸。未定としていた20年12月期業績見通しを前日に公表している。経常損益は40億円の赤字で、前年同期比69億円の損益悪化となったもよう。ただ、10-12月期は2.2億円の黒字に転じたもようであり、収益の底打ち感が意識される状況となっている。また、期末配当金は20円を実施すると発表、大幅赤字決算による無配転落への懸念なども残っていたため、安心感につながる。なお、22年12月期経常益は98億円を計画のようだ。 <6200> インソース 2338 +387 一時ストップ高。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は6.5億円で前年同期比56.1％増と大幅増益になっている。また、上半期予想は従来の6.5億円から9.4億円、同50.5％増にまで上方修正。研修事業のオンライン化への移行によって、講師派遣型研修の単価が向上のほか、公開講座の1開催当たり受講者数も増加しており、収益性が大幅に改善しているようだ。通期予想は据え置いているが、上半期決算時には上方修正が期待される形に。 <4185> JSR 3445 +165 大幅続伸。前日に第3四半期決算を発表している。累計営業利益は126億円で前年同期比58.7％減益となったが、10-12月期は116億円で同6.7％増となり、市場予想を30億円程度上回っている。ライフサイエンスなどは伸び悩んでいるが、エラストマーなどの販売が想定以上に好調推移となっている。通期予想の165億円、前期比49.8％減は据え置いているが、10-12月期の収益水準から見て、大幅な上振れが想定される状況に。 <6594> 日本電産 14400 +80 続伸。前日に10-12月期の決算を発表、営業利益は前年同期比47.5％増の464億円となり、市場コンセンサスの400億円レベルを大きく上回っている。精密小型モーターが想定以上に好調だったもよう。通期予想は従来の1400億円から1550億円、前期比42.8％増に上方修正、1480億円程度の市場予想を上回っている。決算期待は高かったものの、想定以上に着実な収益拡大を評価する動きが優勢となっている。