4,520
9/4 15:00
-295(-6.13%)
時価総額 59,049百万円
日本ストロー、明光商会などを傘下に収める持株会社。1913年創業。24.3期に祖業の石炭生産・販売事業から完全撤退。生活消費財、産業用製品の生活関連事業が柱に。環境対応素材ストローの拡大などに注力。 記:2024/08/10
1,177
8/29 15:00
-27(-2.24%)
時価総額 15,135百万円
漬物メーカー最大手。ご飯がススムキムチを軸に、浅漬、キムチ、惣菜などを展開。契約栽培を中心とした国産野菜使用の無添加食品に定評。「重慶飯店監修 叉焼のたれ」等を新発売。23.2期1Qは節約志向等が重し。 記:2022/07/10
252
9/4 15:00
-20(-7.35%)
時価総額 2,159百万円
Webサイト最適化サービス、オンライン本人確認/eKYCサービスなどのDXクラウド事業が主力。広告・メディア事業等も。ReYuu Japanを傘下に持つ。ノーコードプラットフォームの販売拡大などを図る。 記:2024/07/01
1,222
9/4 15:00
-70(-5.42%)
時価総額 4,024百万円
上下水道・ガス用ダクタイル鋳鉄管を製造・販売。鉄管リサイクル、マンホール蓋の点検・調査DXツールアプリ「だいさくくん」等も。24.3期3Q累計は大幅増益。販売価格の改定に加え、コスト削減などが寄与。 記:2024/04/14
1,698.5
9/4 15:00
-47.5(-2.72%)
時価総額 487,656百万円
住宅設備機器メーカー大手。トステム、INAX、新日軽等が統合して誕生。水廻り設備や金属製建材に強み。住宅窓サッシで国内トップシェア。リフォーム関連製品は売上順調。循環型素材「レビア」の拡販等に取り組む。 記:2024/06/11
36,210
9/4 15:00
-3,950(-9.84%)
時価総額 3,922,159百万円
半導体の精密加工装置、精密加工ツールの製造・販売を行う。1937年に広島県呉市で創業。ダイシングソーなどで世界トップシェア。パワー半導体向け中心に精密加工装置は出荷順調。生産能力の強化、効率化推進。 記:2024/06/28
1,890
9/4 15:00
-52(-2.68%)
時価総額 100,816百万円
各種リチウム電池やIoT電源システム、産業用テープ等の機能性部材料、車載用光学部品、理美容機器等を手掛ける。LEDヘッドランプレンズ、耐熱コイン形リチウム電池等で世界トップシェア。全固体電池などに注力。 記:2024/04/30
6,129
9/4 15:00
-514(-7.74%)
時価総額 4,695,850百万円
半導体検査装置大手。メモリ用に強い。非メモリ用も強化中。電子ビーム露光装置も。24.3期3Q累計はメモリ向けが1Qを底に上向く。だが非メモリ向けの回復に遅れ。償却費増も利益の重石。総還元性向5割以上目安。 記:2024/04/15
3,489
9/4 15:00
+21(0.61%)
時価総額 290,519百万円
独立系ネットワークインテグレーター。ICTシステムに係るネットワークやセキュリティのソリューション開発、構築、保守、運用まで展開。DX戦略コンサルティングサービスなどに注力。ストック型ビジネスを強化。 記:2024/07/28
2,536
9/4 15:00
+46.5(1.87%)
時価総額 481,822百万円
ドラックストア大手の「スギ薬局」を中核とする持株会社。東海エリアが地盤。核店舗を中心としたドミナント出店が特徴。店舗数は1700店舗超。関東や中部、関西、北陸等への出店に注力。27.2期売上高1兆円目標。 記:2024/05/17
9,668
9/4 15:00
-947(-8.92%)
時価総額 982,172百万円
半導体機器の製造、販売等を行うSCREENセミコンダクターソリューションズが中核の持株会社。バッチ式洗浄装置やスピンスクラバーなどで世界トップシェア。配当性向30%以上目安。DX推進による生産性向上図る。 記:2024/08/22
22,995
9/4 15:00
-2,150(-8.55%)
時価総額 10,845,201百万円
世界的な半導体製造装置メーカー。TBSの出資で1963年に設立。塗布現像、ガスケミカルエッチング、拡散炉などで世界トップシェア。配当性向50%目処。研究開発投資を積極化。固定費の最適化などにも取り組む。 記:2024/07/07
1,095.5
9/4 15:00
-38(-3.35%)
時価総額 358,946百万円
大手百貨店。日本橋、新宿、大阪、京都などに大型店を有す。海外はシンガポール、ベトナム、タイなどで店舗展開。商業開発業や建装業、金融業等も。27.2期営業利益575億円目標。人的資本への投資を加速。 記:2024/05/06