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*17:21JST 【注目銘柄ダイジェスト】デジアーツが急反発、コマツは大幅続落 <6301> コマツ 2711.5 -129.5 大幅続落。建設機械最大手の米キャタピラーが前日に決算を発表、中国での需要減少が響き、第4四半期のEPSは2.55ドルとなり、3ドル程度であった市場予想を下回った。2019年の予想レンジも市場予想を下回っており、決算を受けて株価は9％超の急落となっている。中国の需要減少は想定されていたものの、キャタピラーのネガティブ反応を受けて、同社など国内大手建設株にも連想売りが波及する展開になっている。 <3436> SUMCO 1470 -31 大幅反落。米テクノロジー株の下落を背景に、国内でも半導体関連や電子部品関連株が売り優勢の展開となっている。米エヌビディアが11-1月期の売上高見通しを従来予想から約19％引き下げ、株価は13％超の急落となっている。中国市場での需要減少が主因とされている。同社など半導体関連株は足元の業績悪化が十分に織り込まれたとみられていたが、中国の需要減退の影響は想定以上に深刻との見方が強まる形に。 <5936> 洋シヤター 730 +100 ストップ高比例配分。前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は8.5億円で前年同期比2.3倍、上半期は同28％増益にとどまっていただけに、10-12月期で収益が急拡大する形になっている。つれて、通期予想は従来の6億円から12億円にまで上方修正、修正幅の大きさがポジティブサプライズにつながっている。大型台風の影響でシャッター修理需要が急速に高まったことが業績上振れの背景となったようだ。 <4704> トレンド 5840 -580 急反落。前日に12月期通期の業績予想下方修正を発表している。営業利益は従来予想407億円から357億円に、2ケタ増益予想から一転して減益になったもよう。下振れは想定されていたものの、下方修正幅は想定以上との見方になっている。欧州が想定以上に伸び悩んだほか、契約締結のタイミングも遅延傾向になっているもよう。加えて、福利厚生関連費用の発生などコスト負担もかさんだようだ。 <2678> アスクル 2230 -109 急反落。前日に発表した1月の月次動向がマイナス視されている。単体月次売上高は前年同月比4.0％減となり、今5月期に入って初めてのマイナスに転じた。とりわけ、LOHACO事業の売上高が同1.9％増となり、これまでの20-30％増から急失速している。配送料条件変更のマイナス影響はなかったもようだが、インバウンド売上が急速に減少したことが響いているようだ。 <4114> 日触媒 7040 -210 大幅続落。ジェフリーズ証券では投資判断を「ホールド」から「アンダーパフォーム」に格下げ、目標株価も6500円から5500円に引き下げている。高吸水性樹脂の需給軟化を背景に、業績予想を下方修正しているようだ。現在、生産能力増強を施している企業が3社あり、これはグローバルの8％に相当するとしている一方、需要は年率5-6％の増加にとどまっているため、2019年は需給の悪化が予想されると判断のようだ。 <7970> 信越ポリ 782 +36 大幅続伸。前日に発表した第3四半期決算が好感されている。累計営業利益は64.3億円で前年同期比19.2％増益、上半期の同8.9％増から増益率は拡大している。半導体関連容器の出荷が好調推移となっているほか、薄型ノートパソコン用タッチパッドの新規製品立ち上がりなどが寄与した。据え置きの通期予想77億円、前期比6.8％増には上振れ期待なども高まる格好へ。 <2326> デジアーツ 6780 +470 3日ぶり急反発。第3四半期累計営業利益は前年同期比4割増の17億円弱になったとの観測報道が伝わっている。同期間としては5年連続での過去最高となったようだ。インターネットの安全性向上を急ぐ地方自治体や企業向けに、フィルタリングソフトの販売が伸びたとされている。とりわけ、従来品比で単価が2倍近い新製品が好調だったもよう。上半期実績は12％増にとどまっており、10-12月期の収益率は拡大する形に。 <6807> 航空電子 1399 -33 大幅続落。前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は155億円で前年同期比4.4％減益、ほぼ市場想定内の着地とみられる。一方、通期予想は従来の192.1億円から172億円に下方修正、携帯機器、産業機器市場における需要の減少を主因としている。1-3月期は6割強の営業減益になる見込み。セクター内でも相対的に落ち込みが大きいとの見方から、北米スマホ依存度の高さが警戒される形にも。 <6981> 村田製 14580 -315 大幅続落。米国テクノロジー株下落の影響を受けているほか、野村證券が大手電子部品各社の業績予想を一斉に引き下げていることも売り材料につながっているようだ。野村證券では同社に関して、中国の消費鈍化に伴って最終製品や部品の在庫圧縮が昨年11月から厳しさを増していると指摘。iPhone出荷の減速も踏まえて今期営業利益は265億円に下方修正、会社計画の275億円を下回るとみている。