966
9/4 15:00
-27(-2.72%)
時価総額 16,866百万円
デジタルマーケティング会社。デジタルシフトコンサル支援やSaaSプロダクトの開発・販売、インターネット広告代理等を行う。デジタルシフト事業は損益苦戦。金融投資事業は好調。23.12期通期は営業黒字転換。 記:2024/04/16
408
9/4 15:00
-14(-3.32%)
時価総額 7,456百万円
日本最大のゴルフポータルサイトを運営。ゴルフ場予約サービスやゴルフ用品販売、ゴルフレッスン等も。国内売上は増加。為替差益を計上。23.12期通期は経常黒字転換。24.12期は大幅営業増益を見込む。 記:2024/04/15
バイク専門店チェーン。中古バイクの買取や販売の「バイク王」を全国展開。パーツ販売やバイクのレンタルサービス等も。高いブランド認知度が強み。25.11期売上高395億円目標。事業収益性モデルの改善図る。 記:2024/05/08
1,031
9/4 14:52
-24(-2.27%)
時価総額 3,539百万円
資産運用型マンション「XEBEC」の開発・分譲等を行う不動産販売事業が主力。東京23区中心。不動産管理事業、海外不動産事業等も。不動産販売事業は販売チャネルの拡大図る。不動産管理事業は管理戸数が順調増。 記:2024/08/30
5,750
9/4 15:00
-210(-3.52%)
時価総額 34,506百万円
月極駐車場をオーナーから一括で借り上げて自社運営の月極駐車場検索サイトを通じて転貸。24.9期1Qは月極駐車場の受託台数が順調に増え、賃貸収入拡大。人件費増こなし増収増益に。通期最高業績・連続増配を計画。 記:2024/04/16
785
9/4 15:00
-35(-4.27%)
時価総額 4,710百万円
医療用衛生材料の国内最大手。感染管理製品や口腔ケア製品、手術関連製品、介護用品、育児用品等を手掛ける。エア・ウォーター傘下。24.3期3Q累計はメディカル事業が増益。内製化による原価低減などが寄与。 記:2024/04/16
ソフトウェアの受託開発が主力。品質・開発管理に強み。昨年9月にMBO実施とTOB開始(TOB価格930円)を発表。非上場化で人材・組織基盤の強化などを遂行へ。TOB成立し、同社株は2月7日付で上場廃止に。 記:2024/01/14
2,918
9/4 15:00
-92(-3.06%)
時価総額 34,120百万円
電子証明書発行サービス、電子契約サービス等を手掛ける電子認証・印鑑事業が主力。クラウドインフラ事業、DX事業も展開。電子印鑑GMOサインは導入企業数で国内トップ。電子認証・印鑑事業は契約社数が順調増。 記:2024/07/05
携帯電話販売店の店頭デモ端末管理システム等のソリューション事業、エンタテインメント事業、教育関連事業等を手掛ける。旧社名はアクロディア。センサー内蔵ボールなどIoT関連事業の拡大に向けた取り組みを継続。 記:2024/06/04
1,150
9/4 13:36
+6(0.52%)
時価総額 6,844百万円
モバイルWi-Fi「ONLYMobile」等を手掛けるインターネット通信サービス事業が主力。コミュニケーションロボット「ONLYROBO」等も。インバウンドなど向けインターネット通信サービスを拡充。 記:2024/08/23
セキュリティ製品などを輸入・販売。SIも。24.12期はセキュリティ製品の増販を想定。SIも伸びる見込み。デリバティブ損失をこなして最高純益を計画。新中計を5月に公表へ。26.12期まで配当性向5割目安。 記:2024/04/15
405
9/4 15:00
-12(-2.88%)
時価総額 5,602百万円
音楽・映像ソフトの販売等を行うコンテンツ事業が主力。世界で初めて着信メロディを事業化。日本コロムビア等を傘下に収める。プラットフォーム事業も手掛ける。「FaRao PRO」の営業活動を積極的に展開。 記:2024/07/26
1,653
9/4 15:00
-85(-4.89%)
時価総額 16,897百万円
不動産の一括査定サイト「イエウール」、リフォームのマッチングプラットフォーム「ヌリカエ」の運営を行う。DXコンサル、金融DX事業等も。レガシー産業DX事業では加盟業者数、ユーザー数ともに順調に増加。 記:2024/07/01
ジェネリック医薬品大手。自社開発のジェネリック医薬品や先行医薬品を医療機関向けに供給。製造・品質管理体制の改善図る。日医工グループは損益改善。販売数量増や在庫適正化策等が寄与。23.3期3Qは増収。 記:2023/03/03
742
9/4 15:00
-13(-1.72%)
時価総額 14,070百万円
SKE48の運営等を行うゼスト、映像コンテンツを手掛けるノース・リバー等を傘下に収める持株会社。持分法適用会社に乃木坂46合同会社。映像制作事業は既存の番組制作中心に順調。広告代理店事業は売上強化図る。 記:2024/07/08
ネットワーク高速化ミドルシェアの開発で出発。20年11月にクレカ会社と韓国貯蓄銀行を買収し、金融ビジネスが主力に。Fintech事業は好調。新規貸付増加の海外エリアが貢献。21.12期通期は最終黒字転換。 記:2022/02/15
1,681
3/18 14:59
-6(-0.36%)
時価総額 3,601百万円
医療用ガラス器具メーカー。注射剤容器のアンプルに強み。管瓶・試験管も。昨年11月にMBOに向けたTOB実施を発表。TOB価格は1700円。TOB成立し、3月19日付で上場廃止に。24.3期3Q累計は増益。 記:2024/03/09
コールセンター運営とBPOサービスが柱。23.12期3Q累計は利益足踏み。通期では最高業績を計画。親会社の富士ソフトがTOBによる完全子会社化を表明。TOB価格は1株615円。TOB成立ならば上場廃止に。 記:2023/11/11
産業機械メーカーやソフトウェアメーカーに取扱説明書やマニュアルを作成・管理・運用するシステムを提供。企画、翻訳、コンサルも。22.3期1Qは売上堅調。MOS事業が売上牽引。HOTARUの連結効果等が寄与。 記:2022/01/15
405
9/4 15:00
-25(-5.81%)
時価総額 45,605百万円
パチンコホール向け不動産オフバランス化ビジネスが柱。ファイナンスやM&Aコンサルも。24.3期3Q累計は売上倍増も販管費増が利益の重石に。4Qに自社が買い手のM&A案件成約に伴うコンサル売上計上を見込む。 記:2024/04/10
画像処理検査装置のファブレスメーカー。電子部品や半導体、自動車等向けに、外観検査や画像処理検査等のソリューションを提供。アジアは中国市場の設備投資減少などで伸び悩む。24.3期3Q累計は日本が増収。 記:2024/04/14
無線通信・応用機器メーカー。監視カメラ、スキャナー、レーダー探知機、ドライブレコーダー、CB無線機などを展開。北米・中南米ではレーダー探知機、CB無線機などが堅調。為替差益計上。23.3期1Qは収益伸長。 記:2022/08/26
3,965
9/4 15:00
-465(-10.5%)
時価総額 158,699百万円
半導体計測器具「プローブカード」、試験装置「テスタ」などの開発、製造、販売を行う。メモリー向けプローブカードで世界トップシェア。海外売上比率は約7割。メモリー向けプローブカードは高い生産稼働率が続く。 記:2024/09/02
冷蔵庫や洗濯機、電子レンジ、掃除機等を手掛ける家電製品事業が主力。ワクチン用運搬庫等も。新潟県燕市に本社。「匠プレミアム」等のブランドが軸。家電製品事業では新製品の投入等で製品ラインナップの拡充図る。 記:2024/05/12
1,269
9/4 13:50
-8(-0.63%)
時価総額 1,797百万円
接骨院・整骨院向けに機材・消耗品販売やシステム提供、教育研修コンサルを行う。保険販売も。24.3期3Q累計は独自素材を用いた機能性靴下の販売が順調。保険販売も好調で黒字に。独自素材活用製品の展開を拡大へ。 記:2024/04/10
503
9/4 15:00
-35(-6.51%)
時価総額 11,769百万円
自動車部品メーカー。駆動系伝達機械や変・減速機ユニット、ギヤ、シャフトを製造、販売。米フォードやホンダ等が主要取引先。ユニット事業は堅調。日本拠点は顧客の生産調整解消で販売堅調。24.3期3Qは大幅増益。 記:2024/04/14
7,363
9/4 15:00
-822(-10.04%)
時価総額 308,451百万円
精密機器メーカー。半導体製造装置部門が主力。半導体ウェーハテスト装置で世界トップシェア。精密測定機器で国内トップシェア。配当性向40%程度目安。製品部材の先行調達などで半導体製造装置部門の業容拡大図る。 記:2024/06/18
2,095
9/4 15:00
-75(-3.46%)
時価総額 106,543百万円
フィルムタッチセンサや加飾フィルムに強み。医療機器も。24.12期はタッチセンサ需要の底入れを想定。昨年12月に連結化した医療機器向け部品の米社も上乗せ。新中計では26.12期に営業益150億円を目指す。 記:2024/04/15
761
9/4 15:00
-60(-7.31%)
時価総額 56,600百万円
相対や取引所を通じて調達した電力を小売販売。自社でバイオマス発電所も。大口の高圧顧客伸ばす。逆ざや販売も解消。ベトナムなどアジア諸国で発電所建設へ。JFEエンジ等4社引受先に第三者割当増資し財務改善。 記:2024/08/26
大手ファストフードチェーン「ケンタッキー・フライド・チキン」を全国展開。店舗数は1200店舗超。新チキン商品の積極投入、広告・PR強化などを図る。米カーライルがTOB実施、成立なら同社株は上場廃止へ。 記:2024/06/24