樹状細胞ワクチン療法を中心とした癌治療技術を医療機関に提供。医薬品事業、新型コロナ迅速抗体検査キットの販売等も手掛ける。特定細胞加工物の受託製造事業の営業強化。減損損失剥落。22.12期1Qは損益改善。 記:2022/05/27
5,350
9/4 15:00
+19(0.36%)
時価総額 8,137,404百万円
国内ビール大手のアサヒビール、アサヒ飲料、アサヒグループ食品などを傘下に収める持株会社。欧州、オセアニア、東南アジアでも事業展開。日本は主力ブランドに経営資源投下。オセアニアは商品ポートフォリオを強化。 記:2024/09/01
191
9/4 15:00
-16(-7.73%)
時価総額 24,814百万円
マンションデベロッパー。東京23区を中心に、分譲マンションや賃貸マンション、オフィス等の収益不動産開発、バリューアップも行う。今期1Qの売上高は前年と同水準も、人員増強や物件取得等の費用が重しとなった。 記:2024/04/10
611
9/4 15:00
-41(-6.29%)
時価総額 17,295百万円
首都圏で分譲マンションや収益物件の開発・販売を行う。「ウィルローズ」などのブランドで展開。建物管理事業、ホテル事業等も。配当性向30%以上目処。分譲マンション事業ではウィルローズ府中宮町等を引き渡し。 記:2024/06/25
2,647
9/4 15:00
-143(-5.13%)
時価総額 190,817百万円
化学メーカー。化成品に加え、高純度多結晶シリコン等の電子材料、放熱材料、メガネ関連材料、歯科器材等を製造、販売する。今期3Q累計は半導体関連製品が足踏みとなった一方、セメントや化学品の価格修正が寄与した。 記:2024/04/13
3,122
9/4 15:00
+1(0.03%)
時価総額 297,080百万円
1908年創業の化学メーカー。印刷インキや有機顔料、PPSコンパウンドで世界トップシェア。包装用接着剤、エポキシ樹脂、界面活性剤等の製造・販売も。スマートリビング領域に注力。欧米顔料事業の構造改革推進。 記:2024/09/02
K-POPアーティストのマネジメント等を行うエンターテインメント事業が主力。韓流専門チャンネル「KNTV」の運営等を行うライツ&メディア事業なども手掛ける。アーティストIPビジネスの拡大等に注力。 記:2024/09/02
5,570
9/4 15:00
-120(-2.11%)
時価総額 194,042百万円
独立系鉄鋼メーカー。1935年設立。鋼板関連事業、ロール事業、グレーチング事業等を手掛ける。カラー鋼板に強み。JR大阪駅・大屋根などで実績。ヨドコウとして知られる。鋼板関連事業では高付加価値商品を拡販。 記:2024/08/19
1,807
1/27 14:57
+27(1.52%)
時価総額 11,308百万円
血液検査分野に特化した臨床検査機器メーカー。臨床検査情報システムや検体検査装置、試薬開発等を手掛ける。臨床検査試薬は伸び悩む。20.12期3Qは検体検査装置が増収。電解質分析装置のOEM向け販売が増加。 記:2020/11/11
7,483
9/4 15:00
-341(-4.36%)
時価総額 11,859,732百万円
1858年創業の大手総合商社。繊維、金属、食料、機械、エネルギー・化学品、住生活分野などで事業展開。伊藤忠エネクス、伊藤忠食品などを傘下に持つ。総還元性向50%目途。川下ビジネスの開拓・進化等に取り組む。 記:2024/08/30
889
9/28 15:00
+42(4.96%)
時価総額 529,070百万円
静岡県地盤の地銀。地銀として首位級の規模を有す。持分法会社にマネックスグループ。23.3期は利益反発・連続増配を計画。4月に名古屋銀行と包括業務提携し、相互に株式を取得へ。10月に持株会社体制に移行予定。 記:2022/05/15
1,679
9/4 15:00
-80(-4.55%)
時価総額 55,043百万円
山梨県唯一の地銀。西東京エリアの開拓を強化。連結自己資本比率は高水準維持。静岡銀行と包括業務提携「静岡・山梨アライアンス」を締結。貸出金は増加。半導体業界の専門部署を新設。フリーと業務提携し中小企業支援。 記:2024/08/18
3,414
9/4 15:00
-170(-4.74%)
時価総額 929,479百万円
ネット証券で国内トップ。SBI新生銀行、住信SBIネット銀行、SBI生命保険、SBI損害保険など証券関連、銀行、保険をコアに多様な事業展開。フィンテック、バイオ等に投資も。証券は口座数増。銀行テコ入れへ。 記:2024/08/19
3,517
9/4 15:00
-107(-2.95%)
時価総額 1,465,464百万円
関西地盤の大手都市ガス会社。ガスの生産・供給やガス供給線の建設・保全、ガス器具の販売を手掛ける。電力小売事業も。ガス販売量は家庭用減少も業務用増加で補う。電力販売量は小売が増加。脱炭素へ投資拡大。 記:2024/07/13