株～企業情報・おすすめ銘柄

*09:43JST 出来高変化率ランキング（9時台）～インタアクション、不二家などがランクイン ※出来高変化率ランキングでは、直近5日平均の出来高と配信当日の出来高を比較することで、物色の傾向など市場参加者の関心を知ることができます。 ■出来高変化率上位　[12月28日　9:33　現在] （直近5日平均出来高比較） 銘柄コード 銘柄名 出来高 5日平均出来高 出来高変化率 株価変化率 <2248> iF500H有　　 10237 　47057.294　 215.23% 0.002% <4593> ヘリオス　　　　　　3266200 　113252.3　 167.23% -0.0284% <4631> DIC　　　　　　　877200 　794958.04　 105.96% 0.0324% <4293> セプテーニHD　　　1058400 　239357.18　 100.18% 0.0645% <4241> アテクト　　　　　　118400 　44715.16　 75.39% 0.0612% <3992> ニーズウェル　　　　186900 　74534.28　 67.56% 0.0554% <1730> 麻生フオーム　　　　461500 　147840.2　 63.54% 0.1497% <1482> 米債ヘッジ　　　　　176693 　177295.391　 55.86% 0.0044% <2211> 不二家　　　　　　　274100 　341184.58　 55.78% -0.0334% <9663> ナガワ　　　　　　　21000 　81196.2　 52.21% -0.0014% <8278> フ ジ　　　　　　　172100 　180760.2　 48.17% -0.0041% <7725> インタアクション　　177700 　102399.48　 40.95% 0.0535% <7794> イーディーピ　　　　365600 　318921.96　 34.28% 0.1107% <5449> 大阪製鉄　　　　　　117200 　184489.38　 34.01% 0.0389% <2243> GX半導　　　　　　116519 　128518.551　 33.37% -0.0083% <6078> バリューHR　　　　275600 　259987.28　 30.52% -0.0503% <7068> FフォースG　　　　247400 　109665.84　 29.36% -0.1314% <3091> ブロンコB　　　　　148100 　305522.7　 29.2% -0.0409% <2247> iF500H無　　　19658 　243137.363　 28.9% -0.0066% <2742> ハローズ　　　　　　35900 　104886.9　 25.97% 0.0229% <2752> フジオフドG　　　　396700 　406121.9　 17.85% -0.0063% <1547> 上場米国　　　　　　61350 　624936.554　 14.16% -0.0061% <3197> すかいHD　　　　　3769200 　5945434.1　 13.05% -0.0055% <7611> ハイデ日高　　　　　81200 　203758.02　 12.05% 0.0227% <1572> H株ブル　　　　　　19040 　50424.112　 11.8% -0.0018% <7921> TAKARA＆C　　39800 　89846.38　 11.01% 0.0357% <2702> マクドナルド　　　　1387200 　6617912　 10.28% -0.0066% <2325> NJS　　　　　　　45700 　92361.66　 10.16% -0.0465% <8200> リンガハット　　　　99900 　194723.9　 9.27% -0.0076% <3028> アルペン　　　　　　292500 　429964.02　 7.69% -0.0097% （*）はランキングに新規で入ってきた銘柄 20日移動平均売買代金が5000万円以下のものは除外 《CS》

*08:44JST 前場に注目すべき3つのポイント～利食い想定も底堅さが見られれば、27000円を意識したセンチメントに～ 14日前場の取引では以下の３つのポイントに注目したい。 ■株式見通し：利食い想定も底堅さが見られれば、27000円を意識したセンチメントに ■ABCマート、22/2営業利益 40.7％増 274億円、23/2予想 16.6％増 320億円 ■前場の注目材料：ペプチドリーム、本社・研究所を増設 24年完成、開発への“橋渡し”機能拡充 ■利食い想定も底堅さが見られれば、27000円を意識したセンチメントに 14日の日本株市場は、やや買い先行で始まった後は、こう着の強い相場展開になりそうだ。13日の米国市場はNYダウが344ドル高だった。3月生産者物価指数（PPI）の伸びが予想を上回り過去最大を記録したため、やや売り優勢で始まった。ただし、インフレがピークに近いとの見解が強まり、金利が低下に転じると安心感から買戻しが強まり上昇に転じた。さらに、ハイテクも買われ相場の上昇を後押しし、引けにかけ上げ幅を拡大。シカゴ日経225先物清算値は大阪比70円高の26950円。円相場は1ドル125円60銭台で推移している。 シカゴ先物にサヤ寄せする格好から、やや買い先行で始まることになりそうだ。昨日の日経平均は500円を超える上昇で前日の下落部分を一気に吸収して直近で上値を抑えられていた5日線を突破し、25日線を捉えてきた。26938円水準に位置する25日線での攻防が意識されるなか、前日の大幅な上昇に対する利食いも入りやすく、新たなショートの動きも想定されることから強弱感は対立しやすいだろう。ただし、前日の上昇で需給状況は改善されてきたと見られ、底堅さが見られるようであれば、27000円を意識したセンチメントに向わせそうだ。 米長期金利は低下し、VIX指数は21.82に低下してきており、リスク選好に向わせやすいと見られる。米国では半導体株が買い直されており、SOX指数の構成銘柄はすべて上昇した。大型テック株なども買われているなか、指数インパクトの大きい値がさ株の支援材料になりそうだ。また、買い一巡後はこう着感が強まる可能性はあるものの、底堅さが意識される局面においては、次第に下値を切り上げてくる展開は期待されそうだ。 そのほか、昨日のNT倍率は25日線を支持線に反発を見せており、一気に75日線を捉えてきた。達成感は意識されるものの、一方で75日線を明確にクリアしてくるようだと、NTロングの動きが強まりやすく、日経平均型優勢のなかでの上昇が意識されやすい。また、昨日のマザーズ指数は4％を超える上昇で、こちらも25日線をサポートとして上昇し、75日線を捉えてきた。日経平均が25日線水準でのこう着ながらも底堅い展開となれば、グロース市場銘柄へは個人主体の出遅れ修正を狙った資金流入が意識されよう。 ■ABCマート、22/2営業利益 40.7％増 274億円、23/2予想 16.6％増 320億円 ABCマート<2670>が発表した2022年2月期決算は、売上高が前期比10.8％増の2439.46億円、営業利益は同40.7％増の274.46億円だった。期初計画には届かなかった。23年2月期の営業利益は16.6％増の320億円を見込んでおり、コンセンサス（355億円程度）を下回る。 ■前場の注目材料 ・日経平均は上昇（26843.49、+508.51） ・NYダウは上昇（34564.59、+344.23） ・ナスダック総合指数は上昇（13643.59、+272.02） ・シカゴ日経先物は上昇（26950、大阪比+70） ・1ドル＝125.60-70円 ・SOX指数は上昇（3119.32、+71.85） ・VIX指数は低下（21.82、-2.44） ・米原油先物は上昇（104.25、+3.65） ・米長期金利は低下 ・米国景気の拡大 ・コロナ流行下の経済活動正常化 ・日銀は金融緩和を長期化 ・株価急落時の日銀ETF買い ・ペプチドリーム<4587>本社・研究所を増設 24年完成、開発への“橋渡し”機能拡充 ・ENEOS<5020>仏社と合弁、アジアで太陽光発電支援事業 ・デンソー<6902>デンソーなどトヨタEVに新基幹ユニット、走行・乗り心地・電費支える ・住友ゴム<5110>解析時間100分の1以下、ゴム材料開発を効率化 ・日立造船<7004>子会社がスイスで水素製造施設、ゴミ発電所内に来年 ・三菱電機<6503>組織風土改革で「骨太方針」策定 ・コーセー<4922>化粧品の心身効果解明へ、慶大と研究 ・カネカ<4118>海水中でも生分解するポリマー、ホテルの歯ブラシに採用 ・富士フイルム<4901>富士フイルムなど、アルツハイマー進行予測、AIで精度最大88％ ・花王<4452>パーム農園支援進む、インドネシアで一昨年開始 ・DIC<4631>微細藻類由来のスキンケア材、米ベンチャーと共同開発 ☆前場のイベントスケジュール ＜国内＞ ・特になし ＜海外＞ ・10:30　豪・3月失業率（予想：3.9％、2月：4.0％） ・10:30　豪・3月雇用者数増減（予想：+3.00万人、2月：+7.74万人） 《ST》

*16:27JST 【注目銘柄ダイジェスト】：ソフトバンクが大幅続伸、商船三井が大幅反落 <9434> ソフトバンク 1472 +27.5 大幅続伸。特段の材料は観測されていないが、3月の期末に向けた権利取り狙いが活発化するなか、6％近い高い配当利回りが注目されているようだ。ウクライナ情勢を巡る地政学リスクで全体相場が軟調な中、本日は同業のNTT<9432>のほか、三菱UFJ<8306>などの銀行株も逆行高となっており、高配当利回り株への物色が散見される。ディフェンシブ性の高い業種ということもあり、相対的に買い安心感もあるもよう。 <9104> 商船三井 9160 -240 大幅反落。本日は、先週一週間で上昇率トップとなった海運業に売りが広がった。ウクライナ情勢の先行き不透明感などから、本日のマザーズ指数は約2年ぶりの安値を更新。東証1部でも半導体関連株をはじめ、個人に人気の高い銘柄が下落。含み損益の悪化から、先週にかけて利の乗った海運株に個人の利食い売りが膨らんだ。また同社は16日、大西洋航行中だった自動車船に火災が発生、航行不能となったと発表したことも重しに。 <4631> DIC 2657 -88 大幅続落。先週末取引終了後に21年12月期決算を発表。営業益は前期比8.1％増の429億円だった。22年12月期営業益は同25.9％増の540億円を見込むも、市場予想を30億円程下回る。価格対応や高付加価値製品の拡販が進むことによる増収・増益を予想する。同時に発表した新経営ビジョンでは、25年12月期営業益目標として800億円などを掲げている。ただ、市場全体の地合い悪化もあり売り優勢の展開に。 <3321> ミタチ 912 +34 大幅続伸。先週末に22年5月期業績予想の上方修正を発表。営業利益は従来予想の13億円から17億円、前期比84.0％にまで引き上げ。自動車分野での半導体、電子部品などの販売、ITや自動車関連の工作機械向けEMSの受注などが想定以上に好調のもよう。年間配当金計画も27.5円から30円、前期比10円増に増額修正。業績上振れ期待はあったものの、上方修正幅は想定以上との見方になっている。 <9325> ファイズHD 659 +54 急伸。丸和運輸機関<9090>が1株670円でTOBを実施すると発表、同社ではTOBに対して賛同の意を表明している。買付予定数の上限は所有割合60％となる643万1000株としており、TOB後も丸和運輸機関の連結子会社として上場を維持する方針。TOB価格サヤ寄せを目指す動きとなっているほか、資本業務提携に伴う事業シナジーへの期待なども先行しているようだ。 <3388> 明治電機 1044 -207 急落。50万株の公募増資、50万株の自己株式処分、上限15万株のオーバーアロットメントによる売出を実施すると発表している。公募・売出価格は3月2日から7日までの間に決定する。今回の公募・売出株数はトータルで115万株、現在の自己株式を除いた発行済み株式数の約10％に当たる。希薄化や目先の需給懸念が先行する展開になっている。調達資金は主に新社屋建設費用の一部に充当のもよう。 <2461> ファンコミ 412 +21 大幅続伸。先週末に発表した自己株式の取得実施が買い材料視されている。発行済み株式数の4.23％に当たる300万株、10億円を取得上限としており、取得期間は2月21日から7月21日まで。機動的な資本政策の遂行及び株主への一層の利益還元を図ることを目的としている。当面の需給面での下支え材料につながるとの期待が先行へ。同社の自社株買いは、昨年10月にかけて上限10億円を実施して以来となる。 <6268> ナブテスコ 3155 -110 大幅続落。大和証券では投資判断を「2」から「3」に格下げ、目標株価も4300円から3100円に引き下げている。新中期計画説明会を受けて、当面の業績予想を下方修正しているもよう。油圧機器や包装機事業の成長率引き下げ、成長投資拡大に伴う負担増などを要因としている。また、ポートフォリオマネジメントの観点では、複数事業を有するメリットについて明確な解説も少ないと判断している。 <6753> シャープ 1181 -133 急落。現在20％を出資している大型液晶パネル製造メーカー、堺ディスプレイプロダクトの完全子会社化に向けた協議を開始と発表している。もともと同社連結子会社として設立された企業だが、2012年に株式を譲渡して持分法適用会社となっている。市況変動の激しい同事業を取り込むことで、業績の変動リスクが高まることなどを警戒する動きが優勢のようだ。また、財務負担の増加につながるとの懸念なども。 <3436> SUMCO 1958 -108 大幅続落で昨年来安値更新。SMBC日興証券では投資判断を「1」から「2」に、目標株価も3200円から2300円に引き下げた。長期契約に基づく価格上昇などは市場で既に広く認識されており、今後の株価上昇のカタリストに欠けるとの見方。また、ウエハー価格の上昇率や営業増益率は第1四半期がピークと予想、直近のGlobalWafersの投資計画によって、長期的な需給見通しは幾分悪化したとも判断のようだ。