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前日に動いた銘柄 part1東京機械製作所、santec、スズデンなど

2019/3/28 7:15 FISCO
*07:15JST 前日に動いた銘柄 part1東京機械製作所、santec、スズデンなど 銘柄名<コード>27日終値⇒前日比 テモナ<3985> 624 +35 ネクスウェイの「e-オンデマンド便サービスAPIタイプ」と連携。 santec<6777> 1603 +150 5G関連の一角に物色の動き。 ギークス<7060> 4215 +250 直近IPO銘柄として短期資金向かう。 金銭機<6418> 1176 +54 新元号の発表を週明けに控え、元号関連として思惑的な買いも。 東京機械製作所<6335> 514 +64 新元号関連として関心が高まる。 デファクトスタンダード<3545> 464 +42 ブランディアレンタルサービス開始を期待視。 ソディック<6143> 884 +73 立花証券では1-3月期中国向け底打ちの可能性と指摘。 システムインテグレータ<3826> 831 +63 AI関連としてリバウンド強める動きに。 バリューコマース<2491> 2323 +86 ショートカバー優勢に高値もみ合い上放れ。 ガンホー<3765> 425 +22 ラグナロクへの期待感などで上値追いが続く。 新日本科学<2395> 899 +61 バイオ関連株上昇につれ高へ。 鎌倉新書<6184> 1494 +66 突っ込み警戒感からのリバウンドが続く形に。 サイボウズ<4776> 866 +47 月次発表などへの期待感も先行へ。 MonotaRO<3064> 2517 +63 自社株買いの実施を発表している。 スズデン<7480> 1620 -224 松井証券と並んで東証1部では配当利回り水準はトップクラスで。 松井証券<8628> 1092 -102 配当権利落ちに伴う見切り売りに押される。 奥村組<1833> 3475 -190 高配当利回り銘柄の一角として処分売り対象に。 マネーパートナーズグループ<8732> 311 -17 大和証券との業務提携などで26日は急伸となったが。 ダブル・スコープ<6619> 1488 -70 目先の買い戻しなどにも一巡感か。 《FA》
関連銘柄 19件
1833 東証プライム
4,545
9/4 15:00
-95(-2.05%)
時価総額 175,732百万円
関西地盤の中堅ゼネコン。トンネル工事や免振技術に強み。関西国際空港2期空港島などで施工実績。配当性向は7割以上目安。建築事業は受注高が大幅増。投資開発事業は伸長。24.3期3Q累計は2桁増収増益。 記:2024/04/13
2395 東証プライム
1,161
9/4 15:00
-21(-1.78%)
時価総額 48,335百万円
医薬品開発受託会社。医薬品開発の全ステージを受託できる国内唯一の企業グループ。前臨床試験受託で国内トップ。イナリサーチなどを傘下に収める。CRO事業では国内のNHP繁殖体制強化で輸入リスク軽減図る。 記:2024/04/30
2491 東証プライム
1,114
9/4 15:00
-20(-1.76%)
時価総額 38,401百万円
アフィリエイト広告等のマーケティングソリューションズ事業、ECモール向けクリック課金型広告等のECソリューションズ事業が柱。宿泊予約システム等も。新規事業領域、トラベルテック領域への投資加速を図る。 記:2024/05/16
3064 東証プライム
2,355
9/4 15:00
+51.5(2.24%)
時価総額 1,180,670百万円
間接資材のインターネット通販最大手。工場・工事用、自動車整備用等の間接資材を販売。取扱商品は約2200万点。登録会員数は910万6521口座。購買管理システム事業は高成長。23.12期通期は2桁増収増益。 記:2024/04/15
385
1/8 15:00
-10(-2.53%)
時価総額 3,519百万円
インターネット専業でリユース事業を手掛ける。ブランディア中心に仕入れ、自社オークションサイトやヤフオク等で販売。19.9期3Qはその他事業が増益。高価格帯のブランド品、貴金属の卸販売等の増加が寄与。 記:2019/10/24
3,018
9/4 15:00
-57(-1.85%)
時価総額 275,239百万円
スマホゲームのパズルRPG「パズル&ドラゴンズ」が主力。コンソールゲームの企画・開発・販売等も。パズドラは国内累計6200万DL突破。ニンジャラは世界累計1100万DL超。ゲームブランドの強化図る。 記:2024/07/05
3826 東証スタンダード
337
9/4 15:00
-8(-2.32%)
時価総額 3,733百万円
独立系のソフトウェア開発会社。ERPやECサイト構築に強み。AI事業やプログラミングスキル判定サービス、クラウドサービス等も。ERP事業は伸長、独自の新製品も開発、欧系SAP製品の販売・導入も開始。 記:2024/05/19
3985 東証スタンダード
208
9/4 15:00
-2(-0.95%)
時価総額 2,372百万円
サブスク販売特化のEC事業者向けショッピングカートシステムを提供。化粧品・健康食品分野に強み。24.9期1Qはサービス利用アカウント数や流通総額が伸びず。システム受託開発も足踏み。通期では黒字復帰を計画。 記:2024/04/16
4776 東証プライム
1,664
9/4 15:00
-71(-4.09%)
時価総額 87,789百万円
業務アプリ構築クラウドサービス「kintone」、中小企業向けグループウェア「サイボウズOffice」などを提供。クラウド関連事業は売上好調。23.12期通期は収益伸長。24.12期は2桁増収計画。 記:2024/04/16
6143 東証プライム
768
9/4 15:00
-20(-2.54%)
時価総額 44,384百万円
放電加工機で世界シェアトップクラスの工作機械メーカー。射出成形機などの産業機械事業、麺製造プラントなどの食品機械事業も手掛ける。放電加工機の拡販、金属3Dプリンタや精密マシニングセンタの販売体制強化図る。 記:2024/06/28
6184 東証プライム
409
9/4 15:00
-13(-3.08%)
時価総額 15,942百万円
終活関連サイト運営会社。葬祭やお墓、仏壇、相続等のポータルサイトを運営。月刊「仏事」の出版等も行う。主力サイトが堅調。いい相続、いい介護事業等の順調な成長が寄与。提携自治体も拡大。 記:2024/05/21
6335 東証スタンダード
362
9/4 15:00
-19(-4.99%)
時価総額 3,160百万円
国内最大手の新聞印刷機メーカー。1874年創業。国内主要新聞社などが主要取引先。商業印刷用輪転機、自動化・省力化機器等も手掛ける。新規事業の拡大等に注力。自律走行清掃ロボットを西尾レントオールと共同開発。 記:2024/06/29
6418 東証プライム
939
9/4 15:00
-43(-4.38%)
時価総額 27,863百万円
貨幣処理機器や金融関連機器、遊技場向関連機器の製造・販売等を行う。紙幣識別機ユニットが主力製品。北米筆頭にゲーミング市場で高シェア。ゲーミング市場ではカジノホールの省力化など取扱製品の多様化図る。 記:2024/06/29
6619 東証プライム
421
9/4 15:00
-24(-5.39%)
時価総額 23,214百万円
リチウムイオン二次電池用セパレータの製造、販売を行う。イオン交換膜事業等も手掛ける。売上構成比は車載向けが6割超。欧米、アジア地域のEV用電池メーカーなど新規顧客開拓図る。製品競争力の強化等にも注力。 記:2024/07/28
6777 東証スタンダード
6,020
9/4 15:00
-550(-8.37%)
時価総額 72,005百万円
光通信機器部品を製造・販売。光通信機器の評価・検査装置も手掛ける。海外売上比率は7割超。光測定器関連事業は堅調。光通信用光測定器は中国等で販売増。24.3期3Qは2桁増収増益。通期業績予想を上方修正。 記:2024/04/16
7060 東証スタンダード
426
9/4 15:00
-14(-3.18%)
時価総額 4,503百万円
ITフリーランスと企業のマッチングが柱。豪州でも展開。IT人材育成、動画、インターネットなどを展開。ゲーム事業は売却。国内IT人材事業は堅調。M&Aも活用し、コンサル、システム開発など新事業展開へ。 記:2024/07/01
7480 東証スタンダード
1,913
9/4 15:00
-24(-1.24%)
時価総額 28,031百万円
エレクトロニクス商材を扱う商社。センサー等のFA機器が主力。ケーブル等の電設資材、コネクター等の電子・デバイス機器、OA機器等の情報・通信機器も扱う。半導体製造装置、電子部品関連向けなどに経営資源集中。 記:2024/08/22
8628 東証プライム
797
9/4 15:00
-8(-0.99%)
時価総額 206,634百万円
オンライン専業の独立系証券会社。1918年創業。主要取扱商品・サービスは日本株や米国株、FX、投資信託など。配当性向は60%以上目安。総口座数は155万口座超。銀行サービスは利用者、残高が順調に拡大。 記:2024/05/10
8732 東証スタンダード
224
9/4 15:00
-13(-5.49%)
時価総額 7,572百万円
外国為替証拠金取引大手。業界初となる5通貨ペアでのスプレッド0.0銭(売買同値)の提示を標準化。CFD取引やシステム開発業務等も。総口座数は37万口座超。配当性向50%目途。不採算事業の見直し推進。 記:2024/06/04