977
10/11 15:00
-1(-0.1%)
時価総額 64,829百万円
注文住宅が主力。2×4工法に強み。住宅リフォームやオフィス・商業施設リニューアル、賃貸管理なども行う。収益は下期偏重で19.3期1Qは例年通り費用先行。親会社の三井不動産が完全子会社化に向けTOBを発表。 記:2018/09/07
1,222
9/4 15:00
-28(-2.24%)
時価総額 476,041百万円
大手広告代理店。博報堂、大広、読売広告社などを傘下に収める持株会社。国内は情報・通信、飲料・嗜好品向け売上比率が高い。アジアなど海外でも事業展開。デジタルマーケティング、コマースビジネスが成長領域。 記:2024/08/27
1,601
9/4 15:00
-72(-4.3%)
時価総額 34,875百万円
エンジニアリング商社。鉄鋼や石油、鉄道分野向けに電機制御や電源、空調のシステムを提供。設計や施工、保守も行う。産業・設備事業は空調設備分野等が好調。24.3期3Qは営業黒字転換。通期業績予想を上方修正。 記:2024/04/15
799
9/4 15:00
-70(-8.06%)
時価総額 23,275百万円
スマホ向けゲームアプリの企画・開発・運用等を行うゲーム事業が主力。ライトノベルレーベル「DREノベルス」などのコンテンツ事業も展開。新規自社配信タイトル「悪魔王子と操り人形」を24年6月にリリース。 記:2024/08/29
1,002
9/4 15:00
-65.5(-6.14%)
時価総額 2,065,132百万円
国内最大のネットショッピングモール「楽天市場」、旅行予約サービス「楽天トラベル」を運営。楽天モバイル、楽天カード、楽天銀行などを傘下に持つ。クレジットカード関連サービスなどフィンテック部門は順調。 記:2024/07/08
セールスアウトソーシングやコールセンターアウトソーシングなど領域特化型の人材ビジネスを展開。家電量販店への販売員派遣に強み。建設技術者派遣等を強化。26.3期売上高1700億円目標。正社員派遣の拡大図る。 記:2024/05/03
インターネット広告関連事業を行うDACとアイレップの親会社として16年10月に設立。博報堂DYグループなど広告代理店と密接。博報堂DYHDがTOB実施。成立なら上場廃止へ。19.3期1Qは業績好調。 記:2018/09/17
1,286
9/4 15:00
-45(-3.38%)
時価総額 210,904百万円
カーナビ等の車載機器、無線システム、音響機器等を手掛ける電機メーカー。日本ビクターとケンウッドの経営統合により誕生。中計では26.3期売上高3700億円以上目標。ゲーム・アニメ事業の強化等に取り組む。 記:2024/06/04
1,659
9/4 15:00
-14(-0.84%)
時価総額 112,946百万円
盛土補強材や軟弱地盤安定材などの土木資材に強み。産業資材や自動車向け高級ホイールも。24.6期上期は公共工事向け土木資材が堅調。ホイールOEMも伸びて計画を上回る増収増益に。通期計画を上方修正。増配予定。 記:2024/04/16
3,210
9/4 15:00
+96(3.08%)
時価総額 2,137,860百万円
バンダイ、ナムコの経営統合で2005年に誕生した持株会社。トイホビー事業、デジタル事業が主力。IP活用に強み。アミューズメント施設の運営等も。総還元性向は50%以上目標。トイホビー事業は堅調続く見通し。 記:2024/06/25
7,483
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-341(-4.36%)
時価総額 11,859,732百万円
1858年創業の大手総合商社。繊維、金属、食料、機械、エネルギー・化学品、住生活分野などで事業展開。伊藤忠エネクス、伊藤忠食品などを傘下に持つ。総還元性向50%目途。川下ビジネスの開拓・進化等に取り組む。 記:2024/08/30
3,300
9/4 15:00
-155(-4.49%)
時価総額 4,130,188百万円
総合商社大手。1919年設立。メディアなどの非資源に強み。SCSK、食品スーパーのサミットなどを傘下に持つ。中計では27.3期純利益6500億円目標。鉄鋼事業では米国、鉄鋼GX等の新領域での事業拡大図る。 記:2024/06/09
1,482.5
9/4 15:00
-81(-5.18%)
時価総額 4,166,765百万円
大手総合デベロッパー。オフィスビル、商業施設等の賃貸が主力。連結子会社に三井不動産レジデンシャル、三井不動産リアルティ、東京ドームなど。データセンター事業の強化図る。27.3期純利益2700億円以上目標。 記:2024/08/30
996
9/4 15:00
-22(-2.16%)
時価総額 31,713百万円
総合建材卸売事業を手掛けるジャパン建材を中核とする持株会社。総合建材小売事業、合板製造・木材加工事業等も。国内拠点数は300拠点超。総合建材小売事業では積極的なM&Aにより、ネットワークの拡大図る。 記:2024/07/05