2,625
9/4 15:00
-24(-0.91%)
時価総額 67,686百万円
大手洋菓子メーカー。「ミルキー」で知名度。ケーキや洋菓子に加え、ビスケットやキャンディ等も。不二家洋菓子店の営業店舗数は939店。洋菓子事業は売上増。23.12期通期は増収。24.12期は大幅増益計画。 記:2024/04/15
2,702
9/4 15:00
-37(-1.35%)
時価総額 595,205百万円
国内最大の製パン会社。1948年設立。菓子パンに強み。コンビニ「デイリーヤマザキ」の運営等も。不二家、東ハトなどを傘下に持つ。配当性向30%目標。食パン部門は主力の「ロイヤルブレッド」などの販売が順調。 記:2024/06/25
2,336
9/4 15:00
-9(-0.38%)
時価総額 118,024百万円
ハム・ソーセージ、加工食品の加工食品事業が主力。1931年創業。伊藤忠商事傘下。食肉事業、理化学機器の製造・販売等も。配当性向40%以上目標。ハム・ソーセージは売上順調。27.3期売上5100億円目指す。 記:2024/06/24
1,152
9/4 15:00
-0.5(-0.04%)
時価総額 230,054百万円
焼酎・清酒でトップ。みりんにも強み。傘下に研究用試薬のタカラバイオ。24.3期3Q累計は米国や英国でウイスキーの好調続く。国内ではソフトアルコール飲料が堅調。だがタカラバイオのコロナ特需剥落影響を補えず。 記:2024/04/10
健康食品・化粧品ブランド「北の快適工房」が主力のヘルス&ビューティーケア関連事業が柱。オリジナルヘアケアブランド「SALONMOON」等も。独自の広告運用システムに強み。北の快適工房は新規顧客獲得に注力。 記:2024/05/06
2,513
9/4 15:00
-165(-6.16%)
時価総額 59,033百万円
小売電気事業、事業用太陽光発電システムを主力商材とするエネルギーコストソリューション事業が柱。スマートハウスプロジェクト事業も手掛ける。小売電気事業では独自燃調の運用などで安定的な業績成長を目指す。 記:2024/07/05
705
9/4 15:00
-17(-2.35%)
時価総額 30,414百万円
衣料ファブリックや資材ファブリック、熱可塑性炭素繊維複合材料などを手掛ける化学素材メーカー。石川県能美市に本社。旧社名は小松精練。公式オンラインストアの運営等も。ファッション分野などで販売活動を強化。 記:2024/07/29
5,230
9/4 15:00
-180(-3.33%)
時価総額 32,316百万円
戦略的ITコンサルティング会社。ウルシステムズ、ピースミール・テクノロジーなどを傘下に収める。DXプロジェクトの支援等を行う。コンサルタント数は560名超。情報通信など既存顧客からの旺盛な需要続く。 記:2024/08/29
グループウェア中心のソフトウェア開発等を行うソフトウェア事業、システム開発サービス事業等を展開。グループウェア「desknet'sNEO」が主要製品。ストック売上比率は7割超。クラウドユーザーは順調増。 記:2024/08/23
203
9/4 15:00
-12(-5.58%)
時価総額 27,668百万円
パッケージソフト販売会社。セキュリティや年賀状、語学等のパッケージソフトの開発、販売を行う。ウイルス対策に強み。通訳機「ポケトーク」や会議室カメラ等も販売する。今期3Q累計はIoT製品が堅調に推移した。 記:2024/04/15
2,315
9/4 15:00
+11(0.48%)
時価総額 100,797百万円
総合臨床検査薬メーカー。免疫法便潜血検査用試薬や尿検査用試験紙、各種細菌検査用培地が主要製品。免疫法便潜血検査薬で国内トップシェア。配当性向30%以上目標。海外における便潜血検査用試薬等の売上増を見込む。 記:2024/06/15
2,520
9/25 15:00
+59(2.4%)
時価総額 77,314百万円
病医院の経営コンサルティングや医療機器のレンタル・物販を手掛ける医業支援事業、薬局事業が二本柱。医療モールの開発等に注力。医業支援事業は好調。コンサル、レンタル売上の増加等が寄与。19.3期1Qは増収。 記:2018/08/17
2,177
12/28 15:00
-3(-0.14%)
時価総額 933,724百万円
高機能材料メーカー。高級特殊鋼、希土類磁石、素形材製品が柱。23.3期1Qは需要回復。通期でも収益好転を見込む。米国ファンドが遅延していたTOBを開始。TOB価格は2181円。TOB成立ならば上場廃止に。 記:2022/10/15
1937年創業の非鉄金属メーカー。鉛で国内トップシェア。亜鉛は国内シェア3位。環境・リサイクル事業、電子部材・機能材料事業、資源事業等も。鉛事業ではリサイクル原料比率の引き上げによる生産増強を図る。 記:2024/07/26
438
9/4 15:00
-16(-3.52%)
時価総額 31,346百万円
建機向け油圧フィルタで国内首位。産機用や電子部品製造工程用のフィルタも。エアフィルタ事業は堅調。ビル空調用フィルタの交換需要が回復。補助金収入を計上。24.3期3Qは2桁経常増益。通期業績予想を上方修正。 記:2024/04/14
5,577
9/4 15:00
-234(-4.03%)
時価総額 648,053百万円
水処理装置最大手。超純水製造装置や装置内で使用する薬品を手掛ける。薬品、電子産業向け装置で国内トップシェア。海外売上高比率が5割弱。電子部門は売上好調。半導体市況堅調で精密洗浄が伸びる。熱伝導率改善も拡大。 記:2024/06/28
2,088
9/4 15:00
-26(-1.23%)
時価総額 208,401百万円
パチンコ・パチスロ機大手。子会社にパチスロ大手のオリンピアやゴルフ場運営のパシフィックゴルフマネージメント。遊技機事業は知的財産(IP)を活用した新機種を投入、スマート化も進め復調傾向。ゴルフ場は堅調維持。 記:2024/06/30
大判デジタル機器メーカー。プリンタや複写機、スキャナ等の開発、製造、販売を行う。米国など世界中で販売。大判のデジタルプリンターに強み。販売力の増強に注力。大判プリンタの従来モデルは製品付加価値の向上図る。 記:2024/08/06
684
9/4 15:00
-28(-3.93%)
時価総額 28,442百万円
ベアリング用ボール、ボールねじ、精密ローラー、遠心送風機などを製造。ベアリング用精密ボールで世界トップシェア。売上原価や販管費は減少。23.12期通期は営業黒字転換。24.12期は最終黒字転換を見込む。 記:2024/04/09
ふるさと納税サイト「ふるなび」の運営等を行うコンシューマ事業が主力。アドネットワーク、インフルエンサーマーケティング等のインターネット広告事業も。ふるなびはブランド認知度向上、プロモーション活動に注力。 記:2024/09/02
1,248
9/4 15:00
-115(-8.44%)
時価総額 15,400百万円
半導体ファブレスメーカー。高速インターフェイスLSIやカメラソリューション、通信モジュール等を展開。23.12期通期はAIOT事業が黒字転換。大口向け出荷が順調。AIサーバー等データサーバー事業に参入。 記:2024/04/16
2,265
9/4 15:00
-85(-3.62%)
時価総額 16,308百万円
電子部品メーカー。1925年創業。コネクタやリモコン、スイッチ、通信モジュール、タッチパネル、ユニット等を手掛ける。コネクタは車載市場で電装品関連等が拡大。中期経営計画では27.3期売上高600億円目標。 記:2024/06/17
317
9/4 15:00
-29(-8.38%)
時価総額 8,770百万円
核酸自動抽出装置や臨床診断装置などの装置部門、研究用試薬などの試薬・消耗品部門が柱。装置のメンテナンス、受託製造・受託検査なども手掛ける。ELITechGroupが主要取引先。生産体制の強化等に取り組む。 記:2024/08/30
900
9/4 15:00
-27(-2.91%)
時価総額 22,554百万円
住宅内装システム専門メーカー。マンション向け内装ドアで国内トップシェア。内装システム部材の完全受注生産が特徴。製造プロセスの見直しなどを継続実施。24.3期3Q累計は日本が増収。受注残の消化が順調。 記:2024/04/13
ゴルフクラブの製造販売等を手掛ける。「マジェスティ」が旗艦ブランド。マジェスティ・ゴルフ・コリアのTOB成立。同社株は株主総会を経て上場廃止予定。新商品発売でラインナップ拡充。19.9期3Qは増収。 記:2019/10/30
2,250
9/4 15:00
-55(-2.39%)
時価総額 120,856百万円
プレミアムヘルメットメーカー。二輪車用ヘルメットの高級品で世界トップシェア。ドイツ、フランスなどが主力市場。海外売上高比率が高い。配当性向50%目処。新モデル投入効果や前期の値上げ効果などで売上順調。 記:2024/06/17
4,590
9/4 15:00
-155(-3.27%)
時価総額 110,027百万円
国内海運準大手。新和海運、日鉄海運の合併により誕生。製鉄原料、鉄鋼製品、石炭、穀物等の海上輸送を行う。不定期船専門。日本製鉄、日本郵船が大株主。新規成長事業領域の拡大、既存中核事業領域の深化を図る。 記:2024/07/29
航空や海上等の総合物流会社。国内3位。陸・海・空の物流事業の他、倉庫、物流加工、コンサルも展開。日本郵船のTOBにより、1月29日をもって上場廃止となる予定。18.3期2Q累計は約80%の営業減益。 記:2018/01/07