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FISCO BTC Index
5/2 16:58:17
14,028,107
前日に動いた銘柄 part2:宇部興産、アエリア、東洋鋼鈑など
2017/5/15 7:32
FISCO
*07:32JST 前日に動いた銘柄 part2:宇部興産、アエリア、東洋鋼鈑など
銘柄名<コード>⇒12日終値⇒前日比
ケーユーHLDG<9856> 1064 +54
17/3期営業利益10.2％増。
東洋鋼鈑<5453> 423 +23
18/3期営業利益108.6％増予想。
ミスミグループ本社<9962> 2428 +188
今期2ケタ営業増益を予想。
宇部興産<4208> 279 +16
決算と自社株買い。
アイ・オー・データ機器<6916> 1278 +50
17/6期業績予想を上方修正。
大紀アルミニウム工業所<5702> 650 +62
17/3期営業利益28.4％増。
ダイワボウHLDG<3107> 431 +31
17/3期営業利益27.4％増。
データリンクス<2145> 2251 +400
DTS<9682>が株式交換で完全子会社化。
ケアサービス<2425> 2938 -112
12日より信用規制実施。
モブキャス<3664> 855 -23
17年1-3月期の赤字スタートをマイナス視。
アエリア<3758> 4120 -495
業績予想の上方修正による材料出尽くし感から売り継続。
REMIX<3825> 279 +16
仮想通貨関連として関心。業績予想の修正を発表。
カヤック<3904> 1403 +181
17年1-3月期は営業利益2.7倍で着地。
アカツキ<3932> 5810 -690
17年3月期は市場予想上回る大幅増益だが材料出尽くし感。
エン・ジャパン<4849> 2830 +225
17年3月期決算を受けて順調な業績拡大や増配を好感。
アイビー<4918> 2830 +225
18年3月期の業績急拡大見通しがサプライズに。
マルマエ<6264> 960 +82
17年8月期業績予想の上方修正を好感。
《HT》
関連銘柄 18件
2145
JQスタンダード
2,505
時価総額 5,408百万円
7/26 14:58
-85(-3.28%)
-85(-3.28%)
システムソリューションサービス事業、BPOサービス事業を展開。NTTグループが主要取引先。システム品質やセキュリティ知識が強み。システム開発案件の延期等が痛手。事業譲渡益計上。17.3期は2桁最終増益。 記：2017/07/12
2425
東証スタンダード
835
時価総額 3,507百万円
9/4 14:58
-21(-2.45%)
-21(-2.45%)
デイサービスや訪問入浴、居宅介護支援等を手掛ける在宅介護サービス事業が主力。エンゼルケアサービス等のシニア向け総合サービス事業も。シニア向け総合サービス事業ではエンゼルケアサービスの提供地域拡大図る。 記：2024/07/29
3107
東証プライム
2,716.5
時価総額 261,751百万円
9/4 15:00
-68.5(-2.46%)
-68.5(-2.46%)
ITインフラ流通事業を手掛けるダイワボウ情報システムを中核とする持株会社。立旋盤、車輪旋盤等の製造・販売を行う産業機械事業も。ITインフラ流通事業はPC販売が順調。27.3期営業利益330億円目標。 記：2024/06/13
3664
東証グロース
50
時価総額 2,232百万円
9/4 15:00
-1(-1.96%)
-1(-1.96%)
オリジナル食器や調理道具、キッチン雑貨の製造・販売等を行う「ゆとりの空間」、yossyの推し馬チャンネルの運営等を行う「NINJIN」などを傘下に収める持株会社。IP投資育成事業の拡大などに取り組む。 記：2024/08/27
3758
東証スタンダード
260
時価総額 6,149百万円
9/4 15:00
-4(-1.52%)
-4(-1.52%)
スマホ向けゲーム開発、キャラクターグッズの販売等を行うコンテンツ事業、不動産賃貸・売買等を行うアセットマネージメント事業が柱。ITサービス事業も展開。モバイルコンテンツの開発、配信、運営の強化図る。 記：2024/08/29
3825
東証スタンダード
162
時価総額 19,875百万円
9/4 15:00
-5(-2.99%)
-5(-2.99%)
電力小売りが柱。住宅用蓄電池の販売や省エネコンサルも。仮想通貨関連、中古車販売から撤退の一方、歯科・医科特化のコンサル会社を取得。電力小売りは卸市況安定し採算改善。蓄電池は小型機拡販へ代理店増やす。 記：2024/08/06
3904
東証グロース
505
時価総額 7,975百万円
9/4 15:00
-9(-1.75%)
-9(-1.75%)
ハイパーカジュアルゲームを通じて得る広告収入が柱。ネット広告の制作受託やeスポーツ大会の企画・運営も。M＆Aに意欲。簡易ゲームはユーザー獲得鈍化し広告収入低調。縦読み型電子コミック等で自社ＩＰ創出を進める。 記：2024/08/06
3932
東証プライム
2,067
時価総額 29,157百万円
9/4 15:00
-72(-3.37%)
-72(-3.37%)
モバイルゲームの開発・運用等を行うゲーム事業が主力。「HykeComic」のコミック事業も。ソニーグループ、コーエーテクモHDと資本業務提携。ゲーム事業では次世代運営ゲームの開発力強化などに取り組む。 記：2024/08/05
4208
東証プライム
2,600
時価総額 276,120百万円
9/4 15:00
-75(-2.8%)
-75(-2.8%)
化学製品と成形機械などを製造、販売する。ナイロンポリマーや工業薬品等の樹脂・化成品を主力に、ポリイミドや分離膜等の機能品、成形機械、産業機械等を提供する。今期3Q累計は樹脂・化成品や機能品、機械が足踏み。 記：2024/04/14
4849
東証プライム
2,469
時価総額 122,749百万円
9/4 15:00
-80(-3.14%)
-80(-3.14%)
大手求人情報サイト運営会社。「エン転職」や「エンミドルの転職」、「エンバイト」等を運営する。人材紹介や採用支援等のサイトも手掛ける。今期3Q累計は堅調な国内が海外をカバーも、人件費や広告宣伝費が増加した。 記：2024/04/16
4918
東証スタンダード
307
時価総額 1,567百万円
9/4 15:00
-9(-2.85%)
-9(-2.85%)
スキンケア・メークアップなどの化粧品、美容補助商品等の製造・販売を行う。全国の販売会社を通じた対面販売に特徴。スキンケア部門の売上高比率が高い。浸透美活液「レッドパワー セラム」などの販促を強化。 記：2024/08/26
5453
東証１部
716
時価総額 72,173百万円
7/27 15:00
±0(0%)
±0(0%)
東洋製罐系冷間圧延メーカー。飲料缶材、ブリキ、磁気ディスク用アルミ基板、光学フィルム、自動車用プレス金型、硬質合金などを展開。18.3期3Q累計営業利益は約3倍に拡大。通期営業利益は45億円を計画。 記：2018/03/26
5702
東証プライム
1,097
時価総額 47,861百万円
9/4 15:00
-33(-2.92%)
-33(-2.92%)
1922年創業のアルミニウム二次合金メーカー。合金事業や原料事業、ダイカスト事業等を展開。生産量は世界トップクラス。大手自動車メーカーなどが主要取引先。成長分野への投資やダイカスト事業の強化等を図る。 記：2024/05/06
6264
東証プライム
1,496
時価総額 19,527百万円
9/4 15:00
-116(-7.2%)
-116(-7.2%)
半導体・FPD製造装置の部品の開発・製造等を行う。真空チャンバー、排気板、静電チャック等が主要製品。鹿児島県出水市に本社。精密部品の少量多品種受託加工に定評。半導体分野で生産能力の再増強などを行う。 記：2024/05/17
6916
東証スタンダード
1,298
時価総額 19,261百万円
6/15 15:00
+1(0.08%)
+1(0.08%)
PC周辺機器大手。液晶モニターシェアでトップ級。教育分野のICT化、医療事務分野中心に注力。ネットワーク分野は売上堅調。22.6期3Qは増収確保。TOB成立により、22年6月16日付けで上場廃止予定。 記：2022/05/17
9682
東証プライム
4,100
時価総額 201,199百万円
9/4 15:00
-25(-0.61%)
-25(-0.61%)
独立系SI。1972年設立。コンサルから設計、開発、ソフトウェアの導入、運用、保守等を行う。金融、通信向けに強み。創業来黒字経営。総還元性向70％以上目安。銀行業、官公庁向けシステム開発などは順調。 記：2024/06/09
9856
東証スタンダード
1,075
時価総額 47,435百万円
9/4 15:00
-35(-3.15%)
-35(-3.15%)
ベンツやBMWをメインに扱う輸入車ディーラー。国産中古車の販売も。持株会社方式で事業を展開し、ブランド毎に設立した傘下の子会社が販売店舗を運営。中古車販売は仕入れ価格落ち着くも横ばい。人件費などが重し。 記：2024/08/02
9962
東証プライム
2,725
時価総額 775,317百万円
9/4 15:00
-64.5(-2.31%)
-64.5(-2.31%)
FA・金型部品等を扱う商社「ミスミ」を中核とする持株会社。メーカー機能も持つ。顧客数は世界で32万社超。ECサイトの取り扱いメーカーは3000社超。新商品、新サービス開発など新事業政策の加速を図る。 記：2024/06/04
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