806
9/4 15:00
-17(-2.07%)
時価総額 2,725百万円
SMS配信サービス「バンソウSMS」、Webメールサービス「リモートメール」などのクラウドソリューション事業が主力。DXソリューション事業も展開。SaaS事業のサービスを強化。26.3期売上20億円目標。 記:2024/09/01
1,388
9/4 15:00
-26(-1.84%)
時価総額 43,046百万円
商社機能とメーカー機能を持つ非鉄金属の総合企業。アルミ銅事業が主力。電子機能材事業、装置材料事業、金属加工事業も展開。27.3期売上2200億円以上目標。既存事業の収益力強化、低採算事業の構造改革図る。 記:2024/07/29
950
9/4 15:00
-54(-5.38%)
時価総額 3,816百万円
牡蠣主体のレストラン(オイスターバー)の運営を行う。東京中心に展開。卸売事業、加工事業等も。卸売事業の取引先数は約800社。オイスター・ピース・クラブの会員数は約53万人。卸売事業は販売先数の拡大図る。 記:2024/07/05
AI搭載のビッグデータ自動分析ツールを開発。AIアルゴリズム構築とシステム開発も手掛け、データ分析人材育成も展開。自動車衝突シミュレータのパラメータ最適化AIを開発。一部事業の譲渡もあり3Q累計は純増益。 記:2022/11/24
コールセンターサービス会社。電話交換システムや顧客管理、通話・録音、音声認識、チャットポット等のサービスを企業や自治体にクラウドで提供する。今期3Q累計は新型コロナウイルス関連公共案件の業務縮小等が影響。 記:2024/04/12
252
9/4 15:00
-20(-7.35%)
時価総額 2,159百万円
Webサイト最適化サービス、オンライン本人確認/eKYCサービスなどのDXクラウド事業が主力。広告・メディア事業等も。ReYuu Japanを傘下に持つ。ノーコードプラットフォームの販売拡大などを図る。 記:2024/07/01
1,198.5
9/4 15:00
-21.5(-1.76%)
時価総額 275,073百万円
合成ゴム、高機能樹脂の製造・開発等を行う化学メーカー。レーザービームプリンター用レンズ材料、グリーン系香料等で世界トップクラスのシェア。27.3期売上高5100億円目標。電池材料などに新規投資を集中へ。 記:2024/06/07
3,775
7/28 15:00
-95(-2.45%)
時価総額 40,226百万円
パナソニックグループ。システム運用サービス・システム保守サービスなどを手掛ける。パナソニックグループ以外の一般市場でのクラウドサービス売上を拡大。16.3期通期会社計画は未定だが上期は増収増益を見込む。 記:2015/06/22
DX推進支援や顔認証ソリューション、Microsoft365運用支援等を手掛けるソリューション事業が主力。OSK日本歌劇団を傘下に持つ。防災システムでは防災監視系システム、道路監視系システムの整備図る。 記:2024/08/26
ガラス基板加工メーカー。宮城県栗原市に本社。液晶パネル向けガラス基板加工事業が主力。石英ガラス加工等の半導体製造装置部品加工、不動産賃貸事業等も。25年2月にペロブスカイト太陽電池事業を開始予定。 記:2024/08/19
11,780
3/27 15:00
+100(0.86%)
時価総額 134,893百万円
電子ビームマスク描画装置やマスク検査装置等の製造・販売を手掛ける。東芝グループ。マルチビーム描画装置等に集中投資。中国地域は拡大基調。東芝デバイス&ストレージ等がTOB実施。20.3期2Qは小幅増収。 記:2019/12/29
温度センサを製造・販売。24.3期上期は柱の自動車向けが堅調もそれ以外が総じて振るわず。親会社のフェローテックHDが完全子会社化に向けて1株1300円でTOBを実施中。TOB成立ならば同社株は上場廃止に。 記:2023/12/10
人材派遣サービス事業、システム開発事業などのシステム開発部門が主力。太陽光発電関連事業、風力発電事業等も手掛ける。受託開発案件は需要落ち着く。特需案件の反動減なども響き、24.3期3Q累計は損益苦戦。 記:2024/04/16
2,087
3/19 15:00
-1(-0.05%)
時価総額 6,140百万円
TCSHD傘下のシステム開発会社。通信系クラウド案件に強み。業務アプリや組込みソフトの開発も。21.3期3Q累計は通信・公共関連が堅調も自動車関連の減少が痛手に。中計では23.3期に営業益4億円を目指す。 記:2021/02/15
299
9/4 15:00
-18(-5.68%)
時価総額 3,935百万円
小売電気事業者向け電力取引等を行う電力取引関連事業が主力。電力小売事業、再生可能エネルギー関連事業等も展開。事業構造と経営資源配分の見直し進める。大田原市亀久太陽光発電所は24年4月末から売電を開始。 記:2024/06/11
画像処理外観検査装置を製造・販売。CAD/CAMソフトやネットワーク機器、高画像映像伝送システム等も。米国でも事業展開。画像処理外観検査装置、米国において3Dソリューションシステム製品の拡販を図る。 記:2024/04/30
2,686
9/4 15:00
-164(-5.75%)
時価総額 27,016百万円
光配向膜露光装置などのFPD装置事業、半導体・フォトマスク装置事業を手掛ける。シリコンウェーハ用検査装置で高シェア。トマトを軸とするアグリビジネスも。半導体・フォトマスク装置事業は受注残高が増加。 記:2024/06/17
ゴルフクラブの製造販売等を手掛ける。「マジェスティ」が旗艦ブランド。マジェスティ・ゴルフ・コリアのTOB成立。同社株は株主総会を経て上場廃止予定。新商品発売でラインナップ拡充。19.9期3Qは増収。 記:2019/10/30
3,050
9/4 15:00
-95(-3.02%)
時価総額 66,508百万円
国内最大手の間仕切メーカー。石川県小松市に本社。可動間仕切が主力。固定間仕切やトイレブース、移動間仕切、ロー間仕切等の製造・販売も。東京ショールームのリニューアル実施。新製品の展示等で顧客への訴求を強化。 記:2024/08/01
2,605
9/4 15:00
-107(-3.95%)
時価総額 20,165百万円
ルック、A.P.C.Japan、ルックモードなどを傘下に収める持株会社。マリメッコ、A.P.C.、イル ビゾンテなどのブランドを展開。主力ブランドの新規出店推進。中計では28.12期売上高700億円目標。 記:2024/09/03
449
9/4 15:00
-18(-3.85%)
時価総額 29,919百万円
国内最大級の日産ディーラー「日産東京販売」を中核とする持株会社。ルノーNT販売、車検専門店「車検館」なども傘下に持つ。35万件の顧客基盤などが強み。サクラなどは受注順調。27.3期売上高1550億円目標。 記:2024/07/04
1,071
1/31 15:00
+4(0.37%)
時価総額 84,956百万円
SMBC系列のクレジットカード会社。大株主の伊藤忠商事・ファミリーマートと協力して行うファミマTカードが業績を牽引中。その伊藤忠とファミリーマートによる子会社経由の当社へのTOBが成立。当社は上場廃止に。 記:2018/01/04
435
9/4 15:00
-45(-9.38%)
時価総額 4,126百万円
独立系証券会社。1961年設立。大阪市北浜に本社。ディーリング、ブローカー、アンダーライティング、セリング業務等を手掛ける。コンサルティング部門ではデリバティブを組み合わせた資産運用の提案等を行う。 記:2024/06/03
大阪を本店とする中堅証券。1873年創業で個人取引など対面営業に定評。投信分析システム「ファンド・ラボ」や「投信の窓口」の拡大に注力。東海東京FHがTOBで子会社化。17年4月28日付けで上場廃止。 記:2017/05/31
644
9/4 15:00
-18(-2.72%)
時価総額 172,236百万円
コインチェック、米TradeStationなどを傘下に収める持株会社。しずおかFGが筆頭株主。NTTドコモと資本業務提携。アセットマネジメント事業を強化。ロボアドバイザーサービスの運用残高は順調増。 記:2024/08/01
860
9/4 15:00
-43(-4.76%)
時価総額 25,404百万円
FX証拠金・FXオプション取引が柱のトレイダーズ証券を中核とする。「みんなのFX」、「みんなのシストレ」、暗号資産証拠金取引「みんなのコイン」など。金融システムの開発や投資も。金融商品取引事業は堅調。 記:2024/08/20
3,150
9/4 15:00
-80(-2.48%)
時価総額 91,605百万円
不動産売買などの資産価値創造事業が主力。賃貸管理や建物管理業務等を行う資産価値向上事業、宿泊施設の運営等を行う未来価値創造事業も展開。配当性向40%目安。海外富裕層との取引機会拡大等で業績向上図る。 記:2024/07/04
1,492
9/4 15:00
+1.5(0.1%)
時価総額 122,419百万円
国内最大のカー用品店「オートバックス」をFC主体に全国展開。海外は東南アジアを中心に出店。ディーラー事業等も展開。国内店舗数は590店舗。27.3期売上高2800億円目標。卸売り販路の拡大等に取り組む。 記:2024/06/04
米国のリーバイ・ストラウスの日本法人。リーバイスブランドのジーンズやジャケット、シャツ、パンツの輸入、販売。19.11期上期はボトムスやトップスが堅調も、広告宣伝費や新規店舗の店舗運営費用等が増加した。 記:2019/10/06