2,813
9/4 15:00
-9(-0.32%)
時価総額 220,064百万円
「モンスターストライク」が主力のスマホゲームが収益の柱。写真共有アプリやSNSの運営も。24.3期3Q累計は前期に大型IPとのコラボがあった「モンスト」の反動減が痛手に。育成中のスポーツ事業は赤字幅縮小。 記:2024/04/12
650
9/4 15:00
-44(-6.34%)
時価総額 8,423百万円
ファッション通販サイト「SHOPLIST」の運営が柱。GameFi事業、ランク王のメディア事業等を手掛ける。EC事業は大幅増益。投資事業組合運用益の計上などにより、24.3期3Q累計は大幅経常増益。 記:2024/04/15
1,685
9/4 15:00
-16(-0.94%)
時価総額 219,406百万円
ゲームの自社開発・運営、協業タイトル等を手掛けるゲーム事業、「Pococha」等のライブストリーミング事業が柱。横浜DeNAベイスターズを傘下に持つ。ライブストリーミング、スポーツ事業等で成長投資行う。 記:2024/08/02
1,266
9/4 15:00
-48(-3.65%)
時価総額 23,349百万円
ダイヤモンドダイニング、エスエルディー、湘南レーベル等を傘下に収める持株会社。飲食・アミューズメント事業、ホテル・不動産事業を展開。カプセルホテルは営業を再開。26.2期営業利益40億円を目指す。 記:2024/04/30
2,296
9/4 15:00
+63(2.82%)
時価総額 49,589百万円
たこ焼き店チェーン。「築地銀だこ」を直営、フランチャイズでチェーン展開する。海外は主にアジアで事業展開する。23年12月期は二桁の増収、営業増益となった。販促活動が奏功して、既存店が堅調に推移した。 記:2024/04/09
不動産会社。関西や中部、東京圏で、不動産仲介やリフォーム、リノベーション、開発分譲、不動産賃貸等のサービスを提供する。首都圏や中京でも事業展開。23年12月期は中古住宅の取扱件数が増加により収益が伸長。 記:2024/04/10
709
9/4 15:00
-26(-3.54%)
時価総額 69,409百万円
モビリティ産業向けソフトウェアの開発・販売等を行う。クラウド版業務支援ソフトウェア「.cシリーズ」、電子帳簿保存法対応ソフトウェア等を手掛ける。ストック売上比率は8割超。クラウドサービスは対象業種が拡大。 記:2024/08/23
631
9/4 15:00
-26(-3.96%)
時価総額 34,794百万円
PC・モバイル管理SaaSサービス「Optimal Biz」が主力。スマホ3次元測量アプリ、AI活用の契約書管理サービス等も。豊富な顧客基盤が強み。市場拡大により、モバイルマネジメントサービスは業績拡大。 記:2024/06/24
1,361
9/4 15:00
-113(-7.67%)
時価総額 23,393百万円
テキスト解析技術及びAI開発技術を軸にビッグデータから得られる情報の分析サービスを行う。AI・システム開発事業、ソーシャルメディア分析事業が基盤。バルクHDとのAI・サイバーセキュリティ分野で協業を開始。 記:2024/07/05
399.1
9/4 15:00
-13.7(-3.32%)
時価総額 3,045,596百万円
ヤフー、LINEなどの再編で2023年に誕生。グループ会社にアスクル、出前館、PayPay、ZOZOなど。LYPプレミアムは有料会員の拡大図る。「LINE Pay」は25年4月末に国内サービスを終了予定。 記:2024/06/28
製紙用薬品が柱。印刷インキ用樹脂も。新素材CNFなどを育成中。9月に米国カーライル系の投資ファンドが表明したTOBに賛同。TOB価格は1株1070円。TOB成立ならば上場廃止に。23.12期上期は足踏み。 記:2023/10/15
ゼニス羽田を中核とする持株会社。コンクリート等製品事業が主力。マンホール、雨水対策システム、落石防護柵等を手掛ける。ホクコンと経営統合、18年9月26日付けで上場廃止予定。19.3期1Qは業績伸び悩む。 記:2018/08/17
2,133
9/4 15:00
-78(-3.53%)
時価総額 77,765百万円
日本製鉄グループの耐火物メーカー。1919年創業。福岡県北九州市に本社。メンテナンス等のファーネス事業、ファインセラミックス等のセラミックス事業も。国内は自動化・省力化、新商品の市場投入で競争力強化図る。 記:2024/08/19
2,329
9/4 15:00
-140(-5.67%)
時価総額 186,551百万円
精密研磨材メーカー。半導体シリコンウェハー向け研磨材で世界トップシェア。コーティング材料「溶射材」の製造等も。連結配当性向55%以上目標。トヨタ「新型センチュリー」のボディ鏡面磨きに同社製品が採用される。 記:2024/06/03
金融機関や不動産事業者、士業専門家向けに各種サービスを提供するエスクローサービス事業、BPO事業が柱。不動産取引の非対面決済サービス「H'OURS」は利用件数が順調増。相続関連サービスの受託体制を強化。 記:2024/05/17
6,280
9/4 15:00
-580(-8.45%)
時価総額 471,885百万円
半導体製造装置メーカー。京都府京都市に本社。半導体モールディング装置で世界トップシェア。超精密金型の製造・販売等も行う。海外売上比率は8割超。開発リソースへ積極的に資源投入。半導体事業の収益力強化図る。 記:2024/08/09
7,630
9/4 15:00
-730(-8.73%)
時価総額 106,606百万円
半導体製造装置やFPD製造装置、真空応用装置等を手掛ける製造装置メーカー。研磨後洗浄装置、高温リン酸エッチング装置などで高シェア。配当性向35%目途。次世代・先端半導体対応装置の開発・販売などに注力。 記:2024/07/28
1,546
9/4 15:00
-14(-0.9%)
時価総額 157,344百万円
PC本体や周辺機器、モニタの製造・販売などパソコン関連事業を展開。複合カフェや24時間フィットネスジムの運営等も。パソコン関連事業は収益堅調。欧州モニタ事業などが収益貢献。24.3期3Qは2桁増益。 記:2024/04/16
327
9/4 15:00
-11(-3.25%)
時価総額 3,006百万円
メモリ製品や科学技術用PCを製造・販売。ハードウェア関連製品を中心に通信建設工やHPC事業などを手掛ける。通信建設テック事業は売上堅調。コンタクトセンター事業は新規案件の獲得が順調。24.3期3Qは増収。 記:2024/04/16
4,065
9/4 15:00
-55(-1.33%)
時価総額 84,832百万円
大手溶接機器メーカー。自動車向けの抵抗溶接機器、造船や建設向けのアーク溶接機器などを手掛ける。平面研磨装置関連事業は伸び悩む。24.9期1Qは溶接機器関連事業が堅調。設備品、消耗品の拡販等が寄与。 記:2024/04/14
2,540
9/4 15:00
-187(-6.86%)
時価総額 59,258百万円
半導体検査用ICソケットで世界シェアトップクラス。コネクタやフレキシブル配線板等の製造・販売も行う。海外売上高比率が高い。25.3期は大幅増益計画。テストソリューション事業はモバイル機器市場の復調見込む。 記:2024/06/29
2,761
9/4 15:00
-15(-0.54%)
時価総額 25,556百万円
富山県地盤の食品スーパー。北陸エリアでトップシェア。中京エリアにも進出。24年3月末時点で67店舗展開。小商圏向け戦略店舗「albisKULA*SU」を立ち上げ。中計では27.3期営業利益35億円目標。 記:2024/05/16
900
9/4 15:00
-27(-2.91%)
時価総額 22,554百万円
住宅内装システム専門メーカー。マンション向け内装ドアで国内トップシェア。内装システム部材の完全受注生産が特徴。製造プロセスの見直しなどを継続実施。24.3期3Q累計は日本が増収。受注残の消化が順調。 記:2024/04/13
ファッションブランドメーカー。バッグの企画、製造、販売、アパレルやジュエリー等も手掛ける。不採算店撤退で店舗数減少、客数回復は道半ば。疑義注記。親会社コナカによる完全子会社化で上場廃止へ。 記:2024/05/27
総合衣料卸会社。アパレルや雑貨、インテリア用品等の卸売に加え、ヘアケア商品や研究用試薬等の販売も。自社D2Cサイトでは販売チャネルを拡大。ミライロ薬局は会員顧客が順調増。24.3期1Qは損益改善。 記:2023/11/12
独立系ベンチャーキャピタル。京都市に本社。地方創生ファンド、CVCファンドの組成等を行う。アーリーステージ企業に積極投資。投資残高は80億円超。地方創生ファンドは地方公共団体等との連携強化で規模拡大図る。 記:2024/07/29
1,848
9/4 15:00
-87(-4.5%)
時価総額 87,828百万円
独立系の中堅証券会社。1918年創業。業界トップクラスの実績を持つアジア株取引が強み。投資事業、運用事業、金融商品仲介事業等も。総還元性向50%以上目安。プラットフォームビジネスの拡大等に取り組む。 記:2024/07/01
ジュエリー専門店チェーン。ベリテ、マハラジャ・ダイヤモンドなどを展開。全国のSCなどに出店。卸売、公式オンラインショップの運営も。インド企業傘下。商品開発力の強化に加え、粗利率の改善等に取り組む。 記:2024/06/03
中堅総合商社。中国における大口取引先における回収遅延が顕著となったほか、取引信用保険についても保険金の支払を受けることができない可能性が存在することが明らかに。民事再生法を申請し5月末に上場廃止。 記:2015/06/11