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東証業種別ランキング:パルプ・紙が下落率トップ

2018/6/14 17:02 FISCO
*17:02JST 東証業種別ランキング:パルプ・紙が下落率トップ 33業種のうち28業種が下落した。下落率トップはパルプ・紙で2.9%の下落。4.5%安となった王子HD<3861>を筆頭に全般軟調。任天堂<7974>が連日の年初来高値更新となり、その他製品も安い。そのほか、ガラス・土石、鉱業、電気機器、建設業、化学工業なども下落。一方、上昇率トップは海運業で0.8%高と小幅に上昇した。コンテナ船事業統合により発足した新会社の今期純利益が約117億円になりそうだとの観測報道を受けて、商船三井<9104>や日本郵船<9101>、川崎汽船<9107>といった海運大手が買われた。そのほか、水産・農林業、石油・石炭製品、銀行業は上昇した。 業種名/現在値/前日比(%) 1. 海運業 / 319.88 / 0.84 2. 水産・農林業 / 606.21 / 0.27 3. 石油・石炭製品 / 1,544.12 / 0.19 4. 銀行業 / 183.33 / 0.07 5. 食料品 / 2,052.29 / -0.07 6. 証券業 / 410.38 / -0.39 7. ゴム製品 / 3,432.65 / -0.44 8. 情報・通信業 / 3,626.62 / -0.48 9. 保険業 / 1,050.61 / -0.51 10. 電力・ガス業 / 482.06 / -0.52 11. 空運業 / 359.66 / -0.53 12. 陸運業 / 2,398.8 / -0.53 13. 非鉄金属 / 1,120.38 / -0.66 14. 倉庫・運輸関連業 / 1,705.68 / -0.67 15. サービス業 / 2,205.54 / -0.68 16. その他金融業 / 689.18 / -0.75 17. 鉄鋼 / 542.69 / -0.83 18. 小売業 / 1,423.56 / -0.87 19. 医薬品 / 2,938.85 / -0.94 20. 卸売業 / 1,634.67 / -1.03 21. 精密機器 / 6,222.84 / -1.04 22. 不動産業 / 1,536.57 / -1.07 23. 金属製品 / 1,379.87 / -1.10 24. 輸送用機器 / 3,129.3 / -1.14 25. 機械 / 1,948.5 / -1.16 26. 繊維業 / 749.47 / -1.27 27. 化学工業 / 2,187.89 / -1.29 28. 建設業 / 1,353.8 / -1.30 29. 電気機器 / 2,516.63 / -1.41 30. 鉱業 / 333.66 / -1.98 31. ガラス・土石製品 / 1,320.99 / -2.00 32. その他製品 / 2,821.82 / -2.70 33. パルプ・紙 / 595.37 / -2.91 《DM》
関連銘柄 5件
3861 東証プライム
574.6
9/4 15:00
-8.9(-1.53%)
時価総額 582,864百万円
国内製紙最大手。段ボール原紙や家庭紙、紙おむつ等の生活産業資材が主力。特殊紙や感熱紙などの機能材、資源環境ビジネス等も手掛ける。配当性向30%目安。生活産業資材は東南アジア、オセアニアの事業拡大に注力。 記:2024/06/15
7974 東証プライム
7,698
9/4 15:00
-228(-2.88%)
時価総額 9,997,316百万円
世界的ゲームメーカー。コンソールゲーム機を展開するグローバル3強の一角。資産の多くをドル建てで保有。海外売上高比率は7割超。新規タイトル、追加コンテンツの継続投入でプラットフォームの活性化を図る。 記:2024/07/28
9101 東証プライム
4,927
9/4 15:00
-128(-2.53%)
時価総額 2,513,583百万円
海運の国内最大手。1885年創業。三菱グループ。不定期専用船事業、物流事業が柱。定期船事業、航空運送事業等も展開。世界最大規模の自動車専用船を保有。配当性向30%目安。25.3期は最終増益見通し。 記:2024/07/04
9104 東証プライム
5,008
9/4 15:00
-87(-1.71%)
時価総額 1,812,951百万円
海運国内2位。1884年創業。三井グループ。ドライバルク事業、エネルギー事業、製品輸送事業が柱。LNG船の所有・管理・運航で世界シェアトップクラス。配当性向30%目安。非海運事業のアセット積み増し図る。 記:2024/07/29
9107 東証プライム
2,045.5
9/4 15:00
-55.5(-2.64%)
時価総額 1,461,976百万円
海運国内3位。1919年設立。自動車船事業などの製品物流部門が主力。ドライバルク事業等も。持分法適用関連会社にコンテナ船事業を行うONE社。LNG船等は順調推移見込む。27.3期経常利益1600億円目標。 記:2024/06/17