2,667
9/4 15:00
-29(-1.08%)
時価総額 122,754百万円
産業用太陽光発電所請負事業、非FIT発電所開発販売事業等の再生可能エネルギー事業が柱。省エネルギー事業やグリーン電力卸売事業等も。陸上風力発電所事業の事業化等に取り組む。26.8期売上高889億円計画。 記:2024/05/06
医薬品開発支援会社。医薬品や医療機器等の安全性試験や薬効薬理試験の受託を主力に、空調装置やガス除去装置等を施工、販売する。22.3期は受託試験で海外営業の強化等が奏功した。原価低減等により収益も改善した。 記:2022/06/22
ゲームの企画・開発やエンターテインメント関連書籍の企画・編集などを行うコンテンツ事業を展開。持分法適用関連会社の事業としてDigital Finance事業等も。コンテンツ事業では新規事業などに注力。 記:2024/08/09
フードデリバリー専門サイトを運営。配達代行サービスに強み。アクティブユーザー数は約600万人。飲食店のみならずコンビニ等の小売店も加入し加盟店数増える。リピーターも増え売上増を見込むも、販促費が重し。 記:2024/05/12
3,450
9/4 15:00
+75(2.22%)
時価総額 261,648百万円
100円ショップ業界2位。主力は日本製グッズ。独自の企画商品や流通システムに強み。女性視点の品揃えにも定評。店舗数は2000店舗超。売上営業利益率5%以上の維持、戦略的出店によるシェア拡大などに取り組む。 記:2024/04/29
カジュアルファッションの「METHOD」、和柄専門の「流儀圧搾」の運営等を行う。エスニックファッション・雑貨の「チチカカ」を傘下に収める。ブランド商品の投入強化により、高価格帯の品揃え拡充を図る。 記:2024/05/06
建築用資材メーカー。落橋防止装置等の橋梁関連製品、アンカー等の環境防災関連製品、コンクリートの二次製品、内装用資材等の製造・販売を行う。高速道路リニューアル関連では鉄鋼製品分野等の耐震金物案件が増加。 記:2024/06/15
1,906
9/4 15:00
-75(-3.79%)
時価総額 20,878百万円
大手セパレータメーカー。アルミ電解コンデンサーやキャパシタ用、リチウムイオン二次電池用のセパレータを製造、販売する。アルミ電解コンデンサー用で世界シェアトップ。今期3Q累計はリチウムイオン電池用が足踏み。 記:2024/04/12
K-POPアーティストのマネジメント等を行うエンターテインメント事業が主力。韓流専門チャンネル「KNTV」の運営等を行うライツ&メディア事業なども手掛ける。アーティストIPビジネスの拡大等に注力。 記:2024/09/02
1,681
3/18 14:59
-6(-0.36%)
時価総額 3,601百万円
医療用ガラス器具メーカー。注射剤容器のアンプルに強み。管瓶・試験管も。昨年11月にMBOに向けたTOB実施を発表。TOB価格は1700円。TOB成立し、3月19日付で上場廃止に。24.3期3Q累計は増益。 記:2024/03/09
3,385
9/4 15:00
-90(-2.59%)
時価総額 326,026百万円
減速機メーカー。小型精密減速機で世界トップシェア。NASAの火星探査車などで採用実績。回転系アクチュエータ、モータなども手掛ける。先進医療用途は需要拡大。配当性向30%目処。27.3期売上900億円目標。 記:2024/07/26
1,375
9/4 15:00
-20(-1.43%)
時価総額 3,864百万円
DM・メール便の発送代行等を行うダイレクトメール事業、バーティカルメディアサービス等を行うインターネット事業が柱。ビアトランスポーツのアパレル事業も。フルフィルメントサービスはサービス提供体制を強化。 記:2024/08/10
5,840
9/4 15:00
-500(-7.89%)
時価総額 156,530百万円
プリント基板の設計・製造を行う。車載向けが主力。両面・多層スルーホール基板、ビルドアップ基板、フレキシブル基板等が主要製品。ハイエンドスマートフォン向け基板の拡販に注力。27.3期売上高2700億円目標。 記:2024/06/24
4,540
9/4 15:00
-15(-0.33%)
時価総額 371,585百万円
作業服、作業関連用品などの専門店をFC展開。ベイシアグループ。アウトドア・スポーツウエアなども取り扱う。店舗数は1000店舗超。ワークマン女子の店舗網を拡大。PB商品のチェーン全店売上構成比率は6割超。 記:2024/09/03
5,830
9/4 15:00
-310(-5.05%)
時価総額 5,043百万円
半導体・コンポーネント製品、組み込み用途デバイス、ストレージ機器等を扱う電子部品商社。ICTソリューション、各種ソフトウェア開発等も。既存ビジネスの深耕に加え、新規ソリューション・サービスの受注拡大図る。 記:2024/08/01