2,032
9/4 15:00
-145(-6.66%)
時価総額 2,817,707百万円
国内最大の石油・天然ガス開発会社。旧社名は国際石油開発帝石。石油元売り大手などが主要取引先。イクシスLNGプロジェクトなど世界約20カ国でプロジェクト展開。再生可能エネルギーの安定収益化などに取り組む。 記:2024/07/29
1,036.5
9/4 15:00
-29.5(-2.77%)
時価総額 524,390百万円
インターネット広告事業が主力。運用型広告で国内首位。検索連動型広告に強み。ABEMA等のメディア事業、ゲーム事業、投資育成事業等も手掛ける。ABEMAはスポーツコンテンツの拡充、マネタイズを強化。 記:2024/08/26
2,880
9/4 15:00
-135(-4.48%)
時価総額 196,834百万円
浮体式海洋石油・ガス生産設備の設計、建造、据付などを行う。オペレーション&メンテナンス等も。超大水深大型プロジェクトに強み。商船三井が筆頭株主。24年6月にWoodside社向けFPSOの原油生産を開始。 記:2024/08/29
61,600
9/4 15:00
-3,060(-4.73%)
時価総額 4,149,930百万円
空気圧制御システムメーカー。空圧機器、自動制御機器、各種濾過装置を製造。エア漏れ可視化技術に定評。国内外で製品供給体制の強化図る。半導体業界向け販売は足踏み。販管費は増加。24.3期3Qは業績伸び悩む。 記:2024/04/09
2,589.5
9/4 15:00
-109(-4.04%)
時価総額 336,265百万円
機械要素部品メーカー。直動案内部品「LMガイド」、ボールスプライン、ボールねじ等を手掛ける。LMガイドは世界トップシェア。免震装置等も。配当性向は30%基本。グローバル展開等で製品市場の拡大を図る。 記:2024/08/10
3,360
9/4 15:00
-239(-6.64%)
時価総額 15,578,872百万円
総合電機大手。金融ソリューションや社会インフラITシステム、原子力関連ビジネス、鉄道システム、ビルシステム等を手掛ける。日立エナジーは受注残が増加。デジタルシステム&サービスはLumada事業が拡大。 記:2024/06/15
4,590
12/19 15:00
-5(-0.11%)
時価総額 1,988,103百万円
総合電機大手。持分法会社にキオクシアHD。不正会計や原発巨額損失で陥った経営危機から再建中。JIP連合がTOB発表。TOB価格は1株4620円。TOB成立ならば上場廃止に。24.3期1Qは営業黒字に復帰。 記:2023/09/15
1,222
9/4 15:00
-128(-9.48%)
時価総額 125,987百万円
国内トップの船用エンジンや港湾クレーンに強み。連結子会社に三井海洋開発。24.3期3Q累計は舶用・建機用エンジンやコンテナクレーンが好調。工事損失引当金の一部戻し入れも寄与して利益急改善。のれん特益計上。 記:2024/04/15
1,778
9/4 15:00
-108(-5.73%)
時価総額 5,998,346百万円
総合重機国内最大手。1884年創立。各種発電システムや航空機用エンジン、物流機器、製鉄機械、特殊車両等を手掛ける。ガスタービンで世界トップシェア。中期経営計画では27.3期売上高5.7兆円以上目標。 記:2024/09/03
3,305
9/4 15:00
-60(-1.78%)
時価総額 7,271百万円
岡山県発祥のトラック運送会社。中国地区を営業基盤としマーケティングサポートなどの付加価値のある総合物流サービスを提供する。特別積合せ貨物輸送に強み。貨物運送は回復傾向。値上げ、新施設が貢献。人件費増こなす。 記:2024/08/23
1,661.5
9/4 15:00
-22.5(-1.34%)
時価総額 631,079百万円
宅配便国内最大手。クロネコヤマトの宅急便のヤマト運輸を中核とする持株会社。クロネコメンバーズの登録者数は5000万人超。宅急便ネットワークの強靭化図る。27.3期営業利益1200〜1600億円目標。 記:2024/06/07
4,822
9/4 15:00
-158(-3.17%)
時価総額 11,110,756百万円
国内シェア2位の大手通信キャリア。auブランドの携帯電話が主力。沖縄セルラー電話、JCOMなどを傘下に持つ。ローソンへのTOBは成立。au PAYカードの会員数が944万人を突破するなど金融事業は順調。 記:2024/06/04
10,675
9/4 15:00
-180(-1.66%)
時価総額 4,980,955百万円
国内初の警備保障会社。事業所向け・家庭向けオンライン・セキュリティシステム、常駐警備、現金護送等を手掛ける。防災事業、メディカルサービス事業等も。システムセキュリティ、入退室管理システム等の拡販図る。 記:2024/08/01