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ビックカメラなど

2019/8/30 16:35 FISCO
[来週の買い需要(表)] コード;銘柄;株価インパクト;買い需要;信用倍率;終値;前日比 <8278> ;フジ;1061%;548300;0.04;1834;43 <9982> ;タキヒヨー;802%;97900;0.04;1773;32 <4960> ;ケミプロ;625%;34400;3.30;186;3 <1551> ;JSQ20;611%;1100;1.57;3760;80 <7601> ;ポプラ;528%;39100;0.23;480;2 <7520> ;エコス;488%;100000;0.39;1461;-19 <7630> ;壱番屋;485%;322200;0.06;5140;80 <3048> ;ビックカメラ;425%;4329700;0.11;1053;36 <3222> ;U.S.M.H;377%;1157500;0.06;957;24 <7524> ;マルシェ;365%;41300;0.14;776;-2 <8251> ;パルコ;350%;447800;0.06;1227;32 <9414> ;BS11;344%;52600;0.14;1064;3 <3232> ;三交GHD;300%;209000;0.12;537;10 <7416> ;はるやまHD;296%;15700;0.53;773;4 <1780> ;ヤマウラ;262%;27500;0.25;849;9 <6839> ;船井電機;245%;151500;0.73;569;9 <9946> ;ミニストップ;242%;356400;0.16;1443;18 <3166> ;OCHI・HD;242%;6300;0.62;1118;16 <8244> ;近鉄百;229%;22400;0.10;3055;30 <2687> ;シーヴイエス;226%;24400;1.37;669;-1 [コメント] ビックカメラは調整トレンドが継続しており、しばらくは売り方優位の需給状況ではある。ただし、直近の信用倍率は1倍を下回る売り長の需給状況が続いており、足元ダブルボトム形成となるようだと、売り方の買い戻しの流れが強まりやすい。 《FA》
関連銘柄 19件
1780 東証プライム
1,137
9/4 15:00
-41(-3.48%)
時価総額 23,995百万円
長野県地盤の地方ゼネコン。建築主体に土木、エンジニアリング、マンション開発も。24.3期3Q累計は工場建設や水力発電設備関連工事、マンション販売が好調。最新ICT活用による効率化も寄与して大幅増収増益に。 記:2024/04/12
2687 東証スタンダード
571
9/4 15:00
-25(-4.19%)
時価総額 2,892百万円
マンションフロントサービス事業、ビジネスホテル・ユニット型ホテル「BAY HOTEL」の運営を行うホテル事業が柱。18年にコンビニ事業の大半を売却。ホテル事業では需要予測に基づく販売コントロールを強化。 記:2024/08/02
3048 東証プライム
1,728
9/4 15:00
-38(-2.15%)
時価総額 325,116百万円
家電量販店大手。都心部の駅前立地に大型店を出店。EC販売等も。傘下に家電量販店「コジマ」、PC専門店「ソフマップ」、日本BS放送など。免税売上はコロナ前の水準まで回復。強い店舗の再構築等に取り組む。 記:2024/06/03
3166 東証スタンダード
1,415
9/4 15:00
-24(-1.67%)
時価総額 19,260百万円
住宅建材・設備商社。内装材等の住宅建材、キッチン等の住宅設備を扱う建材事業が主力。空調機器の販売、住宅建築用木材の加工等も。配当性向は30%以上目途。脱炭素関連商材の拡販、非住宅市場の開拓などに注力。 記:2024/07/01
858
9/4 15:00
-4(-0.46%)
時価総額 112,982百万円
マルエツ、カスミ、マックスバリュ関東の共同持株会社。首都圏中心に店舗展開。イオングループ。グループ店舗数は520店舗超。26.2期営業利益率3%目指す。マックスバリュ関東はフードバンク活動を開始。 記:2024/05/08
508
9/4 15:00
-8(-1.55%)
時価総額 54,509百万円
運輸と不動産が主力の持株会社。三重交通と三交不動産を中核に、バスやタクシーの運輸に加え、マンションや戸建て等の不動産を展開する。流通やホテル運営も。今期3Q累計はバスや施設の利用者の増加が寄与した。 記:2024/04/09
4960 東証スタンダード
392
9/4 14:59
-4(-1.01%)
時価総額 6,517百万円
紫外線吸収剤を主力とする化学メーカー。酸化防止剤や有機EL材料、防錆剤等の化学品、防蟻薬剤中心のホーム産業事業も。BASFジャパンが主要取引先。紫外線吸収剤の販売強化図る。27.3期売上高110億円目標。 記:2024/06/18
6839 東証1部
918
8/25 15:00
+1(0.11%)
時価総額 33,168百万円
液晶テレビ・DVDプレイヤーが主力のデジタル家電メーカー。低価格品が主体。主要顧客はウォルマート。出版会社秀和システムのTOBにより株式非上場化が決定。メキシコ向け液晶テレビ好調もあり、1Qは増収確保。 記:2021/08/03
7416 東証スタンダード
577
9/4 15:00
+2(0.35%)
時価総額 9,512百万円
郊外型紳士服店「はるやま」の展開等を行うはるやま商事が中核の持株会社。岡山県岡山市に本社。関東以西が主な商圏。公式通販サイトの運営も。グループ店舗数は370店舗超。女性向けビジネスウェアの拡充図る。 記:2024/08/30
7520 東証プライム
2,019
9/4 15:00
-76(-3.63%)
時価総額 23,519百万円
食品スーパーマーケットチェーン。関東中心に「エコス」、「たいらや」、「マスダ」等を運営。グループ店舗数は130店舗。手づくりスイーツの導入等で売場の活性化図る。まとめ買い対応商品等の拡充などにも取り組む。 記:2024/05/12
7524 東証スタンダード
210
9/4 15:00
-7(-3.23%)
時価総額 1,796百万円
居酒屋「酔虎伝」「八剣伝」などを経営。関西地盤。酒類への依存度が低い餃子業態の確立に注力。チムニーと資本業務提携。中経は28年3月期売上65億円、営業利益率4%以上目標。出店積極化や効率化を図る。 記:2024/06/17
7601 東証スタンダード
207
9/4 15:00
-13(-5.91%)
時価総額 2,440百万円
コンビニエンスストアチェーン。中国地方中心にポプラ、生活彩家、ローソン・ポプラを展開。無人コンビニサービス「スマートセルフ」は順調にエリア拡大。ポプ弁等の販売に注力。26.2期営業利益4.4億円目標。 記:2024/05/10
7630 東証プライム
1,012
9/4 15:00
-12(-1.17%)
時価総額 161,546百万円
カレーハウス「CoCo壱番屋」を直営・FCで全国展開。ハウス食品G本社傘下。海外はアジアと北米を軸に開拓。国内外で1450店舗超。中国は不採算店の閉鎖等で立て直し図る。M&A活用で新業態の展開進める。 記:2024/05/17
8244 東証スタンダード
2,088
9/4 15:00
-39(-1.83%)
時価総額 84,435百万円
近鉄グループHD傘下の大手百貨店。「あべのハルカス近鉄本店」を旗艦店に、近畿で百貨店を展開。輸入車販売や内装業、不動産業等も手掛ける。地域中核店・郊外店ではフランチャイズ運営売場の拡充等に取り組む。 記:2024/06/03
8251 東証1部
1,844
3/17 15:00
±0(0%)
時価総額 187,098百万円
商業施設の開発、運営を展開。「パルコ」や「ゼロゲート」に加え、専門店の運営、空間の企画設計、デザイン等も手掛ける。20.2期3Q累計はパルコのテナント取扱高や客数が増加。空間事業も伸長し、専門店をカバー。 記:2020/01/05
8278 東証プライム
1,951
9/4 15:00
±0(0%)
時価総額 169,458百万円
愛媛県地盤のスーパーマーケットチェーン。イオングループ。四国4県と広島県、山口県で店舗展開。外食やフィットネス、移動スーパー、ネットショップも。27.2期売上高1兆円目標。トップバリュ商品の展開拡大図る。 記:2024/05/06
9414 東証スタンダード
878
9/4 15:00
-12(-1.35%)
時価総額 15,632百万円
ビックカメラ傘下の無料BS放送局。子会社で児童書の出版も。タイム収入は通販枠の強化・拡充により堅調。スポット広告収入が足踏み。アニメ強化に向けた費用増は重し。配当性向4割目安。コンテンツ価値の最大化を図る。 記:2024/07/31
9946 東証プライム
1,642
9/4 15:00
+3(0.18%)
時価総額 48,230百万円
中堅コンビニエンスストアチェーン。イオングループ。コンビニと店内加工のファストフードを組み合わせた店舗を展開。コールドスイーツが看板商品。海外事業では300店舗規模に向けた出店の加速等に取り組む。 記:2024/05/16
9982 東証スタンダード
1,252
9/4 15:00
-29(-2.26%)
時価総額 11,894百万円
婦人・子供向け主体の衣料品、毛織物主体のテキスタイルの企画・製造・販売が主力。呉服商として1751年に創業。ODMの企画力などが強み。サステナブル素材の開発、商品企画提案分野におけるAI導入等を進める。 記:2024/05/16
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