4,835
9/4 15:00
-100(-2.03%)
時価総額 467,303百万円
中部電力グループの総合設備企業。屋内線工事が主力。中日ビル、ポートメッセ名古屋等で施工実績。太陽光発電事業、学校空調システムサービス等も。28.3期経常利益180億円目標。アジア中心に海外事業の強化図る。 記:2024/06/09
2,281
9/4 15:00
-28(-1.21%)
時価総額 132,665百万円
三井系列の設備工事会社。ビルや工場の空調・給排水設備工事に強み。プラント設備工事も。24.3期3Q累計は豊富な受注残をこなして好調。受注も堅調で23年末受注残は22年度比9%増の2260億円となおも豊富。 記:2024/04/12
3,650
9/4 15:00
-65(-1.75%)
時価総額 105,120百万円
JTグループの製薬会社。1872年創業。腎・透析領域、皮膚疾患領域、アレルゲン領域等で事業展開。スギ花粉症に対する舌下投与のアレルゲン免疫療法薬等を手掛ける。26.12期売上高630~660億円目標。 記:2024/06/25
1,337
9/4 15:00
-29(-2.12%)
時価総額 26,174百万円
ステンレス鋼の主原料であるフェロニッケルの製造で国内トップ。ガス生産や廃棄物リサイクルも。日本曹達の鉄鋼部門から分離独立して1949年に誕生。現在は日本製鉄系列。海外製錬プロジェクトの推進等に取り組む。 記:2024/05/03
2,267
9/4 15:00
-52(-2.24%)
時価総額 71,930百万円
M&A仲介会社。2016年に同業のレコフなどと経営統合。売手・買手の間に立ってM&A成立に向けたアドバイザリー業務を行う。大型案件で業界随一の実績。コンサルタント数は180名超。成約件数は過去最高水準。 記:2024/06/28
1,153
9/4 15:00
-21(-1.79%)
時価総額 156,653百万円
通信用計測器、測定システムの製造・販売等を行う通信計測事業が主力。1895年創業。自動重量選別機、EV・電池向け試験装置等も。配当性向は50%以上目標。中計では27.3期営業利益200億円目指す。 記:2024/06/15
9,238
9/4 15:00
-637(-6.45%)
時価総額 17,957,379百万円
大手電子部品メーカー。1935年創業。二次電池などエナジー応用製品が主力。スマホ内臓バッテリーで世界トップシェア。海外売上高比率は9割超。高収益事業の強化図る。中計では27.3期売上高2.5兆円目標。 記:2024/08/29
6,129
9/4 15:00
-514(-7.74%)
時価総額 4,695,850百万円
半導体検査装置大手。メモリ用に強い。非メモリ用も強化中。電子ビーム露光装置も。24.3期3Q累計はメモリ向けが1Qを底に上向く。だが非メモリ向けの回復に遅れ。償却費増も利益の重石。総還元性向5割以上目安。 記:2024/04/15
1,301
9/4 15:00
-49(-3.63%)
時価総額 91,070百万円
大手特装車メーカー。ダンプトラック、塵芥車などで国内トップシェア。パーキングシステムや産機・環境システム、水中ポンプ等も。機械式駐車設備、航空旅客搭乗橋は受注順調。27.3期売上高3200億円目指す。 記:2024/06/17
744
9/4 15:00
-17(-2.23%)
時価総額 19,698百万円
整形外科分野を中心とする医療機器の開発・製造、輸入販売等を行う。人工関節分野が主力。骨接合材料、脊椎固定器具等も。三井化学と資本業務提携。新製品の拡販、製品ラインナップの強化などで米国ビジネスの拡大図る。 記:2024/09/03
4,520
9/4 15:00
-245(-5.14%)
時価総額 207,920百万円
光学機器メーカー。カメラ用交換レンズ等の写真関連事業が主力。監視カメラや車載カメラ用レンズ、医療用レンズなども手掛ける。総還元性向は60%程度目安。ミラーレスカメラ用交換レンズのラインナップを拡充。 記:2024/06/25
7,698
9/4 15:00
-228(-2.88%)
時価総額 9,997,316百万円
世界的ゲームメーカー。コンソールゲーム機を展開するグローバル3強の一角。資産の多くをドル建てで保有。海外売上高比率は7割超。新規タイトル、追加コンテンツの継続投入でプラットフォームの活性化を図る。 記:2024/07/28
4,020
9/4 15:00
-75(-1.83%)
時価総額 115,635百万円
大井競馬場や伊勢崎オートレース場の施設賃貸会社。東京サマーランドや倉庫賃貸も手掛ける。伊勢崎オートレースは勝車投票券売上が好調。遊園地事業は入場人員が増加。23.12期通期は増収。24.12期も増収計画。 記:2024/04/15