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*08:44JST インデックスに絡んだ売買の他は個人主体に 　24日の東京市場は、連休中の欧米市場の弱い値動きを受けて、売り優勢の展開になろう。米国市場ではセントルイス連銀やアトランタ連銀総裁などが年内利上げを支持する発言を行ったことが重石となった。欧州では独自動車大手フォルクスワーゲン（VW）の排ガス規制の不正問題が波乱要因に。中国の9月製造業景況指数が6年半ぶりの低水準となったことも嫌気される。シカゴ日経225先物清算値は大阪比425円安の17575円となり、これにさや寄せする格好からのギャップ・ダウンからのスタートになろう。 　また、売り一巡後は押し目買いなども意識されやすいが、24日の米国ではイエレンFRB議長の講演が予定されている。利上げが来年に持ち越されると予想する向きが増えているが、連銀総裁の発言等を受けて、早期の米利上げ観測が一気に盛り返す可能性がある。これを見極めたいムードから積極的な売買は手控えられそうだ。 　テクニカル面では足元でボリンジャーバンドの-1σと中心値（25日）とのレンジ内での推移が続いている。-1σが17757円辺りに位置しており、売り一巡後は-1σ辺りでの踏ん張りがみられるかが注目される。売買の主体は期末要因から機関投資家等は動きづらく、インデックスに絡んだ売買の他は、個人主体になりそうである。 　物色としては、VWの排ガス不正を受けて、排ガス浄化に関連するところや中国の航空機大量購入を受けての航空機関連、ローマ法王が米大統領の地球温暖化対策を称賛したことで、太陽光など再生可能エネルギー関連など。その他は、9月決算・中間期末を控え、配当志向の物色も意識されよう。 《AK》