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*08:23JST 中国GDPや日米金融政策に関心 　15日の東京市場は買い先行の展開となり、その後は中国の4-6月の実質国内総生産（GDP）や日銀の金融政策決定会合の結果を見極めての相場展開になろう。14日の米国市場ではJPモルガンやウェルズ・ファーゴなど大手行の決算が好感された。また、中国紫光集団による米半導体メモリのマイクロン・テクノロジーへの買収提案を受けて、半導体関連の上昇も目立つ。この流れを受けて、シカゴ日経225先物清算値は大阪比75円高の20505円と20500円台を回復。 　まずはシカゴ先物にさや寄せする格好から前日高値を超えて始まることになろうが、これにより一目均衡表では遅行スパンが実線を超えてくる可能性があり、テクニカル面では上方転換シグナルが発生する。本格リバウンドへの期待感も高まりやすい。 　一方で株価対策の効果が表れている中国株式市場は、売買停止企業は約1400から、14日時点で約750銘柄に減ってきているが、依然として市場機能の正常化を見極める必要がある。また、日本時間11時には4-6月GDPの発表が予定されている。市場コンセンサスは6.8％であり、予想を下回ることになると波乱の展開につながる可能性も警戒しておきたい。 　ギリシャについては、改革法案を15日までに議会で可決し、実行することを条件としている。これらの政策は先日の国民投票で大多数が反対した内容であり、結果を見極めたいとのムードになりやすい。 　その他、日銀の金融政策決定会合の結果が注目される。足元でREIT指数は昨年10月以来の水準まで下げており、昨秋の追加緩和の効果が失われた格好である。現状維持であろうが、外部環境の不透明要因などを受けて、何らかのサプライズが意識されやすい。 　米国では地区連銀経済報告(ベージュブック)のほか、イエレンFRB議長が下院金融委員会で半期に1度の議会証言を行う。6月の米小売売上高が0.3％減と予想に反し減少したことで、9月利上げを見込んだ動きは後退したとみられるが、利上げ開始時期など金融政策への思惑が高まりやすいだろう。 　物色についてはJPモルガンなどの好決算を受けて、金融セクターなどに関心が向かいやすいほか、次第に業績相場へ移行することになりそうだ。半導体関連の再編思惑などにも注目したい。その他は個別の材料を手掛かりとしたピンポイントでの物色。相対的に出遅れている低位材料株への水準訂正を意識した値幅取り狙いなどか。 《AK》