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7日のNY市場は続伸

2021/5/8 8:30 FISCO
[NYDow・NasDaq・CME(表)] NYDOW;34777.76;+229.23 Nasdaq;13752.24;+119.40 CME225;29410;+20(大証比) [NY市場データ] 7日のNY市場は続伸。ダウ平均は229.23ドル高の34777.76ドル、ナスダックは119.40ポイント高の13752.24で取引を終了した。4月雇用統計で雇用者数の伸びが予想を大幅に下回ったため回復期待が後退し、寄り付き後、下落。同時に、連邦準備制度理事会(FRB)が早期に金融緩和を縮小するとの警戒感が後退し、上昇に転じた。引けにかけ、金融緩和の長期化を期待した買いが一段と強まり、上げ幅を拡大。ダウは連日史上最高値を更新して引けた。セクター別では、耐久消費財・アパレル、エネルギーが買われた一方、電気通信サービスが売られた。シカゴ日経225先物清算値は大阪比20円高の29410円。ADR市場では、対東証比較(1ドル108.6円換算)で、オリンパス<7733>、鹿島<1812>、太陽誘電<6976>、みずほFG<8411>、ANA<9202>などが上昇した一方、日本製鋼所<5631>、日野自動車<7205>、ブラザー<6448>、TOTO<5332>などは下落するなど、高安まちまちの展開。 《YN》
関連銘柄 9件
1812 東証プライム
2,585
9/4 15:00
-63.5(-2.4%)
時価総額 1,366,576百万円
ゼネコン大手。超高層ビルに強み。海外不動産開発にも力注ぐ。24.3期3Q累計は土木・建築ともに堅調。不動産販売案件の売却も順調に進む。昨年末単体受注残は23年末比7%増の2兆803億円。配当性向3割目安。 記:2024/04/15
5332 東証プライム
4,807
9/4 15:00
-204(-4.07%)
時価総額 850,748百万円
衛生陶器大手。国内首位のトイレに強み。バス・キッチンや洗面商品も。24.3期3Qは日本住設事業が堅調。パブリック用途は足踏みだが、住宅用途のリモデルが売上増。米州事業ではネオレスト、ウォシュレットが堅調。 記:2024/04/13
5631 東証プライム
4,280
9/4 15:00
-266(-5.85%)
時価総額 318,381百万円
フィルム・シート製造装置などの産業機械が主力。原発製品やクラッド鋼管も。配当性向は30%以上目安。販売価格の改善等で素形材・エンジニアリング事業は黒字転換。特別損失は減少。24.3期3Q累計は大幅増益。 記:2024/04/14
6448 東証プライム
2,825
9/4 15:00
-31(-1.09%)
時価総額 740,774百万円
レーザー複合機・プリンターなど通信・プリンティング機器が主力。1908年創業。愛知県名古屋市に本社。家庭用・工業用ミシンや工作機械、デジタル印刷機等も。製品ラインアップの強化などで産業用領域の拡大図る。 記:2024/08/09
6976 東証プライム
3,323
9/4 15:00
-250(-7%)
時価総額 432,714百万円
電子部品メーカー。積層セラミックコンデンサ等のコンデンサが主力。インダクタや通信用デバイス、アルミニウム電解コンデンサ等も。自動車、情報インフラ・産業機器が注力市場。インダクタや複合デバイスは売上順調。 記:2024/06/11
7205 東証プライム
420.5
9/4 15:00
-13(-3%)
時価総額 241,611百万円
トラック・バスメーカー。大型や中型、小型のトラック、観光バスや路面バスを製造、販売する。ディーゼルエンジンや自動車部品も提供する。トヨタの連結子会社。国内販売台数が増加。海外低調も価格改定進める。 記:2024/07/25
7733 東証プライム
2,538.5
9/4 15:00
-87.5(-3.33%)
時価総額 3,264,237百万円
医療機器メーカー。1919年創業。消化器内視鏡で世界トップシェア。外科手術用エネルギーデバイス、人工骨補填材、整形外科用器具等も。海外売上比率が高い。消化器内視鏡システム「EVIS X1」の拡販図る。 記:2024/06/24
2,974
9/4 15:00
-163(-5.2%)
時価総額 7,551,730百万円
みずほ銀行を中核とする銀行持株会社。みずほ信託銀行、みずほ証券、みずほリサーチ&テクノロジーズなども傘下に持つ。シンジケートローンなどに強み。配当性向は40%目安。26.3期連結ROE8%超目標。 記:2024/08/27
9202 東証プライム
2,945
9/4 15:00
-21(-0.71%)
時価総額 1,426,246百万円
国内最大手の航空会社。全日本空輸(ANA)が中核。ピーチ、エアージャパンなども傘下に持つ。航空事業のほか、旅行事業、商社事業等も手掛ける。国際線、国内線ともに旅客需要増。貨物事業の拡大等に取り組む。 記:2024/08/02