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*12:08JST GDPや中国市場の影響は限定的、自律反発の流れ強まる 　日経平均は大幅反発。765.81円高の15718.42円（出来高概算15億1000万株）で前場の取引を終えた。12日の欧米市場ではドイツ銀行が無担保優先債を買い戻す計画を発表。欧州市場は金融株を中心に自律反発の流れが強まっており、米国市場ではNYダウが300ドル超の上昇。シカゴ日経225先物清算値は大阪比610円高の15410円と大きく上昇しており、この流れを引き継ぐ格好で始まった。寄り付き前に内閣府が発表した2015年10-12月期実質国内総生産（GDP）速報値は年率換算で-1.4％となった。事前予測を下回ったが、ネガティブな反応はみられなかった。 　寄り付き後は上げ幅を縮める場面もみられたが、春節明けの上海指数が2％超の下げとなるものの、こちらの影響も限られる中、前引けにかけて上げ幅を拡大させている。東証1部の騰落銘柄は、値上がり数が1800を超えており、全体の96％を占める全面高商状。セクターでは33業種全てが上昇しており、保険、ゴム製品、証券、その他金融、空運、銀行、卸売、不動産などの強さが目立つ。 　日経平均は寄り付き後も上げ幅を拡大させており、15700円を回復してきている。10-12月期実質国内総生産（GDP）速報値や春節明けの中国市場の下げに対する反応は限られており、自律反発の流れが強まっている。同水準は商いの薄いところであるほか、15日の米国市場はプレジデンツ・デーの祝日で休場となることもあり、トレンドが出やすいところであるようだ。テクニカル面ではボリンジャーバンドの-2σを上回ってきており、安心感につながっている。 　もっとも、それでも自律反発の域であり、欧州市場が先週末の流れを継続させてくることが出来るかが注目される。また、原油先物相場の動向も引き続き注視する必要があるだろう。ドイツ銀行の社債買戻し計画を評価した物色が限られてしまうと、本日の上昇部分を帳消しにしてくる可能性もあるだろう。今月下旬に中国・上海で開催される20カ国財務相・中央銀行総裁会議（G20）での協調行動に期待する声が、急速に高まってきていることから売り込みづらいが、16000円接近では次第に上値が重くなりそうだ。（村瀬智一） 《AK》