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*12:07JST 中小型株の短期値幅取りと中国関連への見直しに期待 　日経平均は反落。101.44円安の18190.36円（出来高概算9億7000万株）で前場の取引を終えている。16日の米国市場は上昇し、シカゴ日経225先物清算値は大阪比75円高の18365円だったが、これにさや寄せ出来ず。海外勢のフローが少ないほか、本格化する決算を前に利益確定の流れが優勢。また、中国7-9月GDPなどの発表を控えており、これを見極めたいとするムードが強まった。 　中国7-9月GDPの発表が近づく局面において、警戒感から一時18078.43円と18100円を割り込む局面もみられた。しかし、7-9月GDPが6.9％増と市場予想（6.8％増）を僅かに上回ったことから、その後は下げ幅を縮めてきている。東証1部の騰落銘柄は、値下がり数が1100を超えており、全体の過半数を占めている。セクターではその他製品、建設、水産農林、医薬品、小売が小じっかり。半面、ゴム製品、非鉄金属、鉄鋼、鉱業、不動産などが冴えない。 　中国の7-9月GDPへの警戒感が想定以上に強かったことから、意外感のある調整をみせている。ただし、僅かに予想を上回ったほか、その後発表された小売売上高は10.9％増と、こちらも市場予想（10.8％増）を上回っていた。 　一先ず中国7-9月GDPの発表が通過したことで、東京市場も落ち着きをみせてくると考えられる。一時18100円を割り込む局面もみられたが、25日線が支持線として機能しているほか、その後は5日線を上回っての推移をみせている。これまでのもち合いレンジを上放れることは考えづらいものの、レンジ内での推移がつづきそうだ。 　規模別指数では小型株指数のみがプラス圏で推移している。そのため、引き続き中小型株への短期的な値幅取り狙いの動きが意識される。そのほか、中国市場の落ち着きがみられてくるようだと、鉄鋼、鉱業、卸売、機械、輸送用機器といった関連セクターへの見直しも意識されそうだ。（村瀬 智一） 《AK》