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先物動向を睨みつつ、17000円レベルでの値固めを試す展開に

2014/11/4 12:03 FISCO
*12:03JST 先物動向を睨みつつ、17000円レベルでの値固めを試す展開に  日経平均は大幅に続伸。先週末比657.42円高の17071.18円(出来高概算29億3000万株)で前場の取引を終えている。連休明けの東京市場は、円建てCME先物が17300円台まで上昇したことや、為替の強い円安基調などを材料に買い優勢で取引を開始。一足先に225先物が17000円台をつけたことで日経平均もその水準にサヤ寄せし7年ぶりの17000円台回復となった。ただ、急ピッチな指数の上昇に対する警戒感から先物には売りが入りやすくなっており、日経平均は一時17000円台を割り込む場面も見られた。  前場の売買代金は2兆9614億円と3兆円台に迫るなど大商いとなっているが、トヨタ自<7203>、キヤノン<7751>、ファーストリテ<9983>など大型株の多くが、高寄り後は上げ幅を縮小。売り方の買戻しが一巡した後は利益確定の売りに押される銘柄が続出している。東証一部の値上がり銘柄数は1420と全面高ではあるが、全銘柄の77%に留まっているほか、業種別では鉱業、水産・農林の2セクターが先週末比マイナスとなるなどやや225型の大型株に資金が偏っている様子。  昨年4月4日の日銀による金融緩和実施の際は、翌5日は高寄り後上値の重い展開となった。その後、5月下旬まで商いを伴い指数は上げ幅を広げたが、前場の動きを見る限り、昨年同様、上値が重くなっている。後場は、上値の重さが意識されるなか、17000円台での値固めの展開となろう。一方、日経VI(ボラテリティ・インデックス)が警戒を示唆する30p台まで急騰している。流動性が高まっている先物市場では仕掛け的な売買が入りやすくなっていることから、先物への大口売買には要警戒。(田代昌之) 《FA》
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