1,625
9/4 15:00
-61(-3.62%)
時価総額 8,798百万円
画像処理及びAI技術を用いたソフトウェア開発会社。スマホ、半導体、車載、産業IoT向けソフトウェア事業を手掛ける。デンソーなどが主要取引先。DX領域では近代書籍対応のAI-OCRソフトの営業活動に注力。 記:2024/05/10
805
9/4 15:00
-33(-3.94%)
時価総額 17,573百万円
日常生活の困りごとを解決するサイト「生活110番」を運営する。電機や水道、インターネットなど、専門業者を中心とする約6400の加盟店と提携、専門業者と顧客をマッチング。今期1Qは主力ジャンルが好調だった。 記:2024/04/12
2,343
9/4 15:00
-162.5(-6.49%)
時価総額 376,921百万円
国内で断トツのフリマアプリ「メルカリ」を運営。スマホ決済「メルペイ」や米国開拓に注力。連結子会社に鹿島アントラーズ。メルカードの発行枚数は300万枚を突破。定額払い、メルカードが成長。米国事業も赤字縮小へ。 記:2024/06/09
2,220
9/4 15:00
-193(-8%)
時価総額 27,595百万円
フィリピンのCATV事業者等に国際通信回線の提供を行う。日本国内における通信サービスの提供、メディカル&ヘルスケア事業等も。マニラ首都圏での法人向けインターネット接続サービスの課金件数は大幅に増加。 記:2024/06/25
336
9/4 15:00
-29(-7.95%)
時価総額 2,270百万円
国内最大級のマンガアプリ「マンガBANG!」を運営。女性向けマンガアプリ「マンガトート」、オリジナルマンガレーベル「マンガBANGコミックス」等も。オリジナル作品の制作強化、新規事業の創出等に注力。 記:2024/08/06
1,577
9/4 15:00
-153(-8.84%)
時価総額 15,563百万円
人工知覚アルゴリズムの研究開発及びライセンス提供を行う。自己位置推定、環境地図作成を同時に行うSLAM技術を独自開発。製品関連売上の拡大図る。フィンランド天然資源研究所に独自の人工知覚技術を提供。 記:2024/07/08
2,181
9/4 15:00
+7(0.32%)
時価総額 272,669百万円
営業DXサービス「Sansan」、インボイス管理サービス「Bill One」等を手掛ける。Sansanは契約件数が9400件超。Bill Oneの有料契約件数は2600件超。Bill Oneは高成長続く。 記:2024/06/07
607
9/4 15:00
-28(-4.41%)
時価総額 12,312百万円
新規抗がん剤「テロメライシン」の開発を行う創薬バイオ企業。HIV治療薬やウイルス感染症治療薬、神経難病治療薬の開発等も。富士フイルム富山化学と販売提携契約締結。テロメライシンに経営リソースを集中。 記:2024/07/08
980
9/4 15:00
-16(-1.61%)
時価総額 67,256百万円
バイオベンチャー。外傷性脳損傷や慢性期脳梗塞等の脳神経疾患の再生細胞薬を研究開発。再生医療等製品「アクーゴ脳内移植用注」は継続審議に。売上計上はないが、研究開発費は減少。24.1期通期は損益改善。 記:2024/04/15
507
9/4 15:00
-24(-4.52%)
時価総額 2,698百万円
精密砂型鋳造による試作・量産サービスや3Dプリンタ活用の樹脂製品量産サービスを展開。三次元測定サービスも。24.12期は前期に稼働した新鋳造棟の貢献を想定。樹脂製品の量産受注も進む見込み。最高業績を計画。 記:2024/04/11
小売業やサービス業の店舗・店頭に特化したマーケティング支援を展開。覆面調査や営業支援、ASP提供も手掛ける。23.12期1Qは業績足踏み。MBO成立により、同社株は23年6月29日付けで上場廃止予定。 記:2023/06/03
390
9/4 15:00
-11(-2.74%)
時価総額 3,771百万円
オンライン英会話最大手。英語コーチング、法人向けリーダー研修等も。フィリピン人講師とのレッスンに特色。子ども・子育て支援事業は伸長。ALT派遣事業の開始などが寄与。24.3期3Q累計は大幅増収増益。 記:2024/04/15
883
9/4 15:00
-30(-3.29%)
時価総額 8,499百万円
携帯販売店向けコンサルや販促支援を展開。オンライン接客システムやビデオコールセンターシステム等を手掛ける。オンライン接客事業領域は堅調。AIボーディング事業は新規開拓進む。24.9期1Qは大幅増益。 記:2024/04/16
Webブランディングやマーケティング実行支援等を行うブランド事業、デジタルマーケティング事業、オフショア関連事業を展開。中堅・中小企業、地方企業がターゲット。25.3期は中堅企業向けユニットが業績牽引へ。 記:2024/07/04