2,082
9/4 15:00
-148(-6.64%)
時価総額 98,870百万円
中国拠点に新薬探索から臨床開発、製造・販売まで行う。中国に自社製薬工場を保有。IPF治療薬「アイスーリュイ」が主力製品。骨移植関連製品等の医療機器事業も。米国子会社中心に新規開発候補化合物の開発図る。 記:2024/08/05
体細胞や体性幹細胞など特定細胞加工物製造受託、免疫細胞治療用細胞加工受託、再生医療等製品・治験製品の製造受託等を手掛ける。再生医療等製品事業は開発加速で早期の収益化図る。特定細胞加工物の受託拡大に注力。 記:2024/08/02
卵黄由来の機能性素材や化粧品、医薬品、抗体試薬の開発、製造等を行う。販売は通信販売と卸売。子会社にフューチャーラボ、明治薬品など。機能性素材では「ファーマギャバ」の販売が順調。医薬品製造受託は受注安定。 記:2024/05/06
広告配信プラットフォーム「AXEL MARK DSP」、アドネットワーク「ADroute」等の広告事業が主力。トレカ事業やIoT事業等も展開。ヘルスケア事業を推進。トレカ事業の自動販売機台数は拡大。 記:2024/06/18
2,203
9/4 15:00
+115(5.51%)
時価総額 18,043百万円
サイバー・セキュリティ事業が主力。マルウェアや脆弱性攻撃を高精度で検知・防御する「FFRI yarai」が主力製品。ソフトウェア開発・テスト事業も。戦略的販売パートナーとの連携強化などを継続実施。 記:2024/06/24
631
9/4 15:00
-26(-3.96%)
時価総額 34,794百万円
PC・モバイル管理SaaSサービス「Optimal Biz」が主力。スマホ3次元測量アプリ、AI活用の契約書管理サービス等も。豊富な顧客基盤が強み。市場拡大により、モバイルマネジメントサービスは業績拡大。 記:2024/06/24
13,230
9/4 15:00
-935(-6.6%)
時価総額 235,640百万円
ソフトウェアテスト・品質保証サービス、セキュリティソリューション、DXサービス等を手掛ける。サービス提供社数は1760社超。エンジニア数、単価は上昇傾向続く。AI特化型品質保証サービスの提供を開始。 記:2024/05/10
音声・データ通信サービス、通信機能付きAIドライブレコーダー等のストックビジネス事業が主力。受託開発やSESなどのシステム開発事業も展開。モバイルWiFiルーター「THE WiFi」の拡販等に注力。 記:2024/08/02
携帯電話販売店の店頭デモ端末管理システム等のソリューション事業、エンタテインメント事業、教育関連事業等を手掛ける。旧社名はアクロディア。センサー内蔵ボールなどIoT関連事業の拡大に向けた取り組みを継続。 記:2024/06/04
がん分子標的治療薬の開発に適した標的遺伝子を同定し、創薬研究や開発を行う。遺伝子解析サービス等も。全世界で290件超の特許を取得。NIBIOHNとがん抑制因子活性化創薬に関する共同研究契約を締結。 記:2024/04/29
創薬ベンチャー。組織再生やワクチン、がんの領域で医薬品を開発。mRNA医薬品開発から製造、非臨床開発、導出まで行う。今期3Q累計は化粧品材料供給収入やライセンス収入等を計上。利益は改善傾向となった。 記:2024/04/15
565
9/4 15:00
-61(-9.74%)
時価総額 14,552百万円
昨夏にネット広告事業を譲渡。ECサイト商品検索エンジンなどのCX改善事業が柱に。24.6期上期はCX改善が好調で計画を上回る着地に。通期最高業績・増配を計画。中計では26.6期に営業益10億円超を目指す。 記:2024/04/15
1,061
9/4 15:00
-13(-1.21%)
時価総額 5,832百万円
ゲーム・スマホアプリ関連会社等へデジタル人材の派遣等を行うデジタル人材事業が主力。受託開発事業、コンテンツプロパティ事業も展開。配当性向は20%目安。デジタル人材事業のクライアント数は順調に増加。 記:2024/08/05
プライベートエクイティ投資、アセット投資、航空機アセットマネジメント等の投資銀行事業が主力。公共コンサルティング事業等も手掛ける。預り資産残高は増加傾向。事業承継ソリューション業務受託などに注力。 記:2024/08/01
5,600
9/4 15:00
-200(-3.45%)
時価総額 336,498百万円
動画配信サービス等を手掛けるU-NEXT、音楽配信事業等を手掛けるUSENなどを傘下に収める持株会社。店舗向け音楽配信サービス首位。動画配信サービスは国内シェア2位。U-NEXTは課金ユーザー数が順調増。 記:2024/05/16
261
9/4 15:00
-17(-6.12%)
時価総額 2,814百万円
他社のWi-Fiスポットや通信網を借りて無線通信サービスを提供。販売は家電量販店や自社ECを通じて行う。カメラのキタムラと通信回線販売代理店契約を締結。26.12期売上高は100億円以上を目指す。 記:2024/05/02