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[日経平均株価・TOPIX（表）] 日経平均;27121.84;+278.35TOPIX;1902.68;+12.62 [後場寄り付き概況] 　後場の日経平均は前日比278.35円高の27121.84円と、前引け（27182.50円）から上げ幅を縮めてスタート。ランチタイム中の225先物は27110円～27190円のレンジで後半にかけて軟調もみ合い。ドル・円は1ドル＝125.10-20円と朝方から30銭ほど円高・ドル安水準での動き。アジア市況では中国上海総合指数および香港ハンセン指数ともに堅調推移。米国での物価指標の発表が一巡し、インフレピークアウトの見方もあるなか、米長期金利の上昇が一服していることが買い安心感を誘っている。また、中国人民銀行（中央銀行）が預金準備率を引き下げる可能性が高いと伝わっており、アジア市況が堅調に推移していることも投資家心理を支えている。こうした背景から、後場の日経平均は引き続き堅調にスタートを切った。ただ、前日からの上昇で75日線手前まで戻してきていただけに、リバウンド一服感も台頭しているもよう。後場の寄り付き後に値を崩す動きも見られている。 　セクターでは空運、鉱業、非鉄金属などが上昇率上位に並んでいる一方、水産・農林、サービス、銀行などが下落率上位に並んでいる。東証プライム市場の売買代金上位では、東京電力HD<9501>、塩野義<4507>、ルネサス<6723>、ソフトバンクＧ<9984>、郵船<9101>、INPEX<1605>、ファーストリテ<9983>、JR東<9020>などが大幅高。一方、スノーピーク<7816>が急落しており、ほか、ベイカレント<6532>、ローツェ<6323>、SHIFT<3697>、Sansan<4443>なども下落している。 《CS》

*10:23JST アルプスアルパインを対象とするコール型eワラントが上昇率上位にランクイン（14日10:02時点のeワラント取引動向） 新規買いは原資産の株価上昇が目立つアルプスアルパイン<6770>コール83回 5月 1,200円を順張り、日揮ホールディングス<1963>コール38回 5月 1,400円を順張り、Inpex<1605>コール244回 6月 1,550円を順張りで買う動きなどが見られる。 手仕舞い売りとしては日本郵船<9101>コール153回 5月 10,000円、日本郵船コール154回 5月 11,500円、大和証券グループ本社<8601>プット89回 5月 500円などが見られる。 上昇率上位はアルプスアルパインコール85回 5月 1,600円（+59.3%）、日東電工<6988>コール190回 5月 10,700円（+58.3%）、アルプスアルパインコール84回 5月 1,400円（+56.7%）、日東電工コール189回 5月 9,500円（+52.2%）、東日本旅客鉄道<9020>コール165回 5月 8,300円（+51.6%）などとなっている。 （カイカ証券） 《FA》

[日経平均株価・TOPIX（表）] 日経平均;26925.64;+82.15TOPIX;1894.84;+4.78 [寄り付き概況] 　14日の日経平均は82.15円高の26925.64円と続伸して取引を開始した。前日13日の米国株式市場は反発。ダウ平均は344.23ドル高の34564.59ドル、ナスダックは272.02ポイント高の13643.59で取引を終了した。3月生産者物価指数（PPI）の伸びが予想を上回り過去最大を記録したため、寄り付き後、下落。同時に、インフレがピークに近いとの見解が強まり、金利が低下に転じると安心感から買戻しが強まり、上昇に転じた。さらに、ハイテクも買われ相場の上昇を後押しし、引けにかけ上げ幅を拡大した。 　今日の東京株式市場は買いが先行した。昨日の米株式市場で主要指数が上昇したことが東京市場の株価の支えとなり、特に、ナスダック総合指数やフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が2％超の上昇となり、ダウ平均（1.0％上昇）より上昇率が大きかったことが東京市場のハイテク株や半導体関連株の株価支援要因となった。一方、ウクライナでの戦闘激化や、北朝鮮による核実験の兆候、中国での新型コロナ感染拡大など懸念材料が多いことに加え、今日は欧州中央銀行（ECB）理事会の結果発表、3月の米小売売上高発表など市場の関心が高いイベントが予定されており、これらの結果を見極めたいとして積極的な買いを見送る向きもあったが、寄付き段階では買いが優勢だった。なお、取引開始前に発表された対外及び対内証券売買契約などの状況（週間）によると、海外投資家は4月3-9日に国内株を2週連続で買い越した。買越額は1兆6754億円だった。 　セクター別では、空運業、鉱業、石油石炭製品、非鉄金属、陸運業などが値上がり率上位、輸送用機器、海運業、水産・農林業、パルプ・紙、銀行業などが値下がり率上位に並んでいる。東証1部の売買代金上位では、ソフトバンクG<9984>、東電力HD<9501>、ＪＡＬ<9201>、ＡＮＡ<9202>、塩野義薬<4507>、三井物産<8031>、川崎汽船<9107>、ベイカレント<6532>、東エレク<8035>、アドバンテスト<6857>、ＨＯＹＡ<7741>、丸紅<8002>、住友鉱<5713>、ＪＲ東<9020>などが上昇。他方、トヨタ<7203>、ホンダ<7267>、エムスリー<2413>、リクルートHD<6098>、ローツェ<6323>、日本電産<6594>、キーエンス<6861>などが下落している。 《FA》