株～企業情報・おすすめ銘柄

[来週の買い需要（表）] コード;銘柄;株価インパクト;買い需要;信用倍率;終値;前日比 <3421> ;稲葉製作;778%;313400;0.15;1379;-10 <4428> ;シノプス;348%;38600;2.56;1210;-4 <6654> ;不二電機;234%;28500;0.53;1150;-12 <8068> ;菱洋エレク;212%;244600;0.85;2234;-7 <3547> ;串カツ田中;178%;67200;0.96;1936;-16 <3137> ;ファンデリー;158%;1900;0.91;296;6 <3458> ;シーアールイー;128%;105400;1.01;1635;-52 <9475> ;昭文社HD;126%;18300;1.38;366;-3 <3653> ;モルフォ;117%;6900;6.10;1051;7 <3632> ;グリー;116%;1300600;0.96;809;-15 <1632> ;金融;102%;49;2.45;14880;-140 <3540> ;Ciメディカル;97%;3200;1.73;4880;-90 <7506> ;ハウスローゼ;89%;1600;1.05;1664;-14 <8842> ;楽天地;87%;46800;0.58;3935;-5 <8008> ;４℃　ＨＤ;86%;39400;1.09;1795;-18 <8131> ;ミツウロコＨＤ;76%;36600;0.27;887;-41 <3987> ;エコモット;75%;2700;34.92;473;-2 <2561> ;iS日国際;70%;6938;2.32;2584;3 <9651> ;日プロ;67%;200;21.83;751;1 <9663> ;ナガワ;63%;7400;0.52;7780;-290 [コメント] 菱洋エレクの信用倍率は6月以降は1倍を下回る売り長の需給状況が続いている。株価は足元で高値期日ではあるが、今後は安値期日に向かうため、売り方の買い戻しなどが意識されやすい。 《FA》

*07:15JST 前日に動いた銘柄 part1 愛知銀行、大豊建設、三住トラストなど 銘柄名<コード>28日終値⇒前日比 愛知銀行<8527> 5210 +380 業績及び配当予想を上方修正。 日立造船<7004> 746 -3 ロシア・ウクライナ情勢によるグループ事業への影響を公表。 東海東京<8616> 426 +2 年間配当を2円増額して24円へ。 大成建設<1801> 3740 -40 自己株式の消却を発表。 ランドビジネス<8944> 251 +8 先週末発表の「水害を未然に防ぐ 地域治水システム」特許取得を材料視か。 大豊建設<1822> 4610 +315 TOB価格にサヤ寄せ目指した動きが続く。 シーアールイー<3458> 1862 +170 SBI証券では投資判断を新規に買い推奨。 三菱倉庫<9301> 3095 +118 中期経営計画を好材料視へ。 浜松ホトニクス<6965> 6580 +280 業績・配当予想の上方修正を発表。 JUKI<6440> 839 +24 為替相場の円安進行をプラス材料視。 住石HD<1514> 180 +4 原油需給ひっ迫に伴う石炭需要の拡大期待続く。 PHCHD<6523> 1751 +29 シティグループ証券では新規に買い推奨へ。 三住トラスト<8309> 4307 +146 野村證券では新規に買い推奨としている。 横浜ゴム<5101> 1662 +38 スウェーデン企業の買収を好材料視する。 Sansan<4443> 1158 -100 米ナスダック下落などで中小型グロース株に売り集まる。 ラクス<3923> 1528 -155 金融引き締め懸念の再燃でグロース株に売り。 マネーフォワード<3994> 5100 -450 代表的な中小型グロース株として売りが波及。 名村造船所<7014> 309 -30 海運株安の流れには追随しやすい。 日本電波工業<6779> 1095 -79 ハイテク株安で節目の1200円レベルで戻り売り。 ラクスル<4384> 2647 -195 地合い悪化も重なり25日線水準が戻りの節目に。 日本電子<6951> 6460 -480 ゴールドマン・サックス証券では投資判断を格下げ。 インフォマート<2492> 669 -45 中小型グロース株安で高いバリュエーションに懸念も。 ギフティ<4449> 1158 -62 中小型グロース株の一角として売り波及の展開。 イーレックス<9517> 1688 -154 通期営業利益予想は下方修正している。 《FA》

*16:30JST 【注目銘柄ダイジェスト】：浜松ホトニクが大幅続伸、Sansanが急落 <4443> Sansan 1158 -100 急落。先週末の米国市場では、米長期金利が一時2019年5月以来の2.5％超えとなるなか、ナスダック指数が下落。今週末には米雇用統計なども控え、あらためて金融引き締め政策に対する警戒感が強まった。本日の東京市場ではマザーズ指数が大幅安となるなど、再度、中小型グロース株に売りが集まる形に。同社のほか、マネーフォワード<3994>、ラクス<3923>など、東証1部上場の中小型グロース株は総じて安い。 <8316> 三井住友 4119 -54 続落。三菱UFJモルガン・スタンレー証券は投資判断を「オーバーウェイト」から「ニュートラル」に、目標株価も5000円から4500円に引き下げた。一連の相場操縦事案におけるSMBC日興証券の不確定要因が高まっていることが格下げの背景。全体業績への影響は限定的とみていたが、今回の事案はグループ全体のガバナンス問題と捉えられる可能性もあり、ESGの観点で投資対象になりにくい状況が続くと分析する。 <2181> パーソルHD 2595 +3 続伸。モルガン・スタンレーMUFG証券は投資判断を「イコールウェイト」から「オーバーウェイト」に格上げ、目標株価は3000円としている。株価は需給悪化懸念で下落しているが、極端に割安な状況にあると指摘。また、SMBC日興証券も、目標株価3700円で投資判断最上位の「1」を継続。来期も2ケタ増益が可能であり、需給悪化懸念をきっかけに下落している現状は投資の好機としている。 <3321> ミタチ 936 -92 急落。先週末に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は15.5億円で前年同期比2.8倍の水準となった。国内、海外ともに売上高が大きく伸長した。通期予想の17億円、前期比83.9％増に対して進捗率は90.9％に達しているが、2月18日に上方修正を発表済みであり、先週末にかけて水準訂正も果たしてきたことから、目先の出尽くし感が優勢となっているようだ。 <5020> ENEOS 489.8 +13.9 大幅続伸。先週末に業績予想の上方修正を発表。営業利益は従来予想の4700億円から7400億円に、純利益は2800億円から4900億円に引き上げた。純利益の市場コンセンサスは3600億円程度であったとみられる。原油市況の上昇が上振れの主因であるものの、在庫評価益を除いたベースでも、従来の3100億円から4100億円に上方修正。想定以上の収益性の高まりが評価されている。 <9301> 三菱倉 3095 +118 大幅続伸。先週末に25年3月期を最終年度とする経営計画を策定している。物流事業の収益力強化、海外事業の成長基盤拡大、開発力強化による不動産事業の拡充などを基本方針として掲げ、数値目標としては、24年度営業利益200億円、ROE7％達成を目指すようだ。21年度見込みは売上高172億円、ROE5％となっている。また、300億円を目安とした機動的な自己株式取得も実施するとしている。 <5101> 浜ゴム 1662 +38 大幅続伸。スウェーデンに本社を置くTrelleborg Wheel Systems Holding ABの株式を取得すると先週末に発表。被買収企業は農機、産業車両、建設車両などのタイヤを欧米で展開し、22年12月期EBITDA予想は約300億円程度とみられる。同社の成長戦略に沿った動きであるほか、業績インパクトも期待され、ポジティブな反応が先行した。買収資金は自己資金と借り入れで賄うようだ。 <6965> 浜松ホトニク 6580 +280 大幅続伸。先週末に業績・配当予想の上方修正を発表。上半期営業利益は従来の202億円から273億円に、2022年9月期通期では385億円から485億円、前期比41.3％増に引き上げ。産業用機器分野を中心とした売上増加、想定以上の円安進行などが背景のようだ。第1四半期大幅増益で上振れ期待などはあったとみられるが、現段階で年間配当予想も56円から64円に引き上げており、ポジティブな評価が先行した。 <3458> シーアールイー 1862 +170 急伸。SBI証券では投資判断を新規に「買い」、目標株価を2710円としている。物流施設の管理に強みがあること、豊富な開発パイプラインを有しREITへの売却が注目されること、物流施設の開発・管理の拡大に向けて提携を積極化していることなどが注目ポイントとしている。豊富なパイプラインを背景に、23年7月期以降も2ケタの営業増益基調が続くと予想しているようだ。 <8309> 三住トラスト 4307 +146 大幅続伸で昨年来高値を更新。野村證券では投資判断を新規に「バイ」、目標株価を6600円としている。本業収益の好調な推移と株主還元に積極的な経営姿勢を高く評価としている。実質業務純益の好調な推移と保守的な与信費用計画等を勘案すれば、22年3月期は会社計画を超過達成する確度が高いとみているほか、政策株式売却によって創出される余剰資本の活用方法などが今後は注目されると考えているもよう。