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*17:25JST 【注目銘柄ダイジェスト】：タカラトミーが大幅続伸、TOWAが大幅続落 <6088> シグマクシス 2356 +141 大幅反発。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は20.8億円で前年同期比78.4％増益となり、通期予想は従来の25億円から27億円、前期比54.5％増に上方修正した。コンサルティング事業が上振れたもよう。年間配当金も従来計画の24円から26円に引き上げ、前期比4円の増配となる。加えて、3月末を基準とした1対2の株式分割実施も発表、流動性の向上なども期待される状況に。 <5463> 丸一鋼管 2823 +181 大幅続伸。前日に第3四半期決算を発表、10-12月期経常利益は117億円で前年同期比2.0倍、四半期ベースでの倍増ペースが継続。つれて、通期予想は従来の334億円から370億円、前期比79.7％増益に上方修正した。出荷数量好調に加えて製品値上げも進んでいるもよう。また、年間配当金を80円から87.5円に引き上げ、発行済み株式数の1.2％に当たる水準の自社株買い実施なども発表している。 <9048> 名鉄 2018 +189 急伸。前日に第3四半期決算を発表、累計営業損益は66.7億円の黒字で前年同期比165億円の損益改善となり、据え置きの通期計画30億円を大きく超過した。10-12月期も93.1億円で同82.9％増の大幅増益だった。レジャー・サービス事業や交通事業が新型コロナウイルスの影響縮小で増収となったほか、収支改善もあって全体収益を牽引する形に。大幅な業績上振れを意識する動きに繋がっているようだ。 <5698> エンビプロHD 1400 -270 急落。前日に上半期決算を発表、営業利益は14.9億円で前年同期比2.8倍の水準となったが、第1四半期が同6.2倍と大幅増益決算であったこと、足元で資源価格の上昇が続いていることから、想定の範囲内と捉えられている。通期予想23.9億円、前期比12.2％増も据え置いていることからもサプライズは乏しく、目先の出尽くし感につながる形になっている。 <4631> DIC 2695 -302 急落。21年12月期業績予想の下方修正を発表。営業利益は従来予想の480億円から430億円、前期比8.4％増に減額。C&E顔料事業の売上減少に加え、同事業における物流問題に係る営業費用の一時的増加などが業績下振れの背景。また、繰延税金資産143億円を取崩し法人税等調整額に計上することで、純利益は220億円から40億円にまで下方修正している。 <6315> TOWA 2237 -205 大幅続落。前日に第3四半期決算を発表、累計営業益は90.5億円で前年同期比3.9倍となり、10-12月期は前四半期比でも2ケタ成長となった。年間配当金も従来計画23円に対して、記念配10円を含めて50円にまで引き上げた。ただ、10-12月期受注高は前四半期比で28％減となり、会社計画も下振れたもよう。他の半導体製造装置各社との比較での、足元の受注モメンタム鈍化をマイナス視する動きになった。 <5631> 日製鋼所 3635 -115 大幅続落。前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業益は30.2億円で前年同期比24.8％減となり、前四半期から一段と減益率が拡大。累計営業益は101億円で、通期計画160億円に対する進捗率は63％の水準にとどまり、ネガティブな反応につながった。なお、収益性が高いフィルムシート装置の売上が10-12月期は伸び悩んだが、受注高は一段と拡大しており、同装置の今後の盛り返しを期待する見方もある。 <3186> ネクステージ 2498 -434 急落。175万2000株の公募による自己株式の処分、26万2800株を上限とするオーバーアロットメントによる自己株式の処分を実施すると発表している。処分株数は、昨年11月末時点での自己株式を除いた発行済み株式数に対して2.6％の水準となる。処分価格は2月15日から16日までの期間に決定される。希薄化は限定的だが、株価が高値圏にもあるため、当面の需給面への影響が警戒される形に。 <7867> タカラトミー 1244 +80 大幅続伸。前日に第3四半期決算を発表、累計営業益は134億円で前年同期比70.4％の大幅増となり、通期予想は従来の80億円から110億円に上方修正した。年末年始商戦において、玩具の出荷が順調に推移したほか、アミューズメントマシンやガチャ事業も拡大が継続。年間配当金も20円から30円に引き上げ。さらに、発行済み株式数の1.08％に当たる100万株を上限とする自己株式の取得実施も発表。 <3632> グリー 765 -82 急落。前日に上半期決算を発表、営業益は40.8億円で前年同期比22.7％減となった。10-12月期は25.2億円で同25.0％減となり、第1四半期から減益率が拡大した。投資・インキュベーション事業の収益が高水準だった前年同期から反動減となったことが背景。前四半期比では、主力のインターネット・エンタメ事業が伸びたことで62.6％増と底打ちの形になったが、前年比での減益決算をマイナス視する動きに。