5,170
9/4 15:00
-510(-8.98%)
時価総額 206,469百万円
ガラス繊維大手。糸の製造から複合材の開発まで手掛ける。体外診断薬や機能性ポリマー、高性能半導体パッケージなども。24.3期3Qは機能材事業が堅調。半導体パッケージ基盤向けスペシャルガラスが回復傾向に。 記:2024/04/09
206
9/4 15:00
-11(-5.07%)
時価総額 9,598百万円
モバイルオンラインゲームの開発・運用等を行う。「BLEACH Brave Souls」、「キャプテン翼」などが主力タイトル。ラピスリライツ等のIP事業も。ハイブリッドカジュアルゲームの新規開発等を推進。 記:2024/08/23
スマホ向けゲームなどの開発・運営を行うエンターテインメント事業を手掛ける。魔法使いと黒猫のウィズ、白猫プロジェクトが代表作。投資育成事業も展開。ブリリアンクリプトトークンは上場地域の拡大等に取り組む。 記:2024/08/23
3,535
9/4 15:00
-365(-9.36%)
時価総額 114,884百万円
半導体向け高純度化学材料が主力。光ファイバー用材料や太陽電池用材料等も。山梨県上野原市に本社。開発から製造まで全ての工程を内製化。27.1期売上高226億円目標。半導体製造用化学化合物の生産能力向上図る。 記:2024/07/26
3,660
9/4 15:00
-5(-0.14%)
時価総額 212,961百万円
世界首位のプリント基板用ソルダーレジストが柱。医薬品も。DICが筆頭株主。24.3期3Q累計は医薬品の製造受託が堅調。だが半導体パッケージ絶縁材料が振るわず。今年2月に16ヶ所目の水上太陽光発電所を開所。 記:2024/04/12
1,664
9/4 15:00
-71(-4.09%)
時価総額 87,789百万円
業務アプリ構築クラウドサービス「kintone」、中小企業向けグループウェア「サイボウズOffice」などを提供。クラウド関連事業は売上好調。23.12期通期は収益伸長。24.12期は2桁増収計画。 記:2024/04/16
346
9/4 15:00
-24(-6.49%)
時価総額 31,535百万円
大手ガラスメーカー。1918年創業。住友グループ。2006年に英国ピルキントン社を買収。建築用ガラス、自動車用ガラスが柱。取引先の生産回復で自動車用ガラス事業は売上順調。27.3期営業利益640億円目標。 記:2024/06/15
アサヒ衛陶を中核とする持株会社。衛生機器・洗面機器や建築仕上塗材の販売を行う住まい事業、リフォームやリノベーション等を行う暮らし事業が柱。プロモーション強化に加え、EVスタンド機器の販売活動を推進。 記:2024/08/19
1,970
9/4 15:00
-70(-3.43%)
時価総額 1,210,443百万円
国内2位の鉄鋼メーカー。日本鋼管と川崎製鉄の経営統合により発足。鋼板を中心に多数の高付加価値製品を抱え、自動車用高級鋼板に強み。価格転嫁進める。高付加価値製品比率高まる。構造改革と海外拡大も進める。 記:2024/06/25
精神疾患特化型の訪問看護を全国展開。精神疾患患者向け賃貸住宅提供支援も事業領域。居宅事業、住宅支援とも伸長し、21.12期1Qは大幅営業増益。ユニゾン・キャピタルのTOBにより、6月18日に上場廃止へ。 記:2021/05/30
3,813
9/4 15:00
-206(-5.13%)
時価総額 3,710,606百万円
建設機械・鉱山機械で世界2位。工作機械なども。IT活用のアフターサービスに強み。24.3期3Q累計は中国の建機需要が冴えず。だが北米や中南米で鉱山機械が堅調。円安も効いて増収増益に。配当性向4割以上目安。 記:2024/04/12
2,121.5
9/4 15:00
-102(-4.59%)
時価総額 6,686,501百万円
自動車部品で国内最大。カーエアコンや燃焼噴射装置に強み。トヨタ系列も系列外への販売も多い。24.3期3Q累計は客先の増産を受けて販売伸長。だが燃料ポンプのリコール費用が利益の重石に。政策保有株縮減の意向。 記:2024/04/12
4,051
9/4 15:00
-211(-4.95%)
時価総額 4,089,675百万円
CNCシステムなどのFA事業、ロボット事業、ロボマシン事業を展開。富士通のNC部門が分離・独立して1972年に誕生。CNCで世界シェアトップクラス。海外売上高比率は8割超。配当性向は60%が基本方針。 記:2024/09/02
1,435
9/4 15:00
-45(-3.04%)
時価総額 90,510百万円
トヨタグループの自動車部品メーカー。燃料ポンプなどの燃料系製品、スロットルボデーなどの吸排気系製品が主力。水素供給ユニット等も手掛ける。既存パワートレイン製品事業の競争力強化、新規領域の育成図る。 記:2024/07/04